ITデジタル家電購入意向調査(09年夏ボーナス商戦編)

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株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。この夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者が4.5%に対し、「昨夏より減少する」と答えた就業者は大幅に増加した。今夏のボーナスによる購買意欲について「昨夏と比べ下がった」と答えた就業者は過半数を占めた。景気の低迷がボーナス支給額の減少をもたらし、その結果就業者の消費意欲を著しく減退させていることが如実に表れる結果となった。

エコポイントに関する調査

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省エネ家電を購入すると"エコポイント"が付与される「エコポイント制度」が、5月15日の対象製品購入分から開始された。 今回はこの電製品に関するエコポイントについて、認知度、購入意向などを調査した。 イ...

第3回[ネットで聞きました] 「海外の農地獲得」に乗り出すべき?

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世界人口増加や、トウモロコシのバイオ燃料利用などで、将来の食糧不足が懸念されている。食糧価格の高騰を見越し、中国や韓国、中東諸国、欧米投資ファンドなどは、発展途上国や貧困国の農地、未開発地を買収したり、長期に借り受けて、食糧増産に乗り出している。世界全体の食糧増産に貢献するとの評価がある一方、「貧困国の農地収奪が始まっている」との批判もある。そこで、日本も国を挙げて海外の農地獲得に乗り出すべきかどうかを聞いた。

第2回[ネットで聞きました] 企業・団体献金は全面禁止すべきか?」

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小沢一郎民主党代表の資金管理団体を巡る政治資金規正法違反事件をきっかけに、献金を巡る議論が噴出している。民主党は4月9日、企業・団体の政治献金とパーティー券購入を将来、全面禁止する方針を決めた。一方で、なかなか定着しない個人による献金を拡充するための方策が必要との議論もある。そこで、企業・団体による政治献金に対する意見を聞いた。

第1回[ネットで聞きました] 株式投資「する?しない?」

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100年に1度と言われる金融危機に直面し、株式市場は大きく下落した。「個人投資家は、底値近辺で果敢に買い出動する傾向がある」と株式市場では見られているが、実際はどうなのか。現状を歴史的買い場と見ているのか、様子見が得策と考えているのか。ネットユーザーに、株式投資についての考え方を聞いた。

第9回 環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果

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現在の報告書の問題点としては、「各社の内容や書式が異なり企業間比較ができない」が43.8%、次いで「良いことばかりが書かれていて客観的でない」41.9%、「専門用語が多すぎて分かりにくい」41.4%、「数値データを示されても評価ができない」41.0%などとなっており、専門的、詳細な情報よりも"わかりやすさ"を重視する読者が増加していることを示すものと考えられる。また、「生物多様性」については、「言葉だけは知っている」という人の割合は52.4%にのぼり、2010年の生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)を背景に徐々に認知されていることがうかがえる。

化粧品に関する調査

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今回の調査から、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもオルビスがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、アルビオンがこれに続き、推奨意向では首位を占めるなど高い評価を得ている。継続購入意向という点では、ちふれやドクターシーラボ、ファンケルも上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。

エコとコンビニの共存は可能か

トレンド 流行る廃る

環境問題に対応するため、コンビニの深夜営業を規制する動きが顕在化している。深夜に利用することの多い10代~30代の半数以上は反対しているが、こうした態度はエコ的視点に欠けているという意見もある。規制賛成派は地球温暖化防止に役立つというが、一方で深夜規制をしてもどれほど温暖化防止に効果があるのか疑問を持つ人もいる。利便性の追求が環境問題を加速させている大きな要素であり、その意味でコンビニ規制に対する賛否両論は、地球環境保護と生活の快適性との共生という永遠の課題について、考えるきっかけとなっている。

第4回 乳がんに関する2万人女性の意識調査

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2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診(自己検診を含む)を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。

自動車に関するアンケート

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ガソリン高や地球温暖化問題などで、次世代電気自動車に注目が集まっている。読売新聞とgooリサーチは、電気自動車に関してインターネットでアンケート調査した。三菱自動車などが来年発売する軽自動車ベースの電気自動車の価格は、同サイズのエンジン車の約2倍の250万円程度になる見通しだ。そこで、どの程度の価格なら買うか聞いたところ、約6割の人が「ガソリン車とほぼ同じ価格かそれ以下」と回答し、次いで「1・5倍以内」が26%だった。「2倍以内」になるとわずか1%で、メーカー側には厳しい回答となった。

ミセスのエコ意識についてのアンケート

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今回のオールアバウトとgooリサーチの共同調査で、環境にやさしい「エコな生活」を意識しているミセスは約8割、エコバッグの日常的な利用者は6割であることがわかった。エコバッグを持ち歩こうと思ったきっかけとしては、「お店のポイント・特典が貯まる」(76.1%)と「環境に良い」(74.0%)がともに高い結果となった。また、オークションサイトや、リサイクルショップ、フリーマーケットのそれぞれの利用者の、出品・購入理由としては、いずれも「価格の安さや収入になる」が約8割と金銭的な理由が大きいものの、オークションサイトやリサイクルショップでは「もったいない」が約4割だった。また、環境に優しい「エコな生活」は72.4%が「節約につながる」と考えている。

第8回 環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果

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環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。

第11回[トピQ・ネット調査]<食品の安全性について>

共同調査 食べる

表示偽装など、食品の安全性を巡る事件が相次いでいます。若い世代は「食の安全」をどのように考えているのでしょうか。食品の安全性に関心があるという人は「大いに」が37%、「多少は」は53%で9割の人が関心を持っていました。また、年代を問わず関心が高いことも分かりました。

東京モーターショーと自動車にもとめること

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10月26日~11月11日まで東京モーターショーが開催されている。各メーカーコンセプトカーの他にエコカーやコンパクトカーに力を入れている中、エコカー、コンパクトカーへの利用意向について尋ねたところ、約9割の人がエコカーへの関心を示していることがわかった。

第3回 乳がんに関する2万人女性の意識調査

自主調査 病む

乳がん検診を受診したことがある人の割合が、初めて半数を超えた。特に、自己検診を行ったことがある人が増えており、定期的な検診が必要であるという認識が次第に高まってきている。その一方で、乳がん検診を受けない理由のトップは依然として「現在に乳房に異常が見られないから」であり、2位の「検診を受ける機会がない」、3位の「費用が高そう」と合わせて過去2年間での調査結果と同じ結果となった。

第1回 自動車に関する1万人顧客満足度調査

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今回の調査から、「ロイヤリティ」、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもトヨタがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、トヨタ優勢ながらも、メルセデスベンツやBMWなど輸入車も健闘しており、満足度や今後の継続購入意向で高い評価を得ている。ロイヤリティという点では、ホンダと日産も上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。

エコバックに関する調査

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スーパーを週に2回以上利用する人を対象に、読売新聞とgooリサーチがインターネットで尋ねたところ、エコバッグの利用が浸透しつつある様子が浮き彫りになった。 持っている理由(複数回答)では、63%が「環境のため」と回答し、環境意識の高まりをうかがわせた。

世界一住みやすい都市ランキング

トレンド 住む

世界のさまざまな機関が世界の都市ランキングをつけているが、その中でも有名なのが、エコノミスト・インテリジェンス・ユニット(EIU) とマーサー・ヒューマン・リソース・コンサルティング (Mercer)によるものだ。世界一住みやすい都市は、順位の差はあるが、共通して、バンクーバー、ジュネーブ、ウィーンがトップ3にランクインしている。