新型インフルエンザに関する3万人の意識調査

自主調査 病む

回答者の8割以上が、新型インフルエンザの流行に対して、不安を持っていることがわかりました。しかし、国や行政機関による説明が十分に行われているとする回答者は、低い割合に留まっています。また、新型インフルエンザの感染が拡大した場合の対応を尋ねたところ、「なるべく控えるようにする」が7割近く占めたことから、適切な情報提供がなされれば感染拡大を防ぐ行動への協力が得られると考えられます。

「第2回 乳がんに関する2万人女性の意識調査」調査結果

自主調査 病む

8割以上の女性が乳がんに関心を示す一方、「日本人女性の30人に1人以上がかかる」「女性のがん死亡原因のトップである」といった乳がんに関する実態を理解している人は約2割にとどまり、依然として乳がんに関する認識が低いという実態が浮き彫りとなりました。また、半数以上の人が乳がん検診の経験はなく、日本人女性の原因別死亡者数は「乳がん」が「子宮がん」の約2倍に及んでいるにもかかわらず、検診受診率は「子宮がん」より下回っていることが分かりました。

「ちょいワルオヤジのイメージ」に関する調査結果

自主調査 流行る廃る

「ちょいワルオヤジ」という言葉が広く認知されていることが分かりました。「ちょいワルオヤジ」は、お酒、レストラン・バーなどといった飲食に関する知識やノウハウに通じている、海外経験や外国語の知識、音楽や映画をはじめとした広い教養を持っている、といったイメージが強い傾向にあります。女性から見たイメージは、「雑誌の中にしかいない仮想の人」が3割以上となりましたが、「あこがれる大人」「恋人として付き合いたい」も含めて3割以上が回答しており、好感を持って受け止められているようです。

動画ダウンロードに関する調査

共同調査 伝える

9月7日にAmazonが、12日にはAppleがそれぞれ映画のダウンロード販売の計画を明らかにした。オンラインショッピングの分野でもっとも成功している2社が立て続けに同様のサービスを発表した形だ。Yo...

第4回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査

自主調査 伝える

有効回答者数約4万名のうち、動画共有サイトの利用経験が30.7%、未利用者における利用意向が28.2%を占めています。また、ブログ利用者は、動画共有サイトの利用経験率が高いなど、ブログ上での紹介などを通じて動画共有サイトを利用するケースが多くなっていると予想されます。

「ワンセグ利用意向」に関する調査結果

自主調査 伝える

ワンセグ対応の携帯電話を現在利用している人は3.4%に過ぎないが、今後利用したいと思っている人は57.2%と、保有(購入)意向が高いことが明らかになった。保有(購入)意向理由は「電車等での移動中にもテレビを見たい」が最も多く、次いで「映像、音声の品質が良い」を理由に挙げた人が多かった一方で、災害時の情報収集手段として期待が高いことも分かった。

「子どもの学力状況」に関する調査結果

自主調査 学ぶ

子どもの学力低下の主な理由として「ゆとり教育の導入による影響」が65.6%と最も高く、次いで「学習内容の質低下」、「教師の質低下」と続き、保護者側の意識としては教育制度上の問題、学校における授業内容及び指導者における質低下等の課題があると実感している。

「夏のボーナス」に関する調査結果

自主調査 費やす

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった(31.1%)。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。

「鉄道ICカード利用動向に関する調査」調査結果

自主調査 費やす

鉄道ICカードのサービスが、東京圏、京阪神圏では認知度が共に9割に達し、鉄道ICカードの保有率は、東京圏で6割、京阪神圏で4割となっており、認知度、普及率いずれも高い割合を示していることが分かった。また、電子マネーとして利用できるなど活用範囲が拡大されることについても期待が寄せられている。

「長期休暇での旅行」に関する調査結果

自主調査 遊ぶ

今年の長期休暇における旅行意向者は7割以上を占め、そのうち約80%が旅行予定先として国内を挙げており、「安」・「近」・「短」の傾向がより高まっていることが明らかとなった。また、旅行の予約手続等においてもネットならではの手軽さを追及して効率的に旅行するスタイルが浸透していることがうかがえる。

企業の評判と購買・就労・投資に関する意識調査

自主調査 働く

「企業の評判」は、人々にとって、商品選択等の消費行動時の判断に大きな手がかりとなっており、個人の購買意識、就労意識、投資意識に様々な影響を与えていることが分かる。このため、「企業の評判」を測定・評価し、積極的にコントロールする能力の重要性が、今後、益々高まるものと考えられる。

「学校と家庭とのコミュニケーション手段への意識」に関する調査

自主調査 学ぶ

保護者の約半数の人が現状の学校とのコミュニケーション方法に不便さを感じており、学校に対して、連絡する情報の内容に適した連絡手段の使い分けへの期待がうかがえる。特にITの活用については92.2%の人が有効であると考えるなど、手段の選択肢として期待の大きさがわかった。

「番号ポータビリティサービス利用意向」に関する国内初の10万人大規模調査結果

自主調査 伝える

有効回答者数10万名のうち7割以上が番号ポータビリティサービスを既に認知しており、サービスの浸透度の高さがうかがえる。また、全体の約3割が番号ポータビリティサービスを利用しての乗り換え意向を示しており、今後乗り換えによる流動性が高まることが予想される。