調査結果の検索結果

NTTドコモから発売されることになった「iPhone」について調査したところ、購入意向者は他キャリアからの乗り換えも含めて1割で、ガラケーユーザーより、現在Androidスマートフォンを利用している人で購入意向が高い結果となりました。 （続きを読む）

アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。 （続きを読む）

gooリサーチでは、「gooリサーチ」登録モニターと、イギリス、オーストラリア、スペイン各国の提携モニターを対象に、「2020五輪開催地」に関する調査を実施しました。調査の結果、五輪開催により生まれる効果として、国内では「観光客の増加」が最も期待されるものとなりましたが、過去の開催国であるイギリスでは「自国で開催することの誇り」が最も実感されていました。また、五輪開催の際にアピールしたいものとして、国内では「美味しい食べ物」が1位となりましたが、海外が五輪開催地に期待するものは「人々の情熱と熱狂」が最も多く、国内と海外とで差異が見られました。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業では、Facebook活用率が約8割、Twitter活用率が5割超、mixi、Google+、LINEが約25％と利用が加速し、企業のブランディング、自社サイトへの流入増加、EC連動等目的に応じて複数のソーシャルメディアを使いこなしていることが確認されます。 （続きを読む）

10歳未満の子どもがいる人のうち、学資保険に加入している人は約6割で半数以上を占めました。学資保険を選ぶポイントは「返戻率」で、金融商品としての価値が求められているといえます。 （続きを読む）

2012年の日本の映画興行収入は、対前年比で増収となりました。しかし、その実態は洋画の対前年比の大幅減収を、邦画の興行収入が補った格好です。洋画の低迷が顕著になる中、その背景にあるものは何か。昨年同時期に実施したアンケート調査の2回目を実施しました。 （続きを読む）

インターネットアンケート・サービスを提供する「gooリサーチ」は、20歳以上の「gooリサーチ」消費者モニターを対象にフェアトレード商品に関する調査を実施しました。有効回答者数は2350名でした。 （続きを読む）

gooリサーチでは、春の行楽シーズンの前に、国内旅行を思い立つきっかけや計画作成に、どのような情報メディアが活用されているのかを調査しました。結果として、国内旅行に出かけようと思い立つ【きっかけ】は「パンフレット」「テレビ・雑誌の特集」などの≪オフラインの情報メディア≫を、【具体的な旅行計画作成】は「旅行サイト」「自治体・観光協会の公式ホームページ」といった≪オンラインの情報メディア≫を挙げる傾向が明らかになりました。 （続きを読む）

gooリサーチと株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパンは、自宅で自動車を保有している一般消費者の方を対象に「車の空気清浄機利用」に関する意識調査と、2013年春に発売予定の車載用空気清浄機「Philips GoPure2(フィリップス ゴーピュア2)」のモニター調査を実施しました。車載用空気清浄機「Philips GoPure2」の体験レポートです。 （続きを読む）

ソーシャルメディアの利用が一般消費者の中でより普及し、企業がソーシャルメディアを活用するケースが増えました。同時に、どのソーシャルメディアを活用するかによって、ユーザーが抱くイメージも異なることが想定されます。どのような企業・ブランド・キャラクター等を思いうかべることが多いのか、一般消費者の意識やソーシャルメディア別のイメージを把握することを目的に本調査を実施致しました。 （続きを読む）

今回の調査では、小学校における調べ学習の方法として、「本（91.7％）」に次いで「インターネット（80.1％）」という回答が多く、授業でのインターネット利用が、すでに広く浸透していることが明らかになった。 （続きを読む）

企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4～5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2％となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3～4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3～4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。 （続きを読む）

昨年、日本の映画興行収入は対前年比で約2割の減収となりましたが、映画館の入場者数が減少した要因は何か、映画館での映画鑑賞の「いま」を把握するアンケート調査を実施しました。直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人は全体の5割弱でした。その中でも20代以下の女性の鑑賞率は6割と高く、逆に60代以上のシニア層の鑑賞率は3～4割と低い傾向にあります。映画館での映画鑑賞回数「減った」人が「増えた」人を上回る結果となり、映画鑑賞本数が減った理由は観たいと思える「コンテンツの不足」が4割弱で最も多く挙げられました。 （続きを読む）

マンガ文化が浸透している中、マンガに関する実態を調べたところ、15歳～44歳の約75％が「マンガが好きだ」と回答しました。電子コミックの利用状況では、有料の電子コミック利用者は約5％にとどまったものの、今後の利用意向がある人は約14％で、特に男性25歳～34歳で高く20％を超えました。コミック誌（マンガ雑誌・週刊誌）の電子化ニーズも約20％であることからも、スマートフォンやタブレット端末の普及に伴い、マンガの電子化ニーズが今後ますます高まることが予想されます。 （続きを読む）

「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施したところ、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。 （続きを読む）

2月29日が「円満離婚の日」として新たな記念日に制定されたことを背景に、夫婦のインターネット（メールやＳＮＳなど）を介したコミュニケーション状況や「結婚式」の逆となる「離婚式」の認知度について、20代～40代の既婚者を対象に調査を実施しました。2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに、安否確認や連絡手段の一つとして「ソーシャルメディアの有用性」が高く評価されたものの、平常時における率直な考えとしては、「お互いのプライバシーを尊重するため」などの様々な理由により『つながりたくない派』が多い結果になりました。 （続きを読む）

学校と保護者間のコミュニケーションツールについて尋ねたところ、「学校のホームページ」や「eメール」など、ITを活用している学校は9割という結果となりました。しかしながら、本年3月11日に発生した東日本大震災時の学校や子どもとの連絡手段について尋ねたところ、電波状況の不具合なども含め、「学校から連絡はなかった（取れなかった）」保護者が7割以上を占めていることが明らかとなりました。学校との日常の連絡手段としてIT活用は進んでいるものの、緊急時においてはうまく活用できていないことが示唆されます。 （続きを読む）

スマートフォン上で利用するアプリやサービスにおけるプライバシー情報の公開状況の実態について把握する調査を実施した。利用しているアプリやサービス上で、自分のプライバシー情報を公開している割合は、44.1％である。公開している情報として多く挙げられたのは、「日常生活や趣味、仕事などの個人的な情報」「個人名」「位置情報（今いるお店なども含む）」で、上位3位に個人が特定されやすい情報が入っていることが分かった。 （続きを読む）

調査の結果、携帯電話ユーザ・スマートフォンユーザの印刷頻度や印刷対象ジャンルに有意な差はなく、ビジネス利用においてはスマートフォン普及によるペーパーレス化が謳われている一方で、プライベートシーンにおいて「スマートフォンを持つことによって、今まで紙に出していた情報をスマートフォンで持ち歩く／管理する」という傾向は見られなかった。また、携帯端末で撮影した写真の共有方法については「メールに添付する」がスマートフォン・携帯電話ともに半数を超え最も多い結果となったことから、WEB上でのサービスやスマートフォンアプリの普及はこれからであると伺える。 （続きを読む）