メディアの主役はインターネットへ

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20世紀末から急速に普及し、情報入手の主要ツールとなったインターネット。しかし、現在では単なる情報入手ツールにとどまらず、コミュニケーション・ツールとして不可欠の存在になっている。しかも、必要な時に必要な情報を取り出せるという意味では、既存の活字や放送より利便性が高いため、メディアの世界においても主役といっていい存在になっている。

「ペットブーム」の実態

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ペットブームということばが使われてから久しい。実際にどれだけの人がペットを飼っているのだろうか。内閣府が実施した「動物愛護に関する世論調査」によれば、2003年時点で約3人に1人がペットを飼っている計算になる。内閣府の以前のデータを見ても、この比率は1979年以来ほぼ変化していない。ただし、飼っているペットの種類には大きな変化が見られる。

マンガ文化とビジネス

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日本の少年向けコミック誌として一世を風靡した「週刊少年ジャンプ」に限らず、コミック誌は今、どこも苦戦を強いられている。一方、単行本のコミックスは、徐々に売上げを伸ばしており、2005年にはついにコミック誌を初めて上回った。その理由として、映画化、テレビ化などのメディアミックス作品が売上げを伸ばしている点が大きいと分析している。

日本人の読書離れは進んでいるのか

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日本人の読書離れ、本離れが進んでいるという。はたして本当だろうか。まず、出版業界の売上げ推移から見ていくことにしよう。出版科学研究所が発表した「2006出版指標年報」によれば、書籍・雑誌とも1996~1997年に販売額のピークを迎えて以来、長期低落傾向を続けている。

音楽は時代とともに

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音楽CDの売上げが落ち込んでいると言われて久しいが、日本レコード協会の調査によってもそのことは裏付けられる。音楽ソフト低迷の最大の原因とされているのが、インターネットや携帯電話を利用した音楽配信である。配信された音楽を聴くためのツールとして、中心的な存在となっているのが、アップルのiPodに代表される携帯音楽プレイヤーである。

日本のコンテンツ産業の海外進出

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日本のマンガ、アニメ、ゲームが海外で人気を呼んでいる。戦後、映画が中心だったわが国のコンテンツの輸出は、今ではさまざまな領域で進められている。日本のコンテンツ産業の海外進出はどのような状況になっているのか。日本の市場規模は、全世界の約1割に満たないのが現状である。ちなみに、全世界の市場規模の約半分はアメリカが占めている。日本のコンテンツの国際収支については、ゲームソフトだけで黒字を稼いでいることがわかる。

意識向上、日本人の美容感覚にも格差

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ここ20年ほどは美容や健康に対する意識の高まりから、エステティック市場への注目は高まる一方である。もっとも、ここ数年のエステティックサロンの市場規模はほぼ横ばいで推移。内訳を見ると、脱毛などの施術市場が全体の6割近くを占め、物販市場が3割強、そしてメンズエステ市場が8.5%という比率になっている。施術市場のうちレディスとメンズの比率は約7:1という。まだまだ圧倒的にレディスの割合が多いものの、ここに来てメンズ市場の伸びが著しい。

「トクホ」を使ったことがありますか

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まずは、日本人の食生活をチェックしてみよう。手がかりにするのは、厚生労働省の平成16年国民健康・栄養調査結果の概要だ。最初に、循環器系の大敵、食塩。厚生労働省が定めた「健康日本21」での摂取量目標値は1日成人10グラム未満。2004年は10.7グラムと惜しいところまで落ちてきたが、10グラム以上摂っている人の比率をみると55.7%にもなる。次は、エネルギーを脂肪から摂取している比率を見る脂肪エネルギー比率。

爽快な睡眠は難しい時代に

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フランス政府が「安眠推進行動計画」を策定したらしい。睡眠の科学的な研究を促進するとともに、睡眠に関する相談窓口も開設。2007年だけで11億円強の予算を計上するというから本格的だ。フランス保健連帯省によれば、フランス人の3分の1が睡眠に障害を抱えているとのこと。研究の結果、業務効率改善などの効果が実証されれば、勤務時間中の「仮眠」の推進も検討するという。いかにも、人間の暮らしを単なる市場メカニズムに委ねないフランスらしい行政である。

男と女の運動不足

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男の肥満が増えている。しかも、あらゆる年代で増えている。2~3%というような穏やかな増え方ではない。70歳以上の10.3%の伸びを筆頭として、あからさまに増えている。「メタボリックシンドローム」という言葉を知っている人は73.9%で、1年前の同調査の2.9%から大幅に認知度が高まった。また、「内臓脂肪」蓄積への不安を聞いたところ、各年代、男女ともおよそ4人に3人が不安を感じていると答えている。

