団塊世代の国内旅行動向調査

共同調査 遊ぶ

団塊世代の大量定年退職時代を迎え、旅行需要の伸びが期待されている。実際、団塊世代が退職後に購入したい商品・サービスの1位は「国内旅行」だ。しかし旅慣れた団塊世代は、商品を見る目も厳しい。団塊世代の旅行動向や商品選びの背景にある価値基準を探った。

1万人が占う 2007年大予測

共同調査 流行る廃る

読売ウイークリーはgooリサーチと協力してアンケート調査を行い、全国の1万1648人から回答を得た。景気のゆくえから、活躍が期待される芸能人、女子アナまで、大胆に占ってもらった。「当たるも八卦、当たらぬも八卦」で、ご覧いただきたい。

Web2.0という言葉に関する調査

共同調査 伝える

IT 業界で働く人が選んだ2006年流行語トップに選ばれ、今年は「Web2.0」が流行した1年だったと言われている。ではWeb2.0という単語そのものの認知度や印象についてはどうだろうか。 インターネ...

TOB(株式公開買い付け)に関する調査

共同調査 費やす

製紙最大手の王子製紙が北越製紙に仕掛けた「敵対的TOB(株式公開買い付け)」は不成立に終わった。読売新聞とNTTレゾナントが共同で実施したインターネットによる消費者モニター調査で、自分の勤める会社に敵対的TOBが仕掛けられたら「反対する」と答えた人が4割を超えた。サラリーマンにとって"黒船襲来"とも映る敵対的TOBへの抵抗感は根強いようだ。

「子どもの学力状況」に関する調査結果

自主調査 学ぶ

子どもの学力低下の主な理由として「ゆとり教育の導入による影響」が65.6%と最も高く、次いで「学習内容の質低下」、「教師の質低下」と続き、保護者側の意識としては教育制度上の問題、学校における授業内容及び指導者における質低下等の課題があると実感している。

IT関連の用語に関する調査

共同調査 伝える

気がつくと知らない用語が増えている――。毎日のように新しいサービスや"○○2.0"が世に送り出されるなか、このように感じる人も多いはず。特にIT業界はその傾向が強いのではないだろうか。例えば、やっとB...

「番号ポータビリティサービス利用意向」に関する国内初の10万人大規模調査結果

自主調査 伝える

有効回答者数10万名のうち7割以上が番号ポータビリティサービスを既に認知しており、サービスの浸透度の高さがうかがえる。また、全体の約3割が番号ポータビリティサービスを利用しての乗り換え意向を示しており、今後乗り換えによる流動性が高まることが予想される。

就職に関するアンケート

共同調査 働く

日刊工業新聞とNTTレゾナントが共同実施した意識調査によると、今春の新入社員は職種を最も重視して就職先を選んだことがわかった。また、回答者の44%が一番大切にしたいものは「家族」と答えた。

ISPに関するイメージ調査結果

自主調査 伝える

今回の調査結果より、「OCN」のイメージは「NTT」、「安定」といったキーワードが上位を占めており、NTTグループのもつ企業イメージが十分浸透していることが分かる。同様に「DION」についても「KDDI」、「安心」といったイメージが多く、通信事業者としてサービス提供してきた実績のイメージが強いことがうかがえる。

ニート・フリーターに関するアンケート

共同調査 働く

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。

生活インフラサービスの満足度調査

自主調査 暮らす

調査対象とした業種(エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関)の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。

地域産業に関するアンケート

共同調査 住む

住民との共生による地域産業の活性化には何が必要なのか。日刊工業新聞社北東京支局は、NTTレゾナントと共同で一般消費者を対象とした地域産業にかかわる意識調査を実施。住民が求める新しい地域の産業像を探った。

ネット発の書籍に関する調査

共同調査 流行る廃る

ネット上のコンテンツを書籍化した「ネット発の書籍」は、昨年末ごろからのブーム期を終え、次の段階を迎えつつあるように思える。コンテンツの人気から見込んだほどには売れていない本がある一方、2ちゃんねるのロ...

日本のモノづくりに関するアンケート

共同調査 働く

「日本のモノづくりに関するアンケート」で、日本人の多くは自国の製造業を高く評価していることが分かった。今後も日本の核となる産業についても、3人に2人がモノづくり産業と答えている。しかし、技術者育成問題・中国の台頭・日本の製造業は"安泰"ではない。