調査結果の検索結果

「ふるさと納税」に関する調査を行いました。 （続きを読む）

2016年4月1日から「電力の完全小売自由化」がスタートし、様々な事業者が電気の小売市場に参入、様々な料金メニュー・サービスを提供する事業者が続々と登場している。これまで自由に選べなかった電力供給会社を、各家庭で電気を購入できるようになったが、実際に変更した人はどのくらいいるのだろうか。5月末時点で電力会社を変更した（申込んだ）世帯は4.4％で、変更を検討した世帯は17.5％、63.9％が様子見という結果であった。 （続きを読む）

再就職希望の女性の学習意向スキルと、雇用側企業が求めるスキルとの間でミスマッチが生じており、再就職には企業側が求める能力のスキルアップも考慮すべきであることが推察される。能力・スキルを習得したい場所として「書籍、教材」「通信講座」などが高いが、『正社員』で就業したい方の回答には「大学・大学院」での学習意向もみられる。より専門的な知識や他者との問題意識共有や協働による学習の場所として、大学への期待も伺える。 （続きを読む）

2012年から続く映画館での映画鑑賞の実態を探る調査の3回目。調査の結果、女性は「誰かと一緒に観に行く」複数名鑑賞者が多いことや、観た後に、周りの知人に口コミで広める傾向が強いことが分かりました。また、現在公開中で歴史的ヒットとなっている「アナと雪の女王」は、家族連れでの鑑賞者が3割を超えるとともに、直近1年間で「1本のみ」「2～4本」の映画を鑑賞したライトユーザーの鑑賞率が高いことが分かりました。 （続きを読む）

スマートフォンの普及やWiMAXなどのモバイルインターネットの高速化など、利用できる通信回線や選択できるデバイスの幅が広がりつつある中で、世帯においてどのような通信回線が利用されているのか、約3万世帯から回答を得ました。調査の結果、通信費の削減意向は75%と高いものの、解約に比べて通信環境を保持したままコストを抑える方法がより多く志向されていることが分かりました。 （続きを読む）

調査の結果、賃貸・持ち家ともに住居選びのポイントは「最寄駅からの所用時間」が第1位となった。また、20代・30代では住居探しの媒体として、「インターネット」を利用する人が約半数と、他の年代に比べて非常に高い。現在の住居の総合満足度について100点満点で評価してもらったところ、『賃貸』は70.3点、『持ち家』は77.7点となり、『持ち家』の方が7.4点高い結果となった。 （続きを読む）

今後の近所や地域内での付合い・活動に対する意識は、情報交換で「病院や医療」「住まい」、地域活動参加で「地域内サークル」「ボランティア」が高まりつつあり、震災の影響等が少なからず関係している可能性がある。近所や地域内での情報交換をする上で不安・不満（抵抗）に感じられることも多く、近所や地域活動の促進・普及にもまだまだ課題が多い。地域内でより個人を活かせる場の仕組み作りも求められる。 （続きを読む）

6歳以下の子どもを持つ既婚女性が働く理由の第一位は「食費、生活費など家計を支えるため」となり、8割を超えました。また、今後欲しい育児サポート制度として「育児サービス利用料の補助」が最も多かったことからも、厳しい家計状況が伺えました。今年の6月に支給が開始した子ども手当の支給方法については、「現在のまま（年３回でよい）」が最も多く約6割となりました。一方、「分割ではなく、毎月で欲しい」という声も、世帯年収600万円未満では3割以上となりました。 （続きを読む）

世帯年収1,500万円以上の高所得層（通称：「フローリッチ」）を対象に、金融取引の特性や運用スタイルのパターン、金融危機による投資マインドの変化等を把握するため、「金融機関のご利用に関するアンケート調... （続きを読む）

