調査結果の検索結果

かつて、通勤電車内で過ごす時間を楽しむツールと言えば新聞や雑誌、書籍だったが、最近は様変わりしているようだ。会社員1000人を対象にしたアンケート調査よると、通勤時間の気分転換として最も多く利用しているのが携帯デジタル音楽プレーヤーによる「音楽鑑賞」、続いて「携帯電話でメールを送る」「読書」となった。混雑する通勤時間を過ごすツールとして小型で持ち運びにも便利な携帯電話は、すでに電話機としての機能を超えて、インターネット、テレビ、ゲーム機、電子書籍として多様な楽しみを提供しているといえそうだ。 （続きを読む）

OECDが行った調査によると、日本は肥満の度合いを示すBMI値30以上の肥満人口が加盟国中最低という、世界屈指の「肥満体の少ない国」。しかし、約7割の人が「ダイエット経験あり」と答え、日本人の大半は積極的にダイエットを行っている。なかでも男性は2年前と比較して経験者が増加している。これは2008年4月にスタートした特定健診制度の影響が大きい。成人病の原因ともなるメタボリック症候群を減らそうと啓蒙活動や対策が広がり、ダイエットに積極的でなかった男性の間にも危機感が広まった結果といえる。 （続きを読む）

1990年末からの個人消費は「我慢」基調となっているが、消費意欲は決して小さくなく、マインドが刺激されると動き出す潜在的な要素を持っている。プレミアム商品の人気は、まさにここを刺激したことがその勝因といえる。プレミアム商品や高額なブランド商品、そしてちょっと高めのブランド食品にも、商品の確かさ、「信頼」や「安全」がその背景にある。商品開発のポイントは、「信頼」「安心」を前提にして、購買意欲を刺激する魅力をどのように加味するかにあるようだ。 （続きを読む）

世界でも他に類を見ないほどキャラクター好きの日本人。キャラクター関連市場が1兆6000億円と巨大になっていることからも、その人気をうかがうことができる。地方自治体や企業などのイベントなどで登場するマスコットキャラクターの、海外でも日本のキャラクターはポップカルチャーの象徴として人気があるなど、時代の流れに沿って新たな文化を生み出している。日本人はストレスを軽くする、リラックスできる存在としてキャラクターを求める傾向が強い。これからもストレス社会を影で支え、ビジネスシーンに活力を与えるキャラクター市場は広がるだろう。 （続きを読む）

『英タイムズ紙』別冊高等教育版が発表した「世界トップ200大学」で、100位以内に入った日本の大学はわずか4校。教育再生会議は、10年以内に日本の大学が上位30校に5校入ることを目標としたが、現実的には厳しい。日本は、教育費の公的支出が少なく、ＯＥＣＤ加盟国28カ国中、最下位。そのうえ、海外の有名大学の整った研究環境に魅力を感じる研究者の海外流出も多い。日本の大学への留学生は、アジアおよび近隣諸国で9割以上を占め、欧米からの留学生はほとんどいない。国際社会で通用する優秀な人材を輩出することが日本の大学の使命である。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは共同で調査を行った。第4回は、どのような企業にデザインの力・パワーが備わっているか期待をしているかに関して、ビジネスマネージャーを対象に「企業のデザイン力」という視点でランキング調査を実施し、デザイン力期待値ベスト３は、パナソニック、ソニー、トヨタという結果となった。 （続きを読む）

若者のレジャーがインドア化しているからか、自動車が売れない。1998年以降600万台を下回り、2007年には535万台になった。新入社員に今後１年間の自動車購入予定を聞くと、「ある」27.2％に対し、「ない」が72.8％と圧倒的に多い。モノが売れないだけではない。新スポットに積極的に出掛けるという回答も19.0％程度と若者の「行動力」の鈍化を感じる。そうした中、2008年上半期にM1F1層の話題だったのが、「Wii Fit」。まさに「インドア系レジャー」の典型といえる商品が1位となった。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2008年冬のボーナス支給額が昨冬より減少すると答えた就業者は18.3％で、購買意欲が減少したと答えた就業者は約半数に達した。また、今冬のボーナスで商品・サービスを購入すると答えた層は36.3％となり、昨冬の44.7％を下回った。景気の後退がボーナス支給額に直接与える影響はまだ少ないものの、就業者の消費意欲は著しく減退していることが如実に表れる結果となった。 （続きを読む）

