調査結果の検索結果

このレポートは、インターネットコムと NTTコム リサーチがインターネットを活用したアンケート調査を定期的に行い、その結果を発表するものである。今回は「ネットでのニュース購読」について調査した第1回である。 （続きを読む）

NTTコム リサーチでは、Twitter利用者を対象とした「Twitterを利用した防災・減災情報に関する調査」を実施した。調査の結果、Twitterを利用した防災・減災情報の活用について、75.6%が役に立つと回答した。また、Twitterのヘビーユーザーは、防災・減災について自ら情報発信する割合が6割以上だった。 （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業のソーシャルメディア活用率では、Facebookが約8割、Twitterが5割超と昨年と比べほぼ横ばいであったのに対し、LINE、Google+を活用する企業がいずれも3割を超え活用率が伸びていることが分かりました。 （続きを読む）

ユーザーが周りとシェアしたいと思うようなコンテンツを配信し、ソーシャルサイト上での拡散を狙う「バイラルメディア」をご存知だろうか？そのコンテンツは「まとめ系」のコンテンツや、感動的なストーリー、面白いこぼれ話など多岐にわたるが、ソーシャルサイト上での拡散を通じて、短期間で膨大なトラフィックの獲得を狙うのが特徴的だ。インターネットコムとNTTコム リサーチでは「バイラルメディア」に関する調査を行った。 （続きを読む）

このレポートは、インターネットコムと NTTコムリサーチがインターネットを活用したアンケート調査を定期的に行い、その結果を発表するものである。今回は「電子書籍」について調査した第11回である。 （続きを読む）

3か月以内に有料の動画配信サービスの利用率は6.9％。3か月より以前の利用者を含めると12.2％。男性30代で16.8％をピークに男性20～40代での利用率が高く、女性の利用率は男性より全体的に低いこ... （続きを読む）

アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。 （続きを読む）

アジア各国のICT事情について連載しているが、今回はアジアのインターネット普及率（Internet Penetration）と経済的な豊かさの関係を見てみたい。ネット普及率は、総じて国の経済的な豊かさと比例している。2012年時点でネット普及率が50％未満のアジア新興国をピックアップし、一人当たり名目GDPと比較してみた。 （続きを読む）

経済成長が著しいアジアの新興国で、インターネット利用者が飛躍的に伸びている。成長するアジアのインターネット市場を把握すべく、ネット利用にまつわる様々なデータを勝手な切り口でざっくりインフォグラフィック風にまとめてみた。 （続きを読む）

FacebookやTwitterなどソーシャルネットワークサービス(SNS)はユーザー数が日本国内で5,000万人を超え、企業の視点から、ソーシャルメディアマーケティングと呼ばれる有力なマーケティング... （続きを読む）

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業では、Facebook活用率が約8割、Twitter活用率が5割超、mixi、Google+、LINEが約25％と利用が加速し、企業のブランディング、自社サイトへの流入増加、EC連動等目的に応じて複数のソーシャルメディアを使いこなしていることが確認されます。 （続きを読む）

gooリサーチでは、春の行楽シーズンの前に、国内旅行を思い立つきっかけや計画作成に、どのような情報メディアが活用されているのかを調査しました。結果として、国内旅行に出かけようと思い立つ【きっかけ】は「パンフレット」「テレビ・雑誌の特集」などの≪オフラインの情報メディア≫を、【具体的な旅行計画作成】は「旅行サイト」「自治体・観光協会の公式ホームページ」といった≪オンラインの情報メディア≫を挙げる傾向が明らかになりました。 （続きを読む）

春ともなると、社会人でも子供の卒業式や入学式、旅行などで写真を撮る機会も増えてくる。昔は現像した写真をきちんとアルバムに整理していたはずだが、デジタルカメラが登場してからPC上での整理が多くなった。ユーザーはどのように写真データを整理しているのだろうか？そこで、インターネットコムとgooリサーチでは、「写真データの整理」に関する調査を行い、データをまとめた。 （続きを読む）

gooリサーチと株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパンは、自宅で自動車を保有している一般消費者の方を対象に「車の空気清浄機利用」に関する意識調査と、2013年春に発売予定の車載用空気清浄機「Philips GoPure2(フィリップス ゴーピュア2)」のモニター調査を実施しました。 （続きを読む）

ソーシャルメディアの利用が一般消費者の中でより普及し、企業がソーシャルメディアを活用するケースが増えました。同時に、どのソーシャルメディアを活用するかによって、ユーザーが抱くイメージも異なることが想定されます。どのような企業・ブランド・キャラクター等を思いうかべることが多いのか、一般消費者の意識やソーシャルメディア別のイメージを把握することを目的に本調査を実施致しました。 （続きを読む）

ソーシャルメディアやスマートフォンの普及は、消費者の購買行動自体を変革させるインパクトを有しています。「検索」を起点とした消費行動から「価値の共感」を起点とした消費行動にシフトし、リアルとバーチャルの... （続きを読む）

企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4～5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2％となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3～4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3～4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。 （続きを読む）

昨年、日本の映画興行収入は対前年比で約2割の減収となりましたが、映画館の入場者数が減少した要因は何か、映画館での映画鑑賞の「いま」を把握するアンケート調査を実施しました。直近1年以内に映画館で映画鑑賞をした人は全体の5割弱でした。その中でも20代以下の女性の鑑賞率は6割と高く、逆に60代以上のシニア層の鑑賞率は3～4割と低い傾向にあります。映画館での映画鑑賞回数「減った」人が「増えた」人を上回る結果となり、映画鑑賞本数が減った理由は観たいと思える「コンテンツの不足」が4割弱で最も多く挙げられました。 （続きを読む）

「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施したところ、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。 （続きを読む）

2月29日が「円満離婚の日」として新たな記念日に制定されたことを背景に、夫婦のインターネット（メールやＳＮＳなど）を介したコミュニケーション状況や「結婚式」の逆となる「離婚式」の認知度について、20代～40代の既婚者を対象に調査を実施しました。2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけに、安否確認や連絡手段の一つとして「ソーシャルメディアの有用性」が高く評価されたものの、平常時における率直な考えとしては、「お互いのプライバシーを尊重するため」などの様々な理由により『つながりたくない派』が多い結果になりました。 （続きを読む）