調査結果の検索結果

新型インフルエンザの発生が懸念されている。感染拡大を防ぐためには、感染者が小規模な段階で、非感染者への感染を防ぐための「封じ込め対策」が重要とされている。しかしながら、今回の調査では回答者の約６割が日本国内で新型インフルエンザ患者が発生した場合に「封じ込め対策」が十分に機能しないと考えていることが分かった。 （続きを読む）

最終処分量の推移を、リサイクル関連法案の制定時期と関連させて表している。右肩下がりを示す最終処分量の線に、一定の間隔で関連法が印されている。これを見ると、法制度を核とした環境政策が、最終処分量の減少を誘導してきたと考えざるをえない。 （続きを読む）

2007年春の黄砂は、日本にいてもすごかった。前夜、激しい雨だったのに、朝になってクルマの屋根を見ると、びっしりと砂埃が貼り付いている。雨粒に黄砂が混じっていたのだ。北京にまで砂漠化が迫っているというニュースを肌で感じる。中国の国家林業局によれば、砂漠化した土地は中国全土の約18%に当たるおよそ174万平方kmに達し、4億人の暮らしに影響が及んでいるらしい。 （続きを読む）

米国のアル・ゴア元副大統領が出演した映画「不都合な真実」。最初から最後まで地球温暖化問題をゴア氏が語り続けるという構成にもかかわらず、退屈という反応は少なく、この種の映画としては異例のヒットになった。その後押しもあったのか、2001年以来、京都議定書を離脱したままの米国で、2007年4月、米連邦最高裁がCO2など温室効果ガス(図1)を「大気汚染物質」として、政府に排出規制を促す判決を下している。 （続きを読む）

国民の2人に1人が運転免許を持ち、マイカーを所有する現代、暮らしに欠かせないアイテムとなったクルマには、今どのような傾向があるのだろうか。 （続きを読む）

休日には家族そろって近所の遊園地へ。そんな行楽の風景は1983年「テーマパーク元年」から大きく変貌したと言われている。この年、東京ディズニーランドが誕生し、予測を覆して大成功をおさめた。日本の野外レジャー施設の歴史は、複数の遊具を備えた遊園地から、大規模なテーマパークへと移り変わっていった。あれから20年以上、テーマパークは今どうなっているのだろうか。 （続きを読む）

梅雨が明ければ、いよいよ夏本番です。気象庁も今年は「夏らしい夏になりそう」と予報しています。暑い夏をどう乗り切るか、「夏バテ」対策などを探ってみました。「夏バテ」になることがあるかどうかを聞くと「ある」が６７％でした。とくに女性は７３％で「夏バテ」の悩みが強いようです。 （続きを読む）

読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査によると、回答者の95％が地球温暖化の進行を「感じている」と答えた。また、レジ袋の有料化に64％が「賛成」と答え、多少は不便になっても温暖化の防止に役立つことをしたいという気持ちが消費者の間で強まっていることがわかった。 （続きを読む）

本調査は今年で7回目を数え、「gooリサーチ」に加え、環境情報ポータルサイト「環境goo」も連動した。環境・社会報告書の到達率(認知・閲読状況)、満足度とも低下傾向にある。課題としては、内容や書式が企業間で異なる点や、客観性がない点が多く挙げられている。また近年、専門知識がなくても分かりやすい報告書の作成が求められている。 （続きを読む）

ウォームビズはクールビズに比べて導入企業数が3分の2程度に留まっている。一方で、デザインや品質を今まで以上に重視して、自分自身で（購入する）衣料品を選びたいと考えている人はわずかに増加しており、衣料品購入にかける金額の変化など、消費動向の変化が注目される。 （続きを読む）

調査対象とした業種（エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関）の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。 （続きを読む）

今年度上半期（４～９月）に発売された新型国産車（一部改良を除く）のうち、最も支持を集めたのはトヨタ自動車の「レクサスＧＳ」。軽自動車などが好きとされる女性のミニバン志向が見られた。車を選ぶ基準はまず「デザイン」。ガソリン価格の上昇を反映して、今後発売される車には「低燃費」を求める声が最も多かった。 （続きを読む）

トヨタ自動車の高級車ブランド「レクサス」が始動し、ベンツなど輸入車との「高級車戦争」が火ぶたを切った。勝敗のカギを握るのは、間もなく定年を迎える「団塊の世代」と言われるが、「@CARS」が行った意識調査では、ちょっと意外な結果がまとまった。 （続きを読む）

2008年に企業が企画する民間宇宙旅行の費用は20万ドル（約2100万円）。これに対して、41％の人が「100万円未満なら行きたい」と回答。また、7割の人が費用はともかく「宇宙に行きたい」と回答し、興味や関心の高い結果を示した。 （続きを読む）

二酸化炭素削減の切り札という環境面での効用のほか、欧州メーカーに比べ、後れているディーゼル技術の底上げが課題。国の支援・商品投入に期待の声は意外に大きく「買ってみたい」は46％に達した。 （続きを読む）

地球温暖化に対する意識調査結果。全体の88％が「温暖化防止に国民、企業、政府全体で取り組むべきだ」と回答。04年11月実施の調査と比較しても、更に温暖化の意識が高まっていることがうかがえる結果となった。 （続きを読む）

環境税の導入については「環境税を導入するなら、既存の税金を軽減するなど、追加の税負担とならないようにするべきだ」が58.5%と過半数に達した。温暖化防止のための課税には賛意を示すものの、既存の税への不満や疑問から、導入に躊躇するという考えが顕著に現れている。 （続きを読む）

環境・社会報告書を「読んだことがある」割合は17％、「読んだことはないが目にしたことがある」が同じく17％程度で、昨年と比較して数値は若干減少している。むしろ「環境・社会報告書というものがあることを知らない」との回答が約35％にも上り、認知度および到達率はまだまだ低い。 （続きを読む）

企業の「環境報告書担当者」、および「環境goo」会員、「gooリサーチ・モニター」を含むユーザを対象に、環境報告書に関する意識調査を実施した。企業の環境報告書発行率は企業規模によって大きな開きがあり、従業員1,000人未満の企業では約8割が「発行の予定なし」と回答した。 （続きを読む）

国内最大のインターネットリサーチ・サービス「gooリサーチ」を共同提供する株式会社NTT-Xと株式会社三菱総合研究所は、NTT-Xが提供するインターネットポータルサイト「goo」の自主調査として、一般消費者、および企業の環境報告書発行担当者に対する「環境報告書に関する意識調査」を実施した。 （続きを読む）