第13回大学のオープン化に関する調査

共同調査 学ぶ

国内のMOOCの受講者は昨年5月に約100万人を超えた。学習時間や場所、その方法も多様化し、学校の授業や会社でなどその利用が増加し生活に浸透しつつあります。 「無料のWEB講座」を求める声は多いものの、「書籍による自主学習」への支持が昨年より回復している点、「MOOCでの対面学習」への受講意向が若干減少している点など、今回の結果から、学習モチベーションの向上につれて、MOOCに対する意識やニーズが洗練され、より一層の効果・内容を求める傾向が推察されます。 学習したい分野は、男性は「ビジネス・実務系」分野の人気が依然高く、女性は心理学のほか「教養系」「生活密着系」の分野への関心が全般的に高くなっています。

働き方改革2019

共同調査 働く

働き方改革の取り組み状況やその効果について経年で概観し、続いて、2019年4月1日から施行された働き方改革関連法に関する従業員の意識を調査分析し、今後の働き方改革の方向性への考察を試みました。 働き方...

働き方改革 2018

共同調査 働く

働き方改革2018:テクノロジーの活用と労働時間に対する意識 2018年の調査では、働き方改革の取り組み状況とその効果、RPAなどのテクノロジーの活用やHRテックに対する意識について調査を行いました。...

働き方に関する調査

共同調査 働く

働き方改革2017:働き方改革の取り組みと職場へのインパクト 一億総活躍社会の実現に向けた最大のチャレンジに向けて、多くの企業・団体等で働き方改革の取組みが活発です。働き方改革の取り組み状況や職場への...

働き方に関する調査

共同調査 働く

働き方変革2016:女性活躍推進への見方は女性の方が厳しい 「働き過ぎ防止のための取組強化」が盛り込まれ、2014年に「過労死等防止対策推進法」が成立するなど、長時間労働対策の強化が喫緊の課題となって...

再就職希望の女性と雇用側の意識格差に関する調査結果

共同調査 働く

再就職希望の女性の学習意向スキルと、雇用側企業が求めるスキルとの間でミスマッチが生じており、再就職には企業側が求める能力のスキルアップも考慮すべきであることが推察される。能力・スキルを習得したい場所として「書籍、教材」「通信講座」などが高いが、『正社員』で就業したい方の回答には「大学・大学院」での学習意向もみられる。より専門的な知識や他者との問題意識共有や協働による学習の場所として、大学への期待も伺える。

仕事の生産性とワークスタイル

共同調査 働く

一人一人の社員がワーク・ライフ・バランスを実現し、働きがいを持って活き活きと働き続けるために、『ワークスタイル変革』に対する関心が高まっています。朝型勤務、ゆう活からテレワークの普及拡大など、企業のみ...

女性の働き方アンケート

共同調査 働く

政府が「2020年までに指導的地位に占める女性の割合を30%」にする目標を掲げていますが、現状はどのようになっているのだろうか。日本経済新聞社とNTTコム リサーチは、20代以上のビジネスマンを対象に女性の働き方についてインターネットでアンケート調査を実施しました。

働き方に関するアンケート

共同調査 働く

裁量労働制の対象拡大や働く時間ではなく成果に賃金を払う脱時間給制度など労働基準法の改正案が閣議決定されました。日本経済新聞社とNTTコムリサーチは、20代以上のビジネスマンを対象に働き方についてインターネットでアンケート調査を実施しました。

働き方に関する調査

共同調査 働く

働き方変革2015:約8割が成果に基づく報酬で働き続けたい 従業員一人ひとりが「労働時間の長短によらず、成果に基づいて報酬が支払われる働き方」について、どのように感じているかを調査しました。 昨今、労...

クラウドソーシングに関する調査

共同調査 伝える

あるプロジェクトを達成するため、主にインターネットを介して不特定多数の人びとに業務を外部委託する「クラウドソーシング」が、新しい働き方として注目を浴びている。そこで、インターネットコムと NTTコム リサーチでは「クラウドソーシング」に関する調査を行った。

「女性のキャリア意識」に関する調査

共同調査 働く

景気回復で就職内定率が改善しているものの、依然として企業側は厳選採用の傾向にあり、就職環境は厳しい状況にあります。その情勢を受けてか、女子大生も現在働いている20代未婚女性も「エキスパート型」人材タイプの志向者が多く、「リーダー型」人材志向者が少ないことがわかりました。

「ポスト3.11の仕事観」に関する調査

共同調査 働く

3.11に発生した東日本大震災は、直後に発生した津波や原子力発電所の事故により、私たちの生活に甚大な被害を及ぼし、さらに、今夏の節電やピーク時の電力削減対応策は、ビジネスパーソンの働き方にも影響を与え...

在宅勤務制度に関する調査

共同調査 働く

東日本大震災とそれに続く福島第一原子力発電所の事故で、「在宅勤務制度」を見直す風潮が生まれたようだ。 インターネットコムとgooリサーチでは、「在宅勤務制度」に関する調査を行ってみた。...