調査結果の検索結果

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

大学が講義内容をWebサイトで公開する取り組みに関して定点調査を行っている。第2回目となる今回は、前回以上に大学の講義を公開する取り組みが高く評価され、こうした取り組みを利用したいと考えている人も8割を超えた。また公開を希望する講義の分野は実用性の高いものを挙げた回答者が多く、公開する講義数の充実や講義内容の分かりやすさなど、多くの期待を集めていることが明らかとなった。 （続きを読む）

かかりつけの病院や医師のいる人は、保険薬局などその後の情報行動において、意識が高いことがわかった。例えば病院では76.6％が、保険薬局では58.1％が処方される薬について相談している。処方された薬について自分でインターネットで調べる人が約6割、お薬手帳の利用も比較的高くなっている。しかし、かかりつけ医がいる人もジェネリック医薬品や漢方薬の処方の相談をする人は少数派であることや、「現在かかりつけ医はいないが今後、欲しい」と考える人が約半数なことからも、健康や薬についての啓蒙活動は今後ますます重要になってくると思われる。 （続きを読む）

出生率が6年ぶりにわずかながらも上向き、少子化にかすかな明かりが差す一方で、肝心の"産婦人科医"や"産む場所"の不足が問題となっている。1984年から2004年の間に、医師総数は約32％増加しているにもかかわらず、産婦人科医は、約15％も減少している。さらに、年齢階級別医師構成割合をみると、29歳以下は8％程度にとどまり、50歳以上が全体の46.5％に達している。医師の高齢化という問題も加わり、今後、ますます産婦人科医師不足が加速することが予想される。 （続きを読む）

住宅の耐震化はどの程度進んでいるのだろうか。一般的に、新耐震基準が導入された昭和57年以降の建物については耐震性があると考えられており、平成15年の国土交通省の推計値によると、住宅の耐震性がないと診断されたのは全体の24.5％となっている。平成17年の調査では、耐震診断や耐震改修を実施したことがある人は、12.3％となっており、最新の調査結果が待たれるが、全体として耐震化に対する意識は低いレベルにとどまっていることがうかがえる。 （続きを読む）

今回の調査から、「ロイヤリティ」、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもトヨタがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、トヨタ優勢ながらも、メルセデスベンツやBMWなど輸入車も健闘しており、満足度や今後の継続購入意向で高い評価を得ている。ロイヤリティという点では、ホンダと日産も上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）

新型インフルエンザの発生が懸念されている。感染拡大を防ぐためには、感染者が小規模な段階で、非感染者への感染を防ぐための「封じ込め対策」が重要とされている。しかしながら、今回の調査では回答者の約６割が日本国内で新型インフルエンザ患者が発生した場合に「封じ込め対策」が十分に機能しないと考えていることが分かった。 （続きを読む）

利用頻度・総合満足度・今後の継続利用意向の全てにおいて、高島屋がトップに立っており、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。伊勢丹、阪急百貨店が続き、これら3社が満足度の高い三大百貨店となっているといえる。 （続きを読む）

米国のアル・ゴア元副大統領が出演した映画「不都合な真実」。最初から最後まで地球温暖化問題をゴア氏が語り続けるという構成にもかかわらず、退屈という反応は少なく、この種の映画としては異例のヒットになった。その後押しもあったのか、2001年以来、京都議定書を離脱したままの米国で、2007年4月、米連邦最高裁がCO2など温室効果ガス(図1)を「大気汚染物質」として、政府に排出規制を促す判決を下している。 （続きを読む）

薬剤費は国民医療費の2割程度を占めている。医療費削減のためには厚生労働省は医薬分業を推進する一方では薬価の引き下げも推し進めてきた。規制を緩和し、ジェネリック医薬品（後発医薬品）の使用に道を広げてきたのもそのためだ。 （続きを読む）

改めて説明するまでもなく、ここ数十年にわたって日本の産業構造は大きく変化した。第一次産業の占める割合は年々減少し、ＧＤＰ(国内総生産)に対する比率も1％台に落ち込んでいる。それと歩調を合わせるように、農業従事者の数も減少を続けてきた。農林水産省の調査によれば、基幹的農業従事者（農業人口のうち、主に農業を仕事としている者）の数は、1970年には700万人を超えていたが、2005年には約3分の1の224万人に減。 （続きを読む）

講義内容公開している大学の取り組みについて肯定的に評価した人が79.4％、「講義内容を見られるWebサイトを利用したい」と回答した人は83.5％を占め、大学が講義内容を公開することへの関心の高さがうかがえます。 （続きを読む）

旅行や仕事など、海外渡航をする人が多くなっている。今回は「海外旅行、海外赴任時における予防接種について」をテーマに調査を実施し、病気への自己防衛に関する意識をレポートした。 （続きを読む）

約8割の回答者が「健康食品」の利用経験がありと回答しました。多くの消費者に「健康食品」が広く浸透していることが分かりました。利用のきっかけとなった情報源として「テレビ番組を見て」「インターネットを見て」「家族・親族から勧められて」が挙げられました。また、「健康食品」の利用に関する不具合・不満等の経験を質問したところ、利用者の約4割が「期待していた効果が得られなかった」と回答しました。 （続きを読む）

回答者の8割以上が、新型インフルエンザの流行に対して、不安を持っていることがわかりました。しかし、国や行政機関による説明が十分に行われているとする回答者は、低い割合に留まっています。また、新型インフルエンザの感染が拡大した場合の対応を尋ねたところ、「なるべく控えるようにする」が7割近く占めたことから、適切な情報提供がなされれば感染拡大を防ぐ行動への協力が得られると考えられます。 （続きを読む）

ジェネリックの普及が加速しない理由としては医者が採用していない点、メーカーやその品質、効能に対する不安が挙げられ、その不安から医者が処方しないことをそのまま受け入れている実態が見受けられる。 （続きを読む）

5月1日施工の「新会社法」について企業の経営者層に対して、アンケートを実施した。 それによれば、回答者のおよそ6割が会社法の内容をある程度知っており、そのうち経営にとって「メリットがある」と感じている層は34％、全体では2割止まりであった。 （続きを読む）

有効回答者数38,474名のうち9割の人が、HIV感染者やエイズ患者が日本で増加していることを認識しているにもかかわらず、その事実に対して、「重要な問題で身近に起こりえる出来事であると考える」と考えている人は約5割にとどまり、「重要な問題として考えるが、 身近に起こりえる出来事ではないと考える」と答えた人は約3割にのぼる。 （続きを読む）

有効回答者数166名のうち、「仕事にやりがいは感じるが、不満はある」と回答した看護師が全体の7割近くにのぼり、特に労働条件の過酷さや職場での人間関係についての不満が4割以上を占めている。 （続きを読む）