調査結果の検索結果

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業では、Facebook活用率が約8割、Twitter活用率が5割超、mixi、Google+、LINEが約25％と利用が加速し、企業のブランディング、自社サイトへの流入増加、EC連動等目的に応じて複数のソーシャルメディアを使いこなしていることが確認されます。 （続きを読む）

10歳未満の子どもがいる人のうち、学資保険に加入している人は約6割で半数以上を占めました。学資保険を選ぶポイントは「返戻率」で、金融商品としての価値が求められているといえます。 （続きを読む）

gooリサーチでは、春の行楽シーズンの前に、国内旅行を思い立つきっかけや計画作成に、どのような情報メディアが活用されているのかを調査しました。結果として、国内旅行に出かけようと思い立つ【きっかけ】は「パンフレット」「テレビ・雑誌の特集」などの≪オフラインの情報メディア≫を、【具体的な旅行計画作成】は「旅行サイト」「自治体・観光協会の公式ホームページ」といった≪オンラインの情報メディア≫を挙げる傾向が明らかになりました。 （続きを読む）

ソーシャルメディアの利用が一般消費者の中でより普及し、企業がソーシャルメディアを活用するケースが増えました。同時に、どのソーシャルメディアを活用するかによって、ユーザーが抱くイメージも異なることが想定されます。どのような企業・ブランド・キャラクター等を思いうかべることが多いのか、一般消費者の意識やソーシャルメディア別のイメージを把握することを目的に本調査を実施致しました。 （続きを読む）

企業のソーシャルメディア公式アカウント運用担当者にどのように活用しているか調査したところ、4～5割がYouTubeやFacebook、ブログ、Twitterなどを活用していると回答しました。特にFacebookは1年前の第3回調査から25.9ポイント増加の52.2％となりました。活用の目的は自社の見せたい姿をアピールしていくブランディング目的が多く約3～4割となり広報活動目的を上回っています。活用上の課題として人材不足が挙げられていますが、大企業では予算や体制の拡充意向は強くなっています。自社や担当商材の評判に関するモニタリングしている割合は3～4割で、データを効率的に活用できている企業は一部に留まっています。今後は運用体制の拡充とともに事業へのデータ活用を進めていくものと想定されます。 （続きを読む）

学校と保護者間のコミュニケーションツールについて尋ねたところ、「学校のホームページ」や「eメール」など、ITを活用している学校は9割という結果となりました。しかしながら、本年3月11日に発生した東日本大震災時の学校や子どもとの連絡手段について尋ねたところ、電波状況の不具合なども含め、「学校から連絡はなかった（取れなかった）」保護者が7割以上を占めていることが明らかとなりました。学校との日常の連絡手段としてIT活用は進んでいるものの、緊急時においてはうまく活用できていないことが示唆されます。 （続きを読む）

スマートフォン上で利用するアプリやサービスにおけるプライバシー情報の公開状況の実態について把握する調査を実施した。利用しているアプリやサービス上で、自分のプライバシー情報を公開している割合は、44.1％である。公開している情報として多く挙げられたのは、「日常生活や趣味、仕事などの個人的な情報」「個人名」「位置情報（今いるお店なども含む）」で、上位3位に個人が特定されやすい情報が入っていることが分かった。 （続きを読む）

調査の結果、人間ドックの受診経験者は54.2％、婦人科検診・レディースドック受診経験者は60.3％となりました。一方、受診意向については、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに8割以上と、高い関心が明らかになりました。現状、人間ドックは「健保や会社のすすめによる受診」がもっとも多いものの、人間ドック、婦人科検診・レディースドックともに受診背景には、「年齢的に検診が必要である」という意識や、「早期発見の重要性」への意識が高くあることがわかりました。 （続きを読む）

2012年度に団塊世代が65歳を迎え、大量に労働社会から引退することを背景に、シニア世代の生活実態を明らかにすることを目的として、今回は情報端末の保有状況等について、60歳以上のgooリサーチモニターを対象に実施しました。 （続きを読む）

