第15回[トピQ・ネット調査]<結婚観>

共同調査 生きる

近ごろ、女性たちの間で、一人で食事や旅行などを楽しむ「おひとりさま」が注目されています。結婚にこだわらず、いつでも精神的に自立して生きて行こうと考える人が増えていることが背景にあるようです。10~30歳代の「結婚観」を探りました。

シニア層におけるコミュニティーサイト利用に関する調査

共同調査 伝える

若年層では、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)やブログをはじめとしたさまざまなCGMサイトの利用が定着してきたが、シニア層の利用実態はどうか。今後、コミュニティーサイトがシニア層に広く利用されるためにはどうすればよいか。コミュニティーサイトの利用状況や今後の利用意向、阻害要因などから、シニア層がコミュニティーサイトに求めることについて調査した。

金融商品に関する調査

共同調査 費やす

銀行窓口などでの保険商品販売(銀行窓販)が昨年12月に全面解禁された。読売新聞とgooリサーチは、保険に先立って解禁された投資信託も含め、銀行窓販を利用した経験があるかをインターネットでアンケート調査した。

学習指導要領などに関する調査

共同調査 学ぶ

毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、小中学校で学習量を増やす学習指導要領改定案を「評価する」が79%に上った。評価する理由は「自分で考える力が育つ」が42%で最多で、評価しない理由は「自分で考える力が育たない」が最も多く64%であった。

残業と仕事の効率化に関する意識調査

共同調査 働く

社員は残業についてどのように考えているのか。仕事と生活のバランスをとりたいと考えている人が多い一方で、残業してあたりまえと考えている人が多いのに加え、業務の効率化も体系だって企業が提示していないため、ワークライフバランスが根付かないと考えている人が約半数いることが明らかになった。

自動車保険に関する意識調査

共同調査 遊ぶ

自動車保険の不払い問題を受け、大手損保会社は複雑な自動車保険の特約を削減する方向にある中、ドライバーが情報収集しているのは価格や保険の種類・内容である。特約について理解している人は約7割にとどまった。今後はわかりやすい商品や保険を販売する人の説明の徹底が求められる。

環境問題に関する調査

共同調査 守る

世界的な課題となっている「地球温暖化対策」。読売新聞とgooリサーチは、二酸化炭素(CO2)削減のために何らかの取り組みをしているかどうかをインターネットでアンケート調査した。

飲料の自動販売機利用に関する調査

共同調査 費やす

飲料の自動販売機の利用状況を聞いたところ「週に1~2回程度」が多く、購入する場所として、男性は「学校・会社」女性は「(通りすがりの)道」が第一位にあがった。支払方法として「電子マネー」を選んだ人はまだ少ないが、利用者の上位にあがった「財布を出す手間がない」「小銭が増えない」を武器に利用拡大を期待したい。

食品価格値上げなどに関する調査

共同調査 費やす

毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、ガソリン、食品などの値上げが「生活に影響している」との回答は「大いに」「多少は」を合わせて90%に上った。「あまり影響はない」は9%で、「全く影響はない」は1%だった。

ミセスのデジタルアイテムとゲーム機の利用に関する調査

共同調査 遊ぶ

50-60代のミセスが家庭で「ゲーム機」を所有している割合は41.3%と、「プリンタ」(94.1%)に比べると低いものの浸透しつつある様子が明らかになった。所有機種は「任天堂DS」(65.5%)と「PlayStation(2・3も含む)」(61.5%)が高い結果となった。またゲームのジャンルでは、ゲーム利用者・非利用者ともに脳トレ・英語・漢字などの「学習ソフト」が挙げられており人気の高さが伺える。

シニア層におけるカメラの利用に関する調査

共同調査 遊ぶ

保管容量や機能などに差をつけたサービスが展開される「オンラインアルバムサービス」。認知度は72.4%と高いものの、利用意向者は39.4%にとどまっている。「他人と画像を共有する気がない」「興味がない」以外に「利用の仕方がよく分らない」といった複雑化による使いやすさに懸念を感じる層も少なくないようである。

食の安全に関する調査

共同調査 食べる

食の安全を揺るがす事件が相次いでいる。読売新聞とgooリサーチがインターネットで行ったアンケート調査では、食の安全に「常に不安を感じる」人は19%、「たまに不安を感じる」人は67%にのぼり、不安の高まりを裏付けた。

第8回 環境・社会報告書に関する読者の意識調査結果

自主調査 守る

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。

女性活用の実態に関するアンケート

共同調査 働く

女性が社会で活躍することが一般的となっているなか、実際に女性が働きやすい環境にあるか聞いたところ、男女共に約4割が「働きやすいと思わない」と答えた。半数近くの人が「会社の制度が充実していない」、「男性社会が根強く残っている」などを理由として挙げた。まだまだ女性が活躍する場が満足するものになっていない現状がうかがえる。