第７回ブロードバンドコンテンツに関する調査

国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」(*1)を共同で提供するNTTレゾナント株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：和才 博美）と株式会社三菱総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長　田中　將介）は「gooリサーチ」登録モニター及びgooユーザを対象に「第7回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」を実施しました。有効回答者数44,011名でした。

本調査は、インターネット利用ユーザのブロードバンドコンテンツの利用状況について、最新の実態を把握することを目的とした定点調査であり、今回はeラーニングの利用動向について調査しました。

前回の「『第６回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査』に関する調査結果〜若年層におけるネット経由の動画視聴が進む〜」は、2007年7月20日に、当社よりプレスリリースを発表しております。
（http://research.goo.ne.jp/Result/000517/）

総括

「ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」の目的は、ブロードバンド化が進展する中で重要性の高まりつつあるブロードバンドコンテンツの利用実態を定期的に把握することで、その動向を明らかにしようとするものです。第7回として、eラーニングの利用状況について調査を実施しました。有効回答者数44,011名でした。

eラーニング利用経験率は18.6％を占めており、会社員等（会社経営者を含む）や大学生等（大学院、短大、専門学校生を含む）で高く、ビジネスマンや高校卒業後の学生を中心に利用が進んでいることがうかがえます。eラーニングの利用効果については、7.8％が「かなり効果があった」、44.4％が「やや効果があった」と回答しており、過半数が効果があったと肯定的回答をしており、自分のペースに合わせた学習や進捗管理ができることや時間を有効に使えることが主な理由となっています。

今後の利用意向についてみると、特に利用経験者の今後の利用意向において、「自ら進んで利用する予定」という指摘が37.0％と高く、また「会社や学校などの指示により利用する可能性がある」という指摘も49.6％と高いことから、今後eラーニングを着実に拡大するには、会社や学校による利用促進や支援が必要であることが見て取れます。

調査結果のポイント

調査概要

調査結果データ

(1) eラーニング利用経験率は18.6％。会社経営者・会社員や、大学生などで高い割合

eラーニングを利用した経験があるユーザは、全体では18.6％（「現在利用している」4.6％、「以前利用したことがある」14.0％の合計）。職業別に見ると、利用経験率がもっとも高いのは「会社経営者・会社員」であり、利用経験のある回答者は27.3％を占める。次に高いのは「大学・大学院生・短大・専門学校生」で26.5％を占めており。また、現在利用しているという回答も相対的に多く、7.9％がeラーニングを利用中である。【図1】

(2) eラーニングの利用分野としては、IT、語学（英語）、自社業務スキル、が多い

eラーニング利用経験者が、これまでに利用したことがあるeラーニングの分野としては、ITが最も多く42.3％である。次いで、語学（英語）、自社業務スキルが多い。【図2】

また、特に利用割合が高い、ITと語学（英語）の2分野について、職業別に利用経験率を集計したところ、ITについては、会社経営者・会社員や、公務員などにおいて利用経験率が高い傾向となった。一方、語学（英語）については、大学・大学院生・短大・専門学校生の利用経験率が高い。【図3】

(3) 会社内で提供されているeラーニングサービスが中心

主に利用したeラーニングサービスについて、その提供形態を尋ねたところ、eラーニング利用経験者のうち50.9％が「会社内（イントラネット等）で提供されているeラーニングサービス」と回答。会社経営者・会社員の場合には、6割以上が会社内のeラーニングサービスで利用しており、次いで「インターネット上で提供されている一般向けのeラーニングサービス」が多く25.9％を占める。特に自営業、その他自由業などにおいて、利用率が高い傾向を示す。また、大学生や高校生などの学生層においては、学校内で提供されているeラーニングサービスが中心となっている。【図4】

(4) eラーニング利用者のうち、過半数が利用効果ありと回答

eラーニングの利用効果については、利用者の7.8％が「かなり効果があった」、44.4％が「やや効果があった」と回答しており、合わせて52.2％が効果のあった旨回答している。【図5】

また、効果の具体的な内容として、「自分のペースに合わせた学習や進捗管理ができる」が54.0%であり、学習ペースをコントロールできる点が評価されており、次いで、「時間を有効に使える」が52.2％、「通学などの手間がかからない」が32.3％を占めており、時間や手間をかけずに利用できる点が評価されている。【図6】

(5) eラーニングの利用には、会社からの業務命令や支援などが必要なユーザが多い

eラーニングの利用経験者に対して、利用時のモチベーションの維持に重要な点を尋ねたところ、「所属企業からの強制力（業務命令等）」がもっとも高く35.6％を占めている。次いで、「資格取得との連動」、「学習内容を即座に業務で実践できる」、「報酬（モノ・お金・名誉）」などが続く。このように、eラーニングの利用者にとっては、資格取得や報酬など、具体的な利用メリットがあるか、もしくは、所属企業からの業務命令などによって利用機会を得ることで利用のモチベーションが高まる、といった傾向にある。【図7】

また、今後のeラーニングの利用意向について、利用経験者と未利用者に分けて分析したところ、利用経験者は未利用者に比べて、「自分から進んで利用する予定」という割合が高いが、その割合以上に「会社・学校などの指示により、利用する可能性はある（自分から進んで利用する予定はない）」という割合の方が高い傾向にある。【図8】

この結果をふまえると、eラーニングの利用拡大にはまず利用経験者を増やすことが重要であることが言えるが、さらに着実な拡大を図るためには、会社等での利用促進や支援（例　業務命令による強制力、報酬等の支援）が必要であることが見て取れる。