調査結果の検索結果

アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。 （続きを読む）

中古購入された商品・サービスでは、「本、雑誌、漫画」「ビデオ・DVD」「衣料品関連」が多い。中古品やレンタル（共同利用）することへの抵抗感は、以前に比べ約2割程度の方でうすまりつつある。 （続きを読む）

昨年に引き続き、研究開発投資の凍結・見直しが増加する厳しい状況下の一方で、「研究開発のポートフォリオやロードマップの策定」が進んでいることや、「中核でない研究分野の売却・移管」、「オープン・イノベーションによる外部連携」、「知財の積極的な活用」への関心が増加していることは、現在の逆風を前向きに捉えた日本企業の動きと言える。 （続きを読む）

昨年来の金融危機の影響を受けた企業環境の厳しさから、60.5％が研究開発投資の凍結や見直しを行っている。また「中核でない研究開発テーマや機能の他社への売却や移管」について、35.9%が「関心がある」と回答しており、今後、研究開発機能の売却・移管の傾向も見られる。売却・移管の推進理由については、「研究開発のコスト削減が必要」（31.7%）とコスト削減の視点の一方で、「他社や他研究機関との連携によるオープン・イノベーションが必要」（53.7%）と研究開発の高度化への前向きな回答が示されている。 （続きを読む）

食品にまつわるトピックスのうち、生活者がもっとも関心が高いのは「地産地消（地域生産地域消費）」であり、もっとも不安に感じているのは「穀物不足による価格高騰」であることが分かりました。また、生活者自身に食品に関する意識の持ち方について3年前と今とを比較してもらったところ、手間や時間を省く"利便性重視"から"安全性重視"に食生活や食習慣が大きくシフトしていることが窺えました。 （続きを読む）

日本の景気は不透明さを増しており、行方を見定める手がかりとなる経済指標に注目が集まっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、経済指標や景気判断の知名度などをインターネットでアンケート調査した。その結果、主要な七つの経済指標・景気判断のうち、「消費者物価指数」と「完全失業率」が最も知名度が高く、ともに８１％の人が知っていた。次いで、景気動向指数、日銀短観、四半期別国内総生産（ＧＤＰ）などの順だった。 （続きを読む）

「セカンドライフ」の利用経験率は2.0％で、うち現在利用中の者が0.8％と、まだ少数にとどまっていることがわかります。今後の利用意向者は約3割にのぼりますが、そのほとんどが日本語版のリリース後に利用したいとしています。今後はガイダンス機能の充実など参加のハードルが低くなることやグラフィック表示技術の向上のもとで、こうしたコンセプトのサイトの利用が伸びていくことが予想されます。 （続きを読む）

いわゆるファミコンが発売されて以来、日本の家庭用テレビゲーム分野は急速に拡大し、今や世界のゲーム市場を牽引する存在にまで成長した。据え置き型はソニーの「プレイステーション（PS）」、任天堂の「ゲームキューブ」、マイクロソフトの「X Box」の3強対決で、うちPS2がトップを走っていた。しかしソニーの「PS3」、任天堂の「Wii」が相次いで発売され、勢力地図が塗り替わりつつある。家庭用ゲーム機のトレンドは、据え置き型から携帯型へと移行しつつある。近年テレビゲーム業界で最も注目されているのが、インターネットなどを通じてプレイできる「オンラインゲーム」の急速な広がりだ。 （続きを読む）

かつて、日本の個人金融資産は、現金と預貯金が中心といわれていた。このため、日本人は安全資産に慣れ親しんでしまった面もある。しかし、かつては60％を超えるといわれた日本の現預金は、他の金融商品に着実にシフトしつつある。 （続きを読む）

主に事業者向けだった「インターネット不動産オークション」が、最近は個人ユーザをターゲットとし始めている。不動産という高額商品を購入する際、現物を見ずにインターネット上で申し込みをすることには抵抗を感じる人が多く、物件の情報をどれだけ正確に伝えることができるか、ユーザに安心感を与えられるかが供給側に求められている。 （続きを読む）

ネットバンキング、ネット証券のサービスが広がりをみせているが、今回は、「金融商品購入時におけるPC、携帯電話の利用について」と題して調査を実施。金融商品に関する情報収集や売買におけるPC、携帯電話のウェブサイトの利用状況、利用意向をレポートした。 （続きを読む）

通貨やアイテムなどのゲーム内データを実際の現金で売買する行為を「RMT」（リアルマネートレード）と呼ぶ。取引される代表的なデータは、装備などのアイテム、ゲーム内通貨、育成代行、キャラクター売買といった... （続きを読む）

有効回答者数4万名のうち、37.9%がオンラインゲームの利用経験があり、未利用者における今後の利用意向が22.1％と2割以上を占めています。一方で、未利用者からは支払い手続きの簡便化、サービス認知の向上、セキュリティの向上等の課題が指摘されており、これらを提供事業者が解決することが、今後の利用拡大につながるものと予想されます。 （続きを読む）

「ライブドア・ショック」が多くの個人ネット投資家に"被害"を与えたことが浮き彫りになった。ただ、短期売買の多いネット投資家の８割が、今後も投資姿勢を変えないとしており、ライブドア事件の教訓が、どう生かされるのかは不透明だ。 （続きを読む）

初めて東京地検と証券取引等監視委員会の捜査を受けたのが16日夜、そして一週間後の23日に社長である堀江貴文氏と幹部3名が逮捕されたライブドア。 今回のライブドアショックにより、同社の時価総額は激減、東... （続きを読む）

有効回答者数43,074名のうち、ネットバンキングを利用している人は75.2%と約4分の3を占めており、十分に普及している。また、ネット専業銀行の利用目的は、ネット上の商取引の資金決済が中心となっており、金融商品の購入については普通銀行よりネット専業銀行の利用割合が少ないことが見て取れる。 （続きを読む）

個人投資家をさらに増やすためには、魅力的な優待制度の内容を打ち出す必要があると同時に、個人投資家向け会社説明会を定期的に開催し、自社の事業内容や将来像を経営者自らアピールする必要があることがうかがえる。 （続きを読む）

株式会社エヌ・ティ・ティ　エックスと株式会社三菱総合研究所は、共同で運営するインターネット・アンケート・サイト「ｇｏｏリサーチ」の一般参加型調査として「オンライン・マネーサービスについてのアンケート」第2回調査を実施した。 （続きを読む）