金融商品の運用成績が良好なときに消費を増やす人が41.7％、金融商品の運用成績が悪化したときに消費を減らす人が36.2％おり、運用成績が消費に影響を及ぼしていることが確認できた。運用成績が良好だったと... （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチの一般消費者会員モニターを使い、｢環境対策に関するユーザー意識調査｣を実施し結果をまとめた。環境対策に力を入れていると感じる「家電・ITメーカー」は、「パナソニック」が断トツのトップで、「環境配慮型商品を提供している」「CMのイメージ」という回答が多数を占めた。2位は「シャープ」、3位は「日立製作所」だった。 （続きを読む）

子どもからインターネット利用に伴うトラブルの相談を受けた場合に備え、普段から何らかの対策を行っている家庭と何も行っていない家庭との割合は半々に二分された。特筆すべきは、約15％の保護者が「的確な対応を子どもにアドバイスできるかあまり自信がない」と回答していることで、昨今の子どもに対する事件やトラブルについて保護者も対応策に苦慮している様子が浮き彫りになる結果となった。また、パソコンのインターネット利用についてはルール設定のみでとどまっている家庭が多いのに対し、携帯電話利用に関してはルールのみにとどまらず、実際にサービス制限などの利用制限機能を導入している家庭が多いという結果となった。 （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

四川大地震、岩手・宮城内陸地震と、国内外で大きな地震が相次いだ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、地震対策について、インターネットでアンケート調査した。地震保険に「入っていない」と答えた人は５５％。「入っている」人は３７％にとどまった。所得税と住民税から、地震保険料が一定額控除される制度について、６４％が「知らなかった」と答えた。制度を知り、「加入に前向きになった」と答えた割合は、「とても」「やや」を合わせて５９％だった。 （続きを読む）

今回の調査で、新婚旅行に行っている割合は25歳～34歳では66.4％、50歳～64歳では86.8％であることがわかった。行き先では、25歳～34歳では「海外」が73.4％と多く、「ハワイ」（25.4％）と「西欧」（19.2％）が、50歳～64歳では「国内」（71.7％）が多く「九州」（24.3％）があげられた。また、新婚旅行だからこだわったことは、「ゆっくりしたスケジュールを組んだ」、「ホテルのグレードを上げた」が高い結果となった。銀婚式など結婚記念で旅行したいと考える人は約8割、また新婚旅行の場所に再訪したい人は約6割であった。 （続きを読む）

株式会社MM総研はgooリサーチモニターを使い、全国の就業者を対象とした｢夏のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施した。2008年夏のボーナスで購入したいITデジタル家電は、パソコンと薄型テレビが他の製品を大きく引き離して上位を占めた。 （続きを読む）

日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。 （続きを読む）

財団法人日本産業デザイン振興会とgooリサーチは、現代社会における生活者のデザインに関する意識を様々な角度から把握するために、共同調査を行った。第2回は、どのような企業がデザインの力・パワーが備わっているかに関し、生活者がどう考えているのかを「企業のデザイン力」という視点でランキング調査を実施した。ソニー・アップルの2社が圧倒、次いでトヨタが3位という結果となった。デザイン力の訴求については「シンプル・斬新・ユニーク・印象」が必須要素である。 （続きを読む）

日本の景気は不透明さを増しており、行方を見定める手がかりとなる経済指標に注目が集まっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、経済指標や景気判断の知名度などをインターネットでアンケート調査した。その結果、主要な七つの経済指標・景気判断のうち、「消費者物価指数」と「完全失業率」が最も知名度が高く、ともに８１％の人が知っていた。次いで、景気動向指数、日銀短観、四半期別国内総生産（ＧＤＰ）などの順だった。 （続きを読む）

低金利が続き、国内株式市場も低調、円高で外貨預金なども不調だ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、人々がどう資産運用しているかをインターネットでアンケート調査した。全体の４４％が日本円の預貯金以外で資産形成をしていると回答した。年齢が高いほど割合も高くなり、２０代は２９％だが、６０代以上では６２％だった。資産運用の手段は、株式投資と投資信託が多かった。 （続きを読む）