第11回電子マネーに関する調査

共同調査 費やす

このレポートは「電子マネーに関する定期調査」の第11回目の報告である。Edy、PASMOやSuica、あるいはおサイフケータイなど、非接触型ICカードを使った電子マネーについて定期的に利用動向を探って...

第10回電子マネーに関する調査

共同調査 費やす

このレポートは「電子マネーに関する定期調査」の第10回目の報告である。Edy、PASMOやSuica、あるいはおサイフケータイなど、非接触型ICカードを使った電子マネーについて定期的に利用動向を探って...

第9回電子マネーに関する調査

共同調査 費やす

このレポートは、「電子マネーに関する定期調査」の第9回目の報告である。Edy、PASMOやSuica、あるいはおサイフケータイなど、非接触型ICを使った電子マネーについて定期的に利用動向を探っていく。...

第8回電子マネーに関する調査

共同調査 費やす

このレポートは、「電子マネーに関する定期調査」の第8回目の報告である。Edy、PASMOやSuica、あるいはおサイフケータイなど、非接触型ICを使った電子マネーについて定期的に利用動向を探っていく。...

テレビに関する調査

共同調査 伝える

2011年7月の地上デジタル放送への完全移行に向け、地デジユーザーはじわじわと増加している様子。では、現在テレビ視聴にメインで使われているテレビの種類はいったいなんだろうか。 インターネットコムとgo...

第2回「子どもの携帯電話利用」に関する調査

自主調査 学ぶ

今回の調査結果により、小学生全体での携帯電話利用率、自分専用の携帯電話(端末)の利用率(保有率)ともに平成19年11月に実施した前回調査結果から約1年後の今回調査では、増加していることがわかりました。調査対象となった小学生全体では、「必要な時のみ親から借りて」の利用も含めると6割を超える66.0%が利用し、また、4割以上が自分専用の携帯電話を保有・利用しているという結果となり、全体的に増加が認められます。携帯電話利用についてルールを設定している家庭は、前回調査と比べると、全体的に増加傾向にあり、「利用する機能について」や「電話やメールの相手について」ルールを設定している家庭が増えている実情がわかりました。

第7回電子マネーに関する調査

共同調査 費やす

インターネットコムとgooリサーチが行った調査では、非接触型ICを使った電子マネーの所有率は引き続き上昇しているようだ。 このレポートは「電子マネーに関する定期調査」の第7回目の報告である。Edy、P...

働く女性の一人暮らし

トレンド 暮らす

仕事を持つ若い独身女性が増えている。行動力や購買欲が旺盛で、どの業界も「おひとりさま」と呼ばれる女性客の獲得を狙った商品開発やサービスに力を入れる。単身女性の資産保有額は30代で477万円、40代で890万円、生活費を自己負担しながら貯蓄もしており経済力とともに自立心の高さも感じ取れる。しかしながら、堅実と思われる一方で寂しさも感じており、ペットを飼育することで紛らわしている面もあるようだ。

世界にはばたく日本人

トレンド 住む

2007年10月1日現在、3カ月以上を海外で過ごす日本人の長期滞在者と永住者を合わせた海外在留邦人数は108万5671人。1987年に50万人を、2005年には100万人を突破し、その数は政府の統計開始以来一度も減少していない。国別でみると、アメリカが37万4732人と全体の約4割、次いで中国、イギリスと続く。滞在者は、民間企業のビジネスマン、留学生・研究者、国際機関従事者などが多い。海外長期滞在といえば、定年後のシルバー世代の「ロングステイ」も最近話題。今後も世界にはばたく日本人の数はますます増えていきそうだ。

通勤電車の過ごし方

トレンド 遊ぶ

かつて、通勤電車内で過ごす時間を楽しむツールと言えば新聞や雑誌、書籍だったが、最近は様変わりしているようだ。会社員1000人を対象にしたアンケート調査よると、通勤時間の気分転換として最も多く利用しているのが携帯デジタル音楽プレーヤーによる「音楽鑑賞」、続いて「携帯電話でメールを送る」「読書」となった。混雑する通勤時間を過ごすツールとして小型で持ち運びにも便利な携帯電話は、すでに電話機としての機能を超えて、インターネット、テレビ、ゲーム機、電子書籍として多様な楽しみを提供しているといえそうだ。

サブプライム危機。あなたの資産は大丈夫?

トレンド 費やす

金融危機以前に50代以上のビジネスパーソンを対象に行った調査によれば、預貯金以外の資産運用を行っている人は44%。その手段は「株式投資」(62%)と「投資信託」(52%)であった。サブライム問題が表面化して以降、投資から預貯金への再シフトが起こったものの、日本証券業協会によれば、投資環境が悪化している中でも口座数は毎月増加傾向にあるという。こうした環境下での個人金融資産のスタンスは長期投資であるということ。この前提を踏まえ、自らの金融資産を守るためにも金融リテラシーを高めることが不可欠といえる。