調査結果の検索結果

Withコロナ・アフターコロナの社会におけるデジタルサービスの需要の高まり、社会全体のデジタル化が進展していくと予想される中で、マイナンバーカードのサービス開拓に一層の期待が寄せられています。本調査で... （続きを読む）

医師から患者への病気や治療方法、薬に関する情報提供については、医師が4～5割は伝えている認識であるのに対して、患者側は3割程度で、十分に伝わっていない認識を持たれています。それらは「信頼関係の構築」「患者の満足度」でも3割程度と低い結果にも繋がっています。情報提供の阻害要因のひとつに「診察時間の不足」があり、「時間を充分設けている」との意見は、医師が4割以上に対して患者は2割半と2割程度の開きが見られます。 （続きを読む）

働き方変革2016：女性活躍推進への見方は女性の方が厳しい 「働き過ぎ防止のための取組強化」が盛り込まれ、2014年に「過労死等防止対策推進法」が成立するなど、長時間労働対策の強化が喫緊の課題となって... （続きを読む）

日本全体が人口減少時代に突入し、特に地方における過疎化・高齢化が急速に進む中で、住民が定住、あるいは移住者が転入する要因を調査し、地域社会が持続可能となる条件を分析することが必要であると考えられ、特に... （続きを読む）

景気回復で就職内定率が改善しているものの、依然として企業側は厳選採用の傾向にあり、就職環境は厳しい状況にあります。その情勢を受けてか、女子大生も現在働いている20代未婚女性も「エキスパート型」人材タイプの志向者が多く、「リーダー型」人材志向者が少ないことがわかりました。 （続きを読む）

「地域に対する満足度が最も高い地域」は南関東地方（埼玉、東京、千葉、神奈川）であり、以下北海道地方、近畿地方と続いている。一方、「最も満足度が低い地域」は北関東地方（茨城、栃木、群馬）となった。「暮らしやすさ」、「地域への愛着」、「今後の定住意向」に関しては、最も高い地域は、北海道地方であり、最も低い地域は、満足度同様に北関東地方であった。また、満足度向上に向けた最重要改善項目を探ったところ、「経済活動の振興」「出産・子育てしやすい環境」「高齢者の福祉」「医療の充実」といった項目が抽出された。 （続きを読む）

日本で近年定着しつつあるダイバーシティ・マネジメントについて企業の取り組み実態を調査したところ、9割以上の企業で何らかのダイバーシティ・マネジメントを行っていました。取り組みの成果は「従業員のモチベーション向上」と「優秀な人材登用」が多く挙げられる一方、ダイバーシティという考え方が周知徹底されていない、社員の理解や意識が低いという課題が存在することも明らかになりました。 （続きを読む）

雑誌「プレジデントファミリー」とgoo リサーチの共同調査。子育て中または子育て後に再就職を経験した40代の既婚女性に、再就職先の満足度について聞いてみた。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診（自己検診を含む）を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。 （続きを読む）

個人のライフイベントと金融取引との相関関係、投資信託などの資産運用商品を購入する動機やきっかけを把握するため調査を実施しました。また、リテール強化の流れの中、イベントに基づいたマーケティング活動への注... （続きを読む）

日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。 （続きを読む）

女性が社会で活躍することが一般的となっているなか、実際に女性が働きやすい環境にあるか聞いたところ、男女共に約4割が「働きやすいと思わない」と答えた。半数近くの人が「会社の制度が充実していない」、「男性社会が根強く残っている」などを理由として挙げた。まだまだ女性が活躍する場が満足するものになっていない現状がうかがえる。 （続きを読む）

出生率が6年ぶりにわずかながらも上向き、少子化にかすかな明かりが差す一方で、肝心の"産婦人科医"や"産む場所"の不足が問題となっている。1984年から2004年の間に、医師総数は約32％増加しているにもかかわらず、産婦人科医は、約15％も減少している。さらに、年齢階級別医師構成割合をみると、29歳以下は8％程度にとどまり、50歳以上が全体の46.5％に達している。医師の高齢化という問題も加わり、今後、ますます産婦人科医師不足が加速することが予想される。 （続きを読む）

乳がん検診を受診したことがある人の割合が、初めて半数を超えた。特に、自己検診を行ったことがある人が増えており、定期的な検診が必要であるという認識が次第に高まってきている。その一方で、乳がん検診を受けない理由のトップは依然として「現在に乳房に異常が見られないから」であり、2位の「検診を受ける機会がない」、3位の「費用が高そう」と合わせて過去2年間での調査結果と同じ結果となった。 （続きを読む）

少子化が深刻な問題となっています。女性一人が生涯に産む子供の数に近い推計値・合計特殊出生率は２００６年で１．３２でした。前年に比べて０．０６ポイント増えましたが、低下傾向に変わりはありません。若い人たちは、子育てについて、どのような意識を持っているのでしょうか。 （続きを読む）

働く女性たちは、自らの「住宅」に対してどのような価値観をもっているのだろうか。既婚・未婚別や年代別に分析することにより、働く女性たちの「住宅」に対する意識を探った。 （続きを読む）

「乳幼児医療費助成／小児医療費助成」制度は、公的子育て支援において重要な役割を果たしていながらも、自分の住む自治体の医療費助成については4割以上が不満を抱えており、適用年齢の上限の拡大や年収制限の緩和が期待される。 （続きを読む）

32兆1111億円。2004年度の国民医療費の額である。前年度に比べると5737億円、1.8％の増加となっている。国民1人当たりに換算すると25万1500円。これも前年度比で1.8％増である。 （続きを読む）

「夫が外で働き、妻は家庭を守る」という伝統的な男女の役割分担を良しとする傾向は依然として強い。こうしたなか、女性の労働力人口は1970年代中盤を底に増加傾向にあり、およそ半数が仕事をしている、または働く意思を持っているということになる。女性の労働力率は男性と比べると25ポイント程度低いが、その差は徐々に縮小してきている。だが、男女の賃金を比較してみると、依然としてその差は大きい。 （続きを読む）

日本の年間出生数は第2次ベビーブーム期のピークだった1973年以降、30年以上にわたって減り続けている。第1次ベビーブーム期の年間出生数は約270万人だったから、今はその4割程度しか生まれていないことになる。なぜ少子化が進んでいるのか。大きな要因としては、晩婚化・晩産化、そして未婚化が挙げられる。少子化は労働力人口や消費人口の減少につながり、総体としてのマーケットは縮小するかもしれない。だがビジネスチャンスまで減っていくわけではないのである。 （続きを読む）