今年の夏モデルよりスマートフォンにおサイフケータイ対応機種が増えることから、現状の電子マネー活用状況や比較的少額な決済に関するお支払い時に関する意識、節約術の一助となるポイント活用状況を確認するために調査を行いました。また、電子マネーの支払い方式のうち「ポストペイ（後払い）方式」にも着目し、意識を確認致しました。 （続きを読む）

今回の調査は、日本の企業で取り組みが本格化しつつあるソーシャルメディアのマーケティング活用の実態について把握することを目的としました。第1回、第2回調査では、公式Twitterアカウントの所有が前提でしたが、第3回目にあたる今回は、「Facebook」などを含むソーシャルメディア全般の利用動向を明らかにしています。また、前提条件を合わせた上で第1回、第2回結果との比較を行い、トレンド変化の観察も行いました。 （続きを読む）

3月11～12日にかけて発生した東日本大震災以降の生活の変化を聞くため、「震災後の被災地支援および価値観の変化に関する調査」を実施した。日ごろの生活や企業活動に対する価値観への変化が見られ、日常生活の中で社会貢献につながる行動をしたいという意識が高まったことが分かった。 （続きを読む）

今回の調査は、日本の企業で広がりをみせつつあるソーシャルメディア活用の実態を明らかにし、前回調査との変化を観察することを目的としました。 （続きを読む）

インターネット開始時期のトップは「小学校1年生（21.8％）」、次いで「小学校3年生（18.6％）」となり、首位は昨年と同様の傾向を示しました。また、昨年に比べて僅かではあるものの、小学校2年生以下の全ての選択肢において、ポイントが増えています。小学生がいる家庭の25.8％はフィルタリングサービスを利用しており、特に"子ども専用のパソコン"の方が"親と共有のパソコン"に比べてフィルタリングサービスの使用率が高い結果となりました。 （続きを読む）

公共図書館がWebサイトを持つことは当然のようになりつつあり、音楽データ配信サービスを取り入れた図書館も存在する。利用者としては、図書館に、ますます便利になってもらいたいものだ。 インターネットコムで... （続きを読む）

「地域に対する満足度が最も高い地域」は南関東地方（埼玉、東京、千葉、神奈川）であり、以下北海道地方、近畿地方と続いている。一方、「最も満足度が低い地域」は北関東地方（茨城、栃木、群馬）となった。「暮らしやすさ」、「地域への愛着」、「今後の定住意向」に関しては、最も高い地域は、北海道地方であり、最も低い地域は、満足度同様に北関東地方であった。また、満足度向上に向けた最重要改善項目を探ったところ、「経済活動の振興」「出産・子育てしやすい環境」「高齢者の福祉」「医療の充実」といった項目が抽出された。 （続きを読む）

大阪都心部、広島市、福岡市を対象にした調査で、今年、中国人観光客含むアジアからの観光客について「増えた」という意見は福岡の2都市（天神、博多駅）、なんばで多く、今後も観光客が増えることについて「良い」とする回答が多く好意的である。現在、各ターミナルで百貨店の建て替え、増床など再開発が進んでおり、新博多駅ビルの核店舗として開業する博多阪急については、福岡在住者の64％が利用したいと回答、百貨店の激戦区である梅田では、阪急うめだ本店については大阪（20km圏）在住者の54.6%が、JR大阪三越伊勢丹については48.7%が利用したいと回答するなどターミナル再開発に対する期待が高さが伺える。 （続きを読む）

日本の企業で広がりをみせつつあるTwitter活用の実態を調査した。2010年に入りTwitter企業アカウントを開始した企業が6割台半ばとなり、多くの企業が導入の初期段階であることが分かった。1000人以上規模の企業で「公式ブログへのアクセスが伸びた」などの『効果あり』が平均7割を超え、企業規模が大きくなる程、活用効果を得ている傾向が強いことが明らかとなった。 （続きを読む）

今回の調査結果より、大学の社会的役割に対する期待の高さが明らかとなりました。講義内容を公開している大学のWebサイトの利用ニーズは7割に上り、講義の評価機能や口コミ機能の追加が求められています。 （続きを読む）

消費者モニターの10代から60代までの方を対象に、携帯電話との関係や存在に関する調査を実施しました。主に、携帯電話との現在の関係や理想的な関係を『人』に例えて調査しました。 （続きを読む）