IＴデジタル家電購入意向調査(07年冬ボーナス商戦編)

MM総研は12月12日、国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターを使い、全国の就業者1,100人を対象とした｢冬のボーナス商戦に関するアンケート｣を実施し結果をまとめた。

調査結果のポイント

調査結果について

Webアンケートの結果によると、この冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。昨冬のランキングでは、1位がパソコン、2位が薄型テレビであったが、今冬は薄型テレビがパソコンを抑え1位を獲得。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。

また、旅行・レジャー等を含めた購入商品分野全体で比較すると、冬ボーナスの使い道はITデジタル家電が断然トップ。購入比率では昨冬の40.3％から今冬42.6％へ更に上昇する見込みとなった。一方、2位～4位は昨冬と順位は変わらなかったが、衣類・服飾品は昨冬38.4％から今冬34.5％へ3.9ポイント減、旅行は35.8％から28.9％へ6.9ポイント減、外食は28.7％から22.1％へ6.6ポイント減と軒並みダウン。特に旅行、外食が大幅にダウンした。薄型テレビなどの自宅向け商品が増え、代わりに旅行、外食が減少する格好となった。

また、今冬のボーナス支給額については、昨冬と変わらないと答えた就業者が40.3％と最も多かったが、昨冬に比べ増加した就業者も14.3％を占め、減少の12.2％に比べ多い結果となった。 購買意欲は、やはりボーナス支給額の増額率に伴って上昇している。昨冬に比べ支給額が増加した14.3％の層（157人）では、購買意欲が昨冬と変わらない人が63.1％（99人）と最も多かったものの、購買意欲が上がった人も25.5％（40人）を占め、下がった人11.5％（18人）に比べ多かった。更に細かく、支給額が前年比10％増以上の層（46人）で見れば、購買意欲が上がった人が41.3％（19人）に達し、下がった人10.9％（5人）に比べ明らかに多かった。特にボーナス支給額が10％以上増加すると、購買意欲を大きく刺激する結果となっている。

■ボーナス額増加は全体の14.3％、その内25.5％が購買意欲増加
～ボーナス額前年比と購買意欲変動の比較～

Webアンケートの結果によると、この冬のボーナス支給額については、昨冬と変わらないと答えた就業者が最も多く40.3％を占めた。昨冬に比べて増加したと答えた就業者は14.3％で、増加率については前年比1％増～9％増が最も多い結果となった。一方、昨冬に比べ減少したと答えた就業者は12.2％。支給額が変わらない人が最も多いものの、減少した人よりは増加した人の方が2.1ポイント高いという結果になった。

この他、前年との比較ができないケースとして、今年入社で冬のボーナス支給が初めての回答者は8.7％、昨冬または今冬のいずれかでボーナスの支給がない回答者は3.8％であった。年俸制などにより昨冬も今冬もボーナスの支給がないという回答者も20.7％いた。 　この冬のボーナスでの商品・サービスの購買意欲については、昨年と変わらない人が59.9％と最も多く、購買意欲が上がった人が13.1％、下がった人が27.0％となった。

ボーナス額前年比別に見た購買意欲においては、昨冬に比べ支給額が増加した層では、購買意欲が昨冬と変わらない人が63.1％と最も多かったものの、購買意欲が上がった人も25.5％を占め、下がった人11.5％に比べ多かった。更に細かく、前年比10％増以上の層で見れば、購買意欲が上がった人が41.3％に達し、下がった人10.9％に比べ明らかに多かった。なお、前年比1％増～9％増の層では、購買意欲が上がった人は18.9％に過ぎず、下がった人11.7％に比べれば多かったものの、差は少なかった。特にボーナス支給額が10％以上増加すると、購買意欲を大きく刺激する結果となっている。

一方、支給額が減少した層では、購買意欲が上がった人は僅か0.7％となり、昨冬と変わらない人も32.1％と少なめ、代わりに購買意欲の下がった人が67.2％と最も多い結果になった。更に細かく、支給額が前年比10％減以上の層で見ても、購買意欲が下がった人が74.2％。前年比1％減～9％減の層でも、同60.3％となった。

ボーナス額の減少は、就業者にとって非常に大きなインパクトがあり、減額率に関係なく、60％以上の人の購買意欲にマイナスの影響を及ぼす。全体として、ボーナス額が減った人（12.2％）よりも、増えた人（14.3％）の方がやや多いため、現状では消費への影響は少ないと考えられるが、支給額が増える際は、購買意欲がじわじわとしか上昇しないのに対し、支給額が減った際は意欲が急落する。消費を維持するには、毎年僅かずつでも良いので、増加を継続することが重要と言えよう。