医薬品の新しいトレンド

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薬剤費は国民医療費の2割程度を占めている。医療費削減のためには厚生労働省は医薬分業を推進する一方では薬価の引き下げも推し進めてきた。規制を緩和し、ジェネリック医薬品(後発医薬品)の使用に道を広げてきたのもそのためだ。

病院淘汰が始まった

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病院が減り続けている。厚生労働省の医療施設調査によれば、1990年には全国で1万96軒あった病院が、2005年には9026軒になっている。15年間で1000軒以上の病院がなくなっているのだ。これは20床以上の入院施設を持つ病院に限ったことで、入院施設が20床未満か入院施設がない一般診療所や歯科診療所は逆に増えている。

がんは克服できるか

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がんが脳血管疾患に代わって日本人の死亡原因の第1位になったのは、1981年のことだ。2005年にがんで亡くなった人は32万5941人。死亡者全体108万3796人の30.1%を占めている。日本人のほぼ3人に1人が、がんで死んでいることになる。がん死亡数は男女とも戦後、増え続けている。2005年のがん死亡数は1960年頃と比べると3倍以上。部位別にみると死亡数が多いのは、肺がん、胃がん、肝臓がん、結腸がんの順になっている。

増えるサラリーマンの心の病

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「うつ病は心の風邪」、などといわれている。うつ病はもはや特別な病気ではなく、風邪のように誰でもかかる病気だというのである。実際、うつ病や心身症、神経症(ノイローゼ)など心の病を訴える人は多い。厚生労働省が2002年に行った「労働者健康状況調査」によれば、仕事や職業生活に関して「強い不安、悩み、ストレスがある」とした人は61.5%にものぼっている。

生活習慣病予防

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生活習慣病とは、長年の生活習慣に起因してなる病気のことをいう。具体的には、高血圧、糖尿病、脳卒中、心臓病、高脂血症などである。2005年の人口動態統計によれば、日本人の死因で最も多かったのはがん(悪性新生物)で、全体の30.1%。次いで心疾患と脳血管疾患だ。心疾患とは狭心症や心筋梗塞などのことで、脳血管疾患とは脳梗塞や脳内出血のことだ。心疾患と脳血管疾患はいずれも生活習慣病の代表格だから、日本人の3割近くが生活習慣病で亡くなっていることになる。

医療にかかる費用

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32兆1111億円。2004年度の国民医療費の額である。前年度に比べると5737億円、1.8%の増加となっている。国民1人当たりに換算すると25万1500円。これも前年度比で1.8%増である。

大衆が支えるギャンブル

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宗教や人種や時代を問わず、世界中のどこにでもギャンブルは存在する。賭け事がもたらす興奮は、良くも悪くも人間の根源的な欲望からくるものだろう。だからこそ昔から「ギャンブルは不況に強い」と言われ続けてきた。危険、犯罪といったギャンブルの持つマイナスイメージも、近年は身近なレジャーとして幅広い層に幅広い年代に認知されることで払拭され、競馬場などでは女性や家族連れの姿が当たり前になるほど浸透してきた。

変化するゲームの風景

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いわゆるファミコンが発売されて以来、日本の家庭用テレビゲーム分野は急速に拡大し、今や世界のゲーム市場を牽引する存在にまで成長した。据え置き型はソニーの「プレイステーション(PS)」、任天堂の「ゲームキューブ」、マイクロソフトの「X Box」の3強対決で、うちPS2がトップを走っていた。しかしソニーの「PS3」、任天堂の「Wii」が相次いで発売され、勢力地図が塗り替わりつつある。家庭用ゲーム機のトレンドは、据え置き型から携帯型へと移行しつつある。近年テレビゲーム業界で最も注目されているのが、インターネットなどを通じてプレイできる「オンラインゲーム」の急速な広がりだ。

岐路に立つテーマパーク

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休日には家族そろって近所の遊園地へ。そんな行楽の風景は1983年「テーマパーク元年」から大きく変貌したと言われている。この年、東京ディズニーランドが誕生し、予測を覆して大成功をおさめた。日本の野外レジャー施設の歴史は、複数の遊具を備えた遊園地から、大規模なテーマパークへと移り変わっていった。あれから20年以上、テーマパークは今どうなっているのだろうか。