調査結果の検索結果

熊本市の慈恵病院で運用がスタートした「赤ちゃんポスト」について、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったネット調査で賛否を尋ねたところ、「賛成」が63％と「反対」の37％を大きく上回った。 （続きを読む）

日常生活の安定感と我が国の少子化との関係について調査を実施しました。今回の調査結果により、生活の不安定感が未婚者の結婚行動および既婚者の出産行動にマイナスに影響を与えていること、第二に、人生に目標を持つことが結婚行動に、結婚生活に安定感を感じることが出産行動に、それぞれプラスの影響を与えている可能性が明らかになりました。 （続きを読む）

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。 （続きを読む）

男女雇用機会均等法（以下「均等法」）が1985年に成立・制定されて20年たった。この間、働く女性の現場はどう変わったのかを探るため、「読売ウイークリー」とインターネット・アンケート・サービス「ｇｏｏリサーチ」（運営・NTTレゾナント）は共同で今年9月下旬から約1週間かけ、インターネット上で20代以上の働く女性約1万人を対象に意識調査を行った。 （続きを読む）

回答者の8割を超える女性が乳がんへ関心があるにもかかわらず、身近な病気であることへの認識は2割に満たない。今後は、乳がんに関する情報源であるとする回答が最も多かったテレビやインターネット等のメディアを通じて、乳がんの正しい知識と検診の大切さを広く伝えていく必要性があることが伺える。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナント社の協力を得て行ったインターネット上でのアンケートで、女性を対象にした「今と何が変わったらもっと子どもを産みたいか」という質問（複数回答）に対し、「子どもがいても働きやすい職場になる」が４３．０％でもっとも多かった。 （続きを読む）

子どもを持たない男女の4分の1が「子どもをほしいと思わない」と回答。30代の女性ではその数値は3割を超えており、少子化の背景に出産・子育て世代の意識変化があることが伺える。 （続きを読む）

日本力として思い浮かべるものは「匠の技」が49.1％と最も多かった。「自動車」の47.3％をわずかながら上回っており、地味ながら高機能・高品質製品の生産を下支えしている技能に強い信頼感を抱いている実態が明らかになった。 （続きを読む）

株式会社エヌ・ティ・ティ　エムイー情報流通と株式会社三菱総合研究所は、共同で運営するインターネット・アンケート・サイト「gooリサーチ」の一般参加型調査として「出産・育児に関するアンケート」を実施しました。 （続きを読む）