飲料の自動販売機利用に関する調査

共同調査 費やす

飲料の自動販売機の利用状況を聞いたところ「週に1~2回程度」が多く、購入する場所として、男性は「学校・会社」女性は「(通りすがりの)道」が第一位にあがった。支払方法として「電子マネー」を選んだ人はまだ少ないが、利用者の上位にあがった「財布を出す手間がない」「小銭が増えない」を武器に利用拡大を期待したい。

飲料のキャンペーン情報に関する調査

共同調査 伝える

「飲料メーカー等が行うキャンペーンの参加経験者」に応募手段を聞いたところ、「ハガキ・応募用紙」や「インターネット(パソコン)」を選んだ人は9割近くいた。一方、携帯電話のインターネット経由は20代では5割以上いるものの、50代、60代になると、約1割にとどまり、全体でも約3割という低い結果となった。

ITデジタル家電購入意向調査(07年冬ボーナス商戦編)

共同調査 費やす

株式会社MM総研は、gooリサーチの会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2007年冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。

薬と病院に関する調査

共同調査 病む

かかりつけの病院や医師のいる人は、保険薬局などその後の情報行動において、意識が高いことがわかった。例えば病院では76.6%が、保険薬局では58.1%が処方される薬について相談している。処方された薬について自分でインターネットで調べる人が約6割、お薬手帳の利用も比較的高くなっている。しかし、かかりつけ医がいる人もジェネリック医薬品や漢方薬の処方の相談をする人は少数派であることや、「現在かかりつけ医はいないが今後、欲しい」と考える人が約半数なことからも、健康や薬についての啓蒙活動は今後ますます重要になってくると思われる。

第10回[トピQ・ネット調査]<生活のゆとりについて>

共同調査 暮らす

若い世代は、自分の今の生活をどう感じているのでしょうか。豊かさをめぐる意識を探ってみました。自分の生活にゆとりを「感じていない」とした人は63%でした。「感じていない」人は30歳代が72%と最多で、20、30歳代の多くが経済的・時間的なゆとりを実感できていない様子がうかがえます。

第8回ブロードバンドコンテンツに関する調査

自主調査 伝える

「セカンドライフ」の利用経験率は2.0%で、うち現在利用中の者が0.8%と、まだ少数にとどまっていることがわかります。今後の利用意向者は約3割にのぼりますが、そのほとんどが日本語版のリリース後に利用したいとしています。今後はガイダンス機能の充実など参加のハードルが低くなることやグラフィック表示技術の向上のもとで、こうしたコンセプトのサイトの利用が伸びていくことが予想されます。

地球温暖化問題は科学的か

トレンド 守る

米国のアル・ゴア元副大統領が出演した映画「不都合な真実」。最初から最後まで地球温暖化問題をゴア氏が語り続けるという構成にもかかわらず、退屈という反応は少なく、この種の映画としては異例のヒットになった。その後押しもあったのか、2001年以来、京都議定書を離脱したままの米国で、2007年4月、米連邦最高裁がCO2など温室効果ガス(図1)を「大気汚染物質」として、政府に排出規制を促す判決を下している。

音楽は時代とともに

トレンド 流行る廃る

音楽CDの売上げが落ち込んでいると言われて久しいが、日本レコード協会の調査によってもそのことは裏付けられる。音楽ソフト低迷の最大の原因とされているのが、インターネットや携帯電話を利用した音楽配信である。配信された音楽を聴くためのツールとして、中心的な存在となっているのが、アップルのiPodに代表される携帯音楽プレイヤーである。

医薬品の新しいトレンド

トレンド 病む

薬剤費は国民医療費の2割程度を占めている。医療費削減のためには厚生労働省は医薬分業を推進する一方では薬価の引き下げも推し進めてきた。規制を緩和し、ジェネリック医薬品(後発医薬品)の使用に道を広げてきたのもそのためだ。

がんは克服できるか

トレンド 病む

がんが脳血管疾患に代わって日本人の死亡原因の第1位になったのは、1981年のことだ。2005年にがんで亡くなった人は32万5941人。死亡者全体108万3796人の30.1%を占めている。日本人のほぼ3人に1人が、がんで死んでいることになる。がん死亡数は男女とも戦後、増え続けている。2005年のがん死亡数は1960年頃と比べると3倍以上。部位別にみると死亡数が多いのは、肺がん、胃がん、肝臓がん、結腸がんの順になっている。

日本経済を支える個人消費

トレンド 費やす

2007年1月の1世帯当たりの消費支出は、13カ月ぶりに前年同月比プラスに転じた。「2004年全国消費実態調査」によると、家族が2人以上の全世帯の消費支出は32万63円で、前回調査時の1999年と比べて実質増減率で1.3%の減少となっている。いわゆる10大支出項目の構成比推移では、食料の割合が一貫して低下し、教養娯楽や交通・通信は構成比の拡大が顕著になっている。個人の消費や購買行動は、従来の「モノ」中心から「サービス」へとシフトしつつあるといえそうだ。

クールビズに関する調査

共同調査 働く

読売新聞とgooリサーチがインターネットで行ったアンケートで、勤務先でのクールビズの状況を尋ねたところ、「導入している」は45%と半数近くにのぼった。「導入していない」の32%を大きく上回り、政府の肝いりで2005年に始まったクールビズが着実に浸透している様子がうかがえる。