■この冬のボーナスで購入したいIT家電トップは薄型テレビ、2位にパソコン、デジカメ

この冬のボーナスの使い道について、複数回答で聞いたところ（対象：今冬にボーナス支給された就業者）、貯蓄・運用が62.4％、商品・サービスの購入が46.7％（394人）、ローンなどの支払いが34.8％となった。

そのうち、商品・サービスの購入と回答した人（394人）に、具体的な購入予定商品の分野を複数回答で聞いたところ、ITデジタル家電が断然トップ。購入比率では昨冬の40.3％から今冬42.6％へ更に上昇する見込みとなった。一方、2位～4位は昨冬と順位は変わらず、衣類・服飾品34.5％(3.9ポイント減)、旅行28.9％(6.9ポイント減)、外食22.1％(6.6ポイント減)となったが、特に旅行、外食はともに約7ポイント減と大幅にダウンした。

もっとも購入意欲が高かったITデジタル家電のランキングは、薄型テレビが10.7％を占めトップ、次いで、パソコン、デジタルカメラがそれぞれ10.4％で2位、携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーがそれぞれ6.9％で4位という結果になった。

また、昨年の冬のボーナス時に購入したITデジタル家電ランキングでは、パソコンが10.0％を占め1位、薄型テレビが9.5％で2位、デジタルカメラが7.1％で3位、DVD・HDDレコーダーと携帯型音楽プレーヤーが6.8％で4位という結果になった。

今冬ランキングで1位を獲得した薄型テレビの購入意向比率は、昨冬9.5％から今冬10.7％へ1.2ポイント上昇。昨冬1位のパソコンも0.4ポイント上昇したが、これを抑え薄型テレビがトップとなった。地デジ切り替えや2008年に開催される北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大など、好材料が揃っており、需要を喚起。購買意欲を押し上げる要因となっている。

パソコンは、昨冬のトップから2位にランクダウン。比率では10.0％から10.4％へ若干上昇したが、薄型テレビの追い上げにはかなわなかった様子。また、年末商戦向けの目玉商品が少ないことも理由に挙げられる。

デジタルカメラは、昨冬7.1％から今冬10.4％へ3.3ポイント上昇。増加ポイントでは最大の値を獲得しており、パソコンと同率の2位にランクアップした。コンパクト系を中心に好調を継続している。

昨冬と今冬の購入商品を、ITデジタル家電、旅行・レジャー等を含めた購入商品分野全体で比較すると、薄型テレビなどの自宅向け商品が増え、代わりに旅行、外食など外出する需要が減少する傾向が明らかとなった。原油高やその他原料価格の高騰、その関連商品・サービスの値上がりなどにより、自家用車で外出するニーズ以外にも、心理面を含め少なからず影響を及ぼしているものと思われる。

ITデジタル家電購入意向ランキング

■薄型テレビは今年の夏商戦よりも、この冬商戦で需要が本格化

今年の夏商戦と冬商戦を比較した場合、夏商戦では、1位がパソコン（12.5％）、2位が携帯電話・PHS（9.1％）、3位が薄型テレビ（8.6％）、4位がデジタルカメラ（8.2％）であったが、冬商戦では、薄型テレビが2.1ポイント上昇し、1位に躍進。デジタルカメラも2.2ポイント上昇し2位に浮上、携帯型音楽プレーヤーも2.8ポイント上昇し4位に浮上した。一方、パソコンは2.1ポイントダウンで2位に、携帯電話・PHS・スマートフォンも2.2ポイントダウンで4位に下落した。薄型テレビは今年の夏商戦よりも、この冬商戦で需要が本格化、北京オリンピックの年を間近に控え、地デジにも対応できる大画面・高精細の薄型テレビの需要拡大が加速してきたものと考えられる。

また、年代別でこの冬商戦のITデジタル家電ランキングを見ると、20代では、1位デジタルカメラ、2位パソコン、3位携帯型音楽プレーヤー、30代では、1位パソコン、2位携帯電話・PHS・スマートフォン、3位デジタルカメラ。30代以下では、薄型テレビよりもパソコンの方が上位にランクした。一方、40代では、1位パソコン、2位薄型テレビ、50代では、1位薄型テレビ、2位デジタルカメラとなっており、40代以上では、薄型テレビへのニーズが上昇し、ランキング上位に位置することが分かる。

調査概要