調査結果の検索結果

日本人の平均寿命は82歳（04年時点）で世界一を維持している。長い老後をどう生きるか、生きたいかは多くの日本人の共通のテーマであろう。35歳から59歳の男女を対象とした結果には「やりがい」や「社会貢献」を希望する意見、また「旅行」など老後を積極的に楽しみたいという意見、が目立つ。 （続きを読む）

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）

日本銀行の福井俊彦総裁が村上ファンドに1000万円を拠出（運用委託）し、1473万円の利益を得ていた問題で、4割の人が「福井総裁は責任を取って辞任すべきだ」と考えていることが、読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した緊急アンケートで明らかになった。総裁が拠出の経緯や今後の対応などについて「説明責任を果たしていない」とする回答も66％に達し、福井総裁に対する国民の批判が強いことを裏付けた。 （続きを読む）

5月1日施工の「新会社法」について企業の経営者層に対して、アンケートを実施した。 それによれば、回答者のおよそ6割が会社法の内容をある程度知っており、そのうち経営にとって「メリットがある」と感じている層は34％、全体では2割止まりであった。 （続きを読む）

トリノオリンピックは荒川静香選手の金メダルがクローズアップされたが、全体の約8割が日本選手団の実績について期待を下回ったと回答しており、日本勢が不振であったという印象を持っていることを示している。不振の原因として、選手を取り巻く構造的な問題が多く指摘されており、特に国主導による財政的援助の必要性が多く挙げられている。 （続きを読む）

「ライブドア・ショック」が多くの個人ネット投資家に"被害"を与えたことが浮き彫りになった。ただ、短期売買の多いネット投資家の８割が、今後も投資姿勢を変えないとしており、ライブドア事件の教訓が、どう生かされるのかは不透明だ。 （続きを読む）

家計は金融資産の安全性を重視。今後も預金や郵貯の保有意向は強い。多額の金融資産を保有する高齢者層の一部では、株式などのリスク資産保有の意向が高め。郵政民営化後も、郵貯は大きく減らない可能性が高い。郵政民営化に最も期待することは、「政府部門全体でのリストラ実現」。 （続きを読む）

有効回答者数43,074名のうち、ネットバンキングを利用している人は75.2%と約4分の3を占めており、十分に普及している。また、ネット専業銀行の利用目的は、ネット上の商取引の資金決済が中心となっており、金融商品の購入については普通銀行よりネット専業銀行の利用割合が少ないことが見て取れる。 （続きを読む）

郵政マネーをより効率的な民間が運用すれば経済活性化するとの指摘は根強い。毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力で行ったインターネット上のアンケートでも、郵便局が日本最大の金融機関であることについて、７３％が「資金運用が政府の影響下にあり結果的に特殊法人などの無駄遣いを支えている」と答えた。 （続きを読む）

回答者の6割が、セカンドライフにおける社会貢献活動が必要と考えているが、自分自身での参加意識はまださほど高くなく、実際にどんな活動が行われているのかといった具体的情報の提供を必要としていること、さらに市民の参加意識を活性化していくための行政による情報発信が求められていることがうかがえる。 （続きを読む）

中堅・中小企業に見る個人情報保護法への対応。4月に全面施行となる個人情報保護法の重要性を認識しているが、対応は必ずしも十分ではない。 （続きを読む）

新産業の創出・育成に向けベンチャー企業の支援として役割を果たすインキュベーション施設。実際に入居対象となる全国ベンチャー企業への意識調査を行った。インキュベーション施設を「知っている」と答えた人はわずかに30％であった。 （続きを読む）

住宅購入を希望する消費者(購入意向者)の不安として最も多くあげられたのは、「手抜き工事がされないか(77.0％)」であり、「予算内でおさまるか(65.9％)」、「価格 (見積り)が適正か(60.1％)」と続いた。家づくりの場における消費者の工事品質と価格に対する不安・不信感の高さが、改めて浮き彫りとなった。 （続きを読む）

国内最大のインターネットリサーチ・サービス「gooリサーチ」を共同提供するNTT-Xと株式会社三菱総合研究所は、NTT-Xが運営するインターネットポータルサイト「goo」において、一般消費者に対する「環境報告書に関する意識調査」を実施した。 （続きを読む）

株式会社三菱総合研究所と株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー情報流通は、共同で運営するインターネット・アンケート・サイト「gooリサーチ」の一般参加型調査として「住宅取得・増改築に関するアンケート」を実施した。 （続きを読む）

株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー情報流通と 株式会社三菱総合研究所は、協同で運営するインターネット・アンケート・サイト「gooリサーチ」の一般参加型調査として、「SOHOに関するアンケート」調査を実施しました。 （続きを読む）