「株式投資とソーシャルメディア」に関する調査

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本良江)が運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」(*)は、「株式投資とソーシャルメディア」について、全国の20代～70代の男女を対象にアンケートを実施しました。有効回答者数は596名でした。

総括

アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。

ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。影響を受けている個人投資家の投資スタイルをみると、取引頻度は週に1回以上が3割台半ばと高く、リスク性の高い信用取引を行っている割合が2割と多い傾向にあります。また、年代別でみると、20-30代が4割強と多く、若い世代がTwitterの情報を投資判断に活用しながら積極的に取引を行っている様子が伺えます。

一方、今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、積極的な売買意向に対して34.9ポイントの差をつけており、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。

調査概要

調査結果のポイント

調査結果データ

(1) 株式取引経験者の2割強がTwitterを利用、投資関連の投稿経験は2割強

株式取引を行っている人を対象にソーシャルメディアの利用状況をたずねたところ、「facebook（32.6%）」が最も多く、「Twitter」（23.2%）、「LINE（16.9％」が続いた。【図1】

また、投資に関わる事柄（取引商品、取引状況、証券会社等）についてソーシャルメディアで投稿したことがある割合は、「ブログ（33.0％）」がトップで、次いで「Twitter（23.9％）」、「mixi(21.7％)」となった。【図2】

【図1】ソーシャルメディアの利用状況（複数回答）

【図2】投資関連についてソーシャルメディアへの投稿経験の有無（単一回答）

(2) Twitterの情報が投資判断に影響、2割弱

Twitterの情報が投資判断に与える影響についてたずねたところ、「影響すると思う（3.7％）」と「やや影響すると思う（13.8％）」が2割弱となった。

【図3】Twitter上の口コミによる投資判断への影響（単一回答）

Twitterに影響を受けている個人投資家（「影響している＋やや影響していると思う」）の特徴を年代別でみると、「20代（5.8％）」と「30代（35.6％）」が4割強を占めた。【図4】

投資スタイルでみると、取引頻度は週1回以上が34.5％と高い傾向にある。【図6】

また、リスク性の高い信用取引による保有状況は20.2％となり、「影響しない＋やや影響しないと思う」人に比べて9.7ポイント高い。【図6】

若い世代が、Twitterの情報を投資判断に活用しながら、積極的に取引を行っている様子が伺える。

【図4】年代別Twitter上の口コミによる投資判断への影響（単一回答）

【図5】取引頻度（単一回答）

【図6】信用取引による保有状況（単一回答）

(3) 閲覧している投資関連情報サイトは「Yahoo!ファイナンス」が6割弱でトップ

株式取引を行う際に閲覧している投資関連情報サイトについてたずねたところ、トップは「Yahoo!ファイナンス（無料版）」で6割弱を占め、次いで「日経電子版（34.1％）」となった。個人投資家向けソーシャルメディアである「みんなの株式（14.9％）」が既存メディアをおさえ3位に挙げられた。

【図7】閲覧している投資関連情報サイト TOP10（複数回答）

(4) 今後の投資意向は「安定志向を維持する」が約5割

今後の投資意向では、「安定志向を維持する」が50.5％で最も多く、「積極的に売買を行いたい（15.6％）」に34.9ポイントの差をつけた。アベノミクス相場においても慎重な姿勢がうかがえる。

【図8】今後の投資意向（単一回答）