調査結果の検索結果

今回の調査から、「満足度」、「今後の継続購入意向」のいずれもオルビスがトップの地位を占め、業界内で相対的に顧客満足度が高いことが分かった。また、アルビオンがこれに続き、推奨意向では首位を占めるなど高い評価を得ている。継続購入意向という点では、ちふれやドクターシーラボ、ファンケルも上位にランクインしており、手堅い支持が伺える。 （続きを読む）

若者のレジャーがインドア化しているからか、自動車が売れない。1998年以降600万台を下回り、2007年には535万台になった。新入社員に今後１年間の自動車購入予定を聞くと、「ある」27.2％に対し、「ない」が72.8％と圧倒的に多い。モノが売れないだけではない。新スポットに積極的に出掛けるという回答も19.0％程度と若者の「行動力」の鈍化を感じる。そうした中、2008年上半期にM1F1層の話題だったのが、「Wii Fit」。まさに「インドア系レジャー」の典型といえる商品が1位となった。 （続きを読む）

少子化問題が取りざたされて久しい。未婚・既婚女性ともに、経済的不安、子育てそのものへの不安を感じている女性が多く、国の施策として「エンゼルプラン」「子ども・子育て応援プラン」を実施しているが、いまだ有効な手立てとはなっていない。夫の家事・育児参加、地域全体が子育てに協力する姿勢などで、子どもを持つことの不安を取り除き、子どもを持つことのメリットをアピールすることが重要である。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）

企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。 （続きを読む）

現在の住まい（賃貸）の満足度は、10.5％が「満足している」、45.3％が「まあ（やや）満足している」と半数以上が満足している結果がでた一方、持ち家について聞くと「自分の家が欲しい」が39.0％、「できれば自分の家が欲しい」が44.1％と8割以上が自分の家を希望していることがわかった。自分の家を欲しいと思う理由は「安心感・満足感・達成感」（56.9％）、「家賃がもったいない、割高」（41.2％）が、賃貸希望者の理由では「賃貸のほうがすぐ引越しできるから」（63.6％）、「ローンを組むなど経済的な負担が大きいから」（55.7％）があげられた。さらに、定年後の理想の暮らしでは「趣味や好きなことを楽しむ暮らし」（65.9％）、「穏やかでゆったりした時間を楽しむ暮らし」（59.0％）が高い結果となった。 （続きを読む）

６月１５日は「父の日」でした。お父さんに贈り物をした人も多いのではないでしょうか。そこで、１０～３０歳代にとっての父親像を調べてみました。 （続きを読む）

今回の調査で、新婚旅行に行っている割合は25歳～34歳では66.4％、50歳～64歳では86.8％であることがわかった。行き先では、25歳～34歳では「海外」が73.4％と多く、「ハワイ」（25.4％）と「西欧」（19.2％）が、50歳～64歳では「国内」（71.7％）が多く「九州」（24.3％）があげられた。また、新婚旅行だからこだわったことは、「ゆっくりしたスケジュールを組んだ」、「ホテルのグレードを上げた」が高い結果となった。銀婚式など結婚記念で旅行したいと考える人は約8割、また新婚旅行の場所に再訪したい人は約6割であった。 （続きを読む）

日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。 （続きを読む）

日本の景気は不透明さを増しており、行方を見定める手がかりとなる経済指標に注目が集まっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、経済指標や景気判断の知名度などをインターネットでアンケート調査した。その結果、主要な七つの経済指標・景気判断のうち、「消費者物価指数」と「完全失業率」が最も知名度が高く、ともに８１％の人が知っていた。次いで、景気動向指数、日銀短観、四半期別国内総生産（ＧＤＰ）などの順だった。 （続きを読む）