第4回「映画館での映画鑑賞」に関する調査

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2012年から続く映画館での映画鑑賞の実態を探る調査の4回目。調査の結果、映画館で映画を観る人の鑑賞率は低下し、過去調査の中で最も低い鑑賞率となりましたが、1人あたりの平均鑑賞本数は増加したことが明らかになりました。また、久しく続く「邦高洋低」傾向において、今回調査では、洋画、特に洋画実写映画に復興の兆しがみられ、若年層を中心に鑑賞率が上昇しました。洋画実写映画において、女性向けのタイトルが顕著にヒットする傾向があるなか、「アメリカン・スナイパー」が異例のヒットを遂げた背景を探ると、人口比率の高い男性シニア層を多く取り込めたことが要因として考えれました。

西日本のターミナルに関する調査結果

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大阪都心部、広島市、福岡市を対象にした調査で、今年、中国人観光客含むアジアからの観光客について「増えた」という意見は福岡の2都市(天神、博多駅)、なんばで多く、今後も観光客が増えることについて「良い」とする回答が多く好意的である。現在、各ターミナルで百貨店の建て替え、増床など再開発が進んでおり、新博多駅ビルの核店舗として開業する博多阪急については、福岡在住者の64%が利用したいと回答、百貨店の激戦区である梅田では、阪急うめだ本店については大阪(20km圏)在住者の54.6%が、JR大阪三越伊勢丹については48.7%が利用したいと回答するなどターミナル再開発に対する期待が高さが伺える。

世界の水不足と日本の水不足

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人口は減少、工業用水もリサイクル率の向上によってほぼ横ばい。よほどの気候変動がない限り、日本に水資源問題は存在しないと考える人は多い。ここに新たな視点を提供したのが東京大学生産技術研究所の沖大幹教授らのグループだ。彼らが発表したヴァーチャルウォーター=仮想水、という概念は英国のトニー・アラン教授が1990年代初頭に提唱した考え。中近東など絶対的に水資源量が少ない地域で、なぜ水不足をめぐる国家間のトラブルが深刻にならないのかという問いかけから発して、大量の食糧輸入という形で水資源を輸入しているからだ、という結論を導き出している。

自殺者数と景気の関係

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2005年度、日本では3万2552人の人が自殺した。これは交通事故の死亡者の5倍以上の数である。1日平均で約89人。1時間に約3.7人が自殺していることになる。未遂者も含めたらこの数倍の人が毎日死のうとしているわけだ。恐ろしくなるほどの多さである。海外各国と比較しても日本の自殺者は多い。人口10万人当たりの自殺率は世界で第10位。

変化するゲームの風景

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いわゆるファミコンが発売されて以来、日本の家庭用テレビゲーム分野は急速に拡大し、今や世界のゲーム市場を牽引する存在にまで成長した。据え置き型はソニーの「プレイステーション(PS)」、任天堂の「ゲームキューブ」、マイクロソフトの「X Box」の3強対決で、うちPS2がトップを走っていた。しかしソニーの「PS3」、任天堂の「Wii」が相次いで発売され、勢力地図が塗り替わりつつある。家庭用ゲーム機のトレンドは、据え置き型から携帯型へと移行しつつある。近年テレビゲーム業界で最も注目されているのが、インターネットなどを通じてプレイできる「オンラインゲーム」の急速な広がりだ。

どちらが人気?海外旅行と国内旅行

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国土交通省の「平成18年度版観光白書」によると、日本人の3割以上が今後の生活で最も重点を置きたいことは「レジャー・余暇生活」だと答えた。1位が「海外旅行」、2位が「国内旅行」と多くの人が旅行を挙げている。

余暇の過ごし方に変化は見られるか

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週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。

学力低下と変わる学校

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「学力は高いが低下傾向が顕著」という日本の子供の現状が明らかになった。学力が低下する理由は約7割がゆとり教育の導入による影響と回答。親世代の大半が現行の教育システムに問題を感じており、子供の学力向上のためなら多少の費用負担はしかたない、と考えているようだ。一方、問題は学力低下ではなく「意欲低下」という説もある。中韓に比べて日本の小学生は際だって学習意欲が低い。子供の学習意欲の低下は教育現場だけでなく、社会のさまざまな要因が反映された結果といえそうだ。

過熱化する中学受験

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受験の低年齢化が進んでいる。かつて受験戦争といえば、高校・大学受験を指していたが、最近では幼稚園・小中学校への受験が過熱化。そんな受験競争は「中高一貫校への入学」を目指した中学受験者数が急増している。親たちの本音は経済的な理由で、公立の一貫教育に注目している。一方、欧米の学校は、教育に対する概念が日本とは大きく異なり、入学することよりも何を習得して卒業するかに重点が置かれている。また、アジア諸国では、厳しい受験戦争を体験する子供が多いが、大学受験が主軸だ。

どこまで続く?マンションブーム

トレンド 住む

核家族化や晩婚化などにより、郊外の一戸建てに住むことに魅力を感じない人が増えている。郊外の一戸建て住宅に住んでいたシニア世代の夫婦が、利便性の高い都心のマンションに移るケースが多く見られる。また、共働き夫婦が職場に近いマンションを選んだり、独身者が一人で住むためのマンションを購入したりする例も増えているという。特に都心部でマンション人気が高まっている最大の理由は、ここ数年、住宅地地価が下落傾向にあり、手ごろな価格で購入できるようになったことだ。

食の変化と乱れ

トレンド 食べる

生活の洋風化に伴って、日本の食生活は大きく変化してきた。米の消費が徐々に低下する一方で、肉類や乳製品などの動物性たんぱく質を多く摂るようになったのが最大の変化だろう。現在、日本人のたんぱく源は、肉類と牛乳・乳製品を合わせた動物性たんぱく質が第一となり、それに続いて魚介類、そして米、穀物などが続く。食生活の変化は、私たちの健康に大きな影響を与えている。なかでも問題となっているのが脂肪分の摂りすぎである。

中国に関するアンケート

共同調査 働く

中国の経済、産業に影響を及ぼしそうなのが、近々実施がうわさされている人民元の切り上げ。それでも、回答のうち、73・5%とほぼ4人に3人までが、自社のビジネスに影響が及ばないと見ている。