関西の鉄道利用に関する調査結果

自主調査 住む

昨年から今年にかけて開業した京阪中之島線、阪神なんば線の利用者は、6割弱と各沿線住民の利用率が高い。また新しい路線の整備などで、関西国際空港まで直通で行ける交通手段の増加、乗換え等を含めた空港までの全アクセス時間の短縮などの期待が大きい。鉄道ICカードの保有状況は、鉄道利用者の7~8割がICカードを保有しており、通勤・通学利用者を中心に普及が見られる。乗車機能以外にICカードを、電子マネー(4割弱)、蓄積ポイントの利用(2割)、クレジットカードとして(2割)利用されている。

個人的な学習プロセスにおける情報・情報源に関する調査

共同調査 学ぶ

本調査は、慶應義塾大学SFC研究所が、民間10組織および学外の学識経験者と共同で研究する「eラーニングビジネスモデル研究会」での内容の検討を経て、NTTレゾナントと共同で調査の企画・設計・分析を行ったものです。今回の調査結果から、学習開始前、開始後等のそれぞれのプロセスによって、リアルとネットでのコミュニケーションを使い分けるということがわかりました。

ブログの影響力に関する調査

共同調査 伝える

gooリサーチと早稲田大学が共同で実施した調査によると、ブログの影響力を高めるための一つの方法として、時間的経緯や因果関係が明確で、読み手の理解や共感を得られるような「物語性」の高い記事にすることが効果的だと考えられます。その上で、読み手に呼びかけることでさらに効果が上がることが期待されます。

「高齢者の携帯電話利用」に関する調査

自主調査 暮らす

60歳以上の親をもつモニターを対象に、携帯電話の利用状況や不安に思っていた点・相談にのった点などを調査した。その結果、60歳以上の親の4割以上が携帯電話を利用しており、同じ携帯電話会社を利用している親子の6割以上が「自分(子どもである回答者)が利用していた携帯電話会社に親が合わせた」という結果となった。本人(親自身)が購入した場合、父親からは34.6%、母親からは50.1%の人が購入前に相談にのっている。相談にのった人に、親が不安に思っていた点・相談にのった点を聞いたところ、父親・母親ともに「料金プラン」が最も多く、次いで「契約手続きについて」「電話機本体の価格について」となった。

第1回[ネットで聞きました] 株式投資「する?しない?」

共同調査 費やす

100年に1度と言われる金融危機に直面し、株式市場は大きく下落した。「個人投資家は、底値近辺で果敢に買い出動する傾向がある」と株式市場では見られているが、実際はどうなのか。現状を歴史的買い場と見ているのか、様子見が得策と考えているのか。ネットユーザーに、株式投資についての考え方を聞いた。

デジタル放送に関する調査

共同調査 伝える

デジタル放送の視聴が可能な機器を所有しているのは56.8%で、そのうちの83.6%が実際にデジタル放送を視聴しており、調査対象者(インターネット利用者)のうち、デジタル放送を視聴しているのは53.0%...

アバターに関する調査

共同調査 伝える

株式会社インプレスR&D インターネットメディア総合研究所とgooリサーチは共同でユーザー利用実態調査を実施し、メタバースとオンラインゲーム、モバゲータウンの3つにおける利用実態の比較しています。 メ...

第44回携帯電話買い替えニーズ調査

共同調査 伝える

この「携帯電話買い替えニーズ定期リサーチ」はインターネットコム株式会社とgooリサーチが定期的にレポートしているもので、今回はその第44回となる。 Nokiaが日本の携帯電話市場から撤退を表明するなど...

ビジネスパーソンの就業意識調査 vol.3

共同調査 働く

深刻な雇用危機を迎えている日本の企業で働く就業者(正社員)に対し、企業で働くことについてどのような意識を持っているかを尋ねた。約3人に1人が、「定年まで現在の会社で働き続ける意向あり」という結果となっ...

携帯電話等の『位置情報サービス』に関するアンケート

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携帯電話のGPSなどを用いた多様な位置情報サービスのうち、最も利用者が多いのは「目的地ナビ」や「天気予報」といった「案内サービス」であり、24.1%だった。また、「今後利用したい」という回答者を含めると65.5%に達し、位置情報サービスが急速に普及している様子がうかがえる。

第2回「子どもの携帯電話利用」に関する調査

自主調査 学ぶ

今回の調査結果により、小学生全体での携帯電話利用率、自分専用の携帯電話(端末)の利用率(保有率)ともに平成19年11月に実施した前回調査結果から約1年後の今回調査では、増加していることがわかりました。調査対象となった小学生全体では、「必要な時のみ親から借りて」の利用も含めると6割を超える66.0%が利用し、また、4割以上が自分専用の携帯電話を保有・利用しているという結果となり、全体的に増加が認められます。携帯電話利用についてルールを設定している家庭は、前回調査と比べると、全体的に増加傾向にあり、「利用する機能について」や「電話やメールの相手について」ルールを設定している家庭が増えている実情がわかりました。