調査結果の検索結果

生きていると思われていた高齢者の死亡や所在不明が全国で相次ぐなか、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で原因を聞いたところ、「自治体や国の制度が機能していない」と指摘する人が４７％に上った。 （続きを読む）

インターネットを利用した選挙運動を解禁する公職選挙法の改正に与野党は合意したが、通常国会では改正が見送られ、７月１１日投開票の参院選では従来通り２４日の公示以降、ネット利用ができなくなる。毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、選挙期間中の政党と候補者のホームページ（ＨＰ）とブログの更新を可能とする与野党合意を「評価する」との回答が８０％に達した。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、サッカーのワールドカップ（Ｗ杯）南アフリカ大会で日本代表が「１次リーグを突破する」と予想する人が４３％だった。岡田武史監督が目標に掲げる「ベスト４以上」との回答は３％。「１次リーグで敗退」が過半数の５６％に上った。 （続きを読む）

観光庁が発表した、春と秋の大型連休を地域ごとにずらす休日分散化案について毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で聞いたところ、「反対」が６７％で「賛成」３３％を大きく上回った。 （続きを読む）

東京都教委が月２回を上限に小中学校での土曜授業を認める通知を出したが、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、土曜授業について約９割の人が「実施すべきだ」と回答した。 （続きを読む）

毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で「１０年は日本にとって前年より良い年になる」と思う人は６４％を占めた。「０９年は悪い年だった」と考える人は７５％。多くの人が０９年に底は打ったと考え、今年に期待している。 （続きを読む）

総額２兆円の定額給付金について、もらえるのを「うれしい」と思う人は６９％に上った。給付金を評価しない人でも「うれしい」が５９％の高率。ただ、「うれしい」人のうち、「麻生内閣を支持する」は１８％。給付金が政権浮揚に直結しないことをうかがわせた。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、何歳まで生きたいかを自由回答で尋ねたところ、平均で男性７９歳、女性７８歳だった。「平均寿命は男性７９・１９歳、女性８５・９９歳」と断って質問しており、男性は平均寿命並みを望む一方、女性はそれほど長生きしたいとは思っていないことが浮かんだ。 （続きを読む）

国学力テストの正答率などを何らかの形で開示すべきだと考える人が８０％に上った。「テストを今後も続けるべきだ」との回答も９０％に達した。開示する単位を聞いたところ、市町村別、学校別の両方とも開示すべきだという回答が最も多く４２％。次いで市町村別だけ３１％、学校別だけ７％と続き、「開示すべきでない」は２１％だった。 （続きを読む）

「自分は運動不足だ」と感じている人は８５％に上った。その理由で最も多いのは「時間がない」３８％だが「運動するのは面倒だ」３７％と「嫌いだ」１２％を合わせて約半数の人が運動することに消極的なようだ。一方で、エレベーターやエスカレーターより階段を使うよう「心掛けている」と答えた人は５２％に達した。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査では、コンビニエンスストアの深夜営業規制について、「賛成」４７％、「反対」５３％と、賛否が二分した。深夜のコンビニ利用が「ほとんど毎日」という人で７７％、「週１～３回」で６８％、「月１～３回」で６２％が反対しているのに対し、「ほとんど利用しない」人は５７％が賛成と、利用頻度が高い人ほど反対が目立つ。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、子供に携帯電話を持たせてよいと考える年齢を尋ねたところ、「年齢で制限すべきではない」が５３％と過半数を占めた。「１８歳」が２４％、「中学卒業」が１９％で、小中学生には必要がないと思う人は合わせて４割を超えたが、小中学生の所有を法律や条例で規制することに対しては反対が６２％に上った。 （続きを読む）

２０代の若者は、携帯電話代やネット料金を合わせて月１万円前後を支出する一方、本や新聞といった旧来型メディアへの支出を削りこんでいることが明らかになった。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、新年度から始まった特定健診・保健指導（メタボ健診）を「歓迎する」と答えた人は男性の５９％、女性の７０％に上った。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、小中学校で学習量を増やす学習指導要領改定案を「評価する」が７９％に上った。評価する理由は「自分で考える力が育つ」が４２％で最多で、評価しない理由は「自分で考える力が育たない」が最も多く６４％であった。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、ガソリン、食品などの値上げが「生活に影響している」との回答は「大いに」「多少は」を合わせて９０％に上った。「あまり影響はない」は９％で、「全く影響はない」は１％だった。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、死刑制度について質問したところ、「存続すべきだ」が９０％に上り、「廃止すべきだ」は１０％にとどまった。国連総会は死刑執行の一時停止を求める決議案を採択したが、国内では死刑制度の存続を求める声は根強いようだ。 （続きを読む）

地球温暖化問題について、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったネット調査で「関心がある」と答えた人は９５％に達する半面、環境を守るための自分の取り組みが十分でないと考える人は８９％に上った。 （続きを読む）

「フード・ファディズム（Food Faddism）」ということばがある。食物への一時的な流行や熱狂を意味する。一般的に、マスメディアなどから流れる食物に関する栄養・健康情報を、過大評価したり過信したりすることを指して使われている。記憶に新しいところでは、突如として一大ブームを引き起こした"納豆"。テレビの情報バラエティ番組『発掘！あるある大事典2』で、「納豆にダイエット効果がある」と放映されたことで、翌日、スーパーの棚から納豆が消えた。 （続きを読む）

自民党は「傲慢（ごうまん）」で「不信」感を抱かせる一方、民主党は相変わらず「未熟」だが「期待」が持てる――。毎日新聞が参院選公示前にＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、自民、民主両党のイメージを尋ねたところ、自民惨敗、民主躍進となった今回の選挙結果をある程度見通せる数字が出ていた。 （続きを読む）