格差の拡大に伴い、日本は先進国かと思わざる得ない状況が生まれている。2006年のOECD対日経済審査報告書では日本の相対的貧困率は加盟諸国のなかでも群を抜く。とりわけ問題なのは所得の再分配がほとんど機能していないこと。グローバル化によって労働力の柔軟性を確保しようとすれば格差は拡大する。その時、社会の安定を保つのが所得再分配だが、日本では逆に再分配後に貧困率が上ってしまっている。セーフティネットの不在は、とりわけ社会的に弱い片親世帯、母子家庭を襲う結果となっている。 （続きを読む）

仕事を持つ若い独身女性が増えている。行動力や購買欲が旺盛で、どの業界も「おひとりさま」と呼ばれる女性客の獲得を狙った商品開発やサービスに力を入れる。単身女性の資産保有額は30代で477万円、40代で890万円、生活費を自己負担しながら貯蓄もしており経済力とともに自立心の高さも感じ取れる。しかしながら、堅実と思われる一方で寂しさも感じており、ペットを飼育することで紛らわしている面もあるようだ。 （続きを読む）

景気の悪化は家計にも大きな打撃を与えているのではないか？読売新聞とgooリサーチは、各家庭の収入と支出について、アンケート調査を行った。家庭の収入が支出を上回った場合は「黒字」、下回った場合は「赤字」として、２００８年の世帯の状況を聞いたところ、赤字が４０％を占め、黒字（３０％）を上回った。「収支とんとん」は２４％だった。 （続きを読む）

ネットと健康はどういう関係にあるか。仕事でコンピュータ機器を使用する際に78％が「身体的疲労・症状あり」と答え、目の疲れ・痛み、首、肩のこり、腰の疲れなどの症状を訴えている。これを軽減するには、合間に適切な休憩を取ることが有効だ。「休憩なし」で作業すると72人が疲労を感じるのに対し、「休憩あり」にすると39人の半数近くに減る。会社でも自宅でも、パソコンと向き合うときには適当に休みを入れること。これが快適なパソコン生活への第一歩といえる。 （続きを読む）

日本の新設住宅着工戸数は毎年約110万戸で推移している。日本では欧米に比べて中古住宅流通のシェアが極端に低いので、毎年これだけの新設住宅が建築されても余りすぎることはない。日本で中古住宅の需要が少ないのは、欧米では適切な修繕を施した住宅であれば価値が上がり財産となるが、日本の住宅はきれいに住んでいても建物の時価が築15年程度でほぼゼロになってしまうから。地価、教育費が高く建物にコストをかけられないという面もあるが、今後は日本でも住宅の資産家を論議する必要がある。同時に、街並みという問題も考えていかなければならない。 （続きを読む）

若者のレジャーがインドア化しているからか、自動車が売れない。1998年以降600万台を下回り、2007年には535万台になった。新入社員に今後１年間の自動車購入予定を聞くと、「ある」27.2％に対し、「ない」が72.8％と圧倒的に多い。モノが売れないだけではない。新スポットに積極的に出掛けるという回答も19.0％程度と若者の「行動力」の鈍化を感じる。そうした中、2008年上半期にM1F1層の話題だったのが、「Wii Fit」。まさに「インドア系レジャー」の典型といえる商品が1位となった。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

富裕層マーケティングが注目されている。そこで今回は、世帯全体の金融資産が1億円以上の『富裕層』および、5000万円以上の『準富裕層』を対象に、「富裕層は何にお金を使うのか」を探るべく、旅行の手配方法や重視ポイント、価格プレミアムなどについて調査した。 （続きを読む）

人間の文明には、情報伝達手段の革新とともに発展してきたという側面がある。文字や印刷の発明が近世までの文化を形作り、19世紀に電信が発明されると、文明の発展は加速し、多様性に富んだ近現代文明を生んだ。20世紀後半において、情報伝達の中心を担ったのが、新聞・出版（雑誌）・ラジオ・テレビの、いわゆる「マス4媒体」であった。 （続きを読む）