調査結果の検索結果

「節電した分をポイント還元」で節電のモチベーションがアップ （続きを読む）

訪日観光時に日本酒の酒蔵を訪問し、日本酒について学習するツアーへの参加意向が高く、訪日観光時の魅力的な観光資源として高く評価されていることが伺える結果となりました。また、日本全国にある複数の日本酒の酒蔵を訪れ、日本酒について学習するために再度日本を訪問したいとの意向も非常に高く、継続的かつ複数回の訪日観光促進策としての期待も伺える結果となりました。 （続きを読む）

PCリサイクル法は2003年10月1日から、改正資源有効利用促進法に基づいて、家庭向けに販売されたパソコンやディスプレイの回収とリサイクルをメーカーに義務付けている。 インターネットコムではgooリサ... （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが「行ってみたい祭り」を尋ねました。 （続きを読む）

人口は減少、工業用水もリサイクル率の向上によってほぼ横ばい。よほどの気候変動がない限り、日本に水資源問題は存在しないと考える人は多い。ここに新たな視点を提供したのが東京大学生産技術研究所の沖大幹教授らのグループだ。彼らが発表したヴァーチャルウォーター＝仮想水、という概念は英国のトニー・アラン教授が1990年代初頭に提唱した考え。中近東など絶対的に水資源量が少ない地域で、なぜ水不足をめぐる国家間のトラブルが深刻にならないのかという問いかけから発して、大量の食糧輸入という形で水資源を輸入しているからだ、という結論を導き出している。 （続きを読む）

IPCC第4次報告書では「世界平均気温の上昇は人為起源の温室効果ガスの増加による可能性がかなり高い」と結論づけている。EUは2050年までに地球全体でのCO2排出を半減させることを謳い、日本も「福田ビジョン」を掲げて歩調を合わせたが、現実には先進国が排出量そのものをゼロにしたとしても半減は無理という。現在の社会水準をある程度まで維持しながらCO2排出を減らすには、まったく新しいエネルギー生産技術の開発を進めるとともに、従来の省エネ、CO2の回収、貯留、非化石燃料エネルギーの活用などを合わせた、多角的なエネルギー革命に取り組む必要がある。 （続きを読む）

現在の報告書の問題点としては、「各社の内容や書式が異なり企業間比較ができない」が43.8％、次いで「良いことばかりが書かれていて客観的でない」41.9％、「専門用語が多すぎて分かりにくい」41.4％、「数値データを示されても評価ができない」41.0％などとなっており、専門的、詳細な情報よりも"わかりやすさ"を重視する読者が増加していることを示すものと考えられる。また、「生物多様性」については、「言葉だけは知っている」という人の割合は52.4％にのぼり、2010年の生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）を背景に徐々に認知されていることがうかがえる。 （続きを読む）

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

地球温暖化問題について、毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったネット調査で「関心がある」と答えた人は９５％に達する半面、環境を守るための自分の取り組みが十分でないと考える人は８９％に上った。 （続きを読む）

運動不足について書いたコラムで、男の肥満が増えていることを紹介したが、体格という観点から日本人の体重や身長はどのような傾向にあるのだろうか。平成16年国民健康・栄養調査結果の「適正体重の認識（自分の体重の認識と実際の体重との一致）」をチェックして見てみよう。すると、男性の場合、肥満・標準・スリムを問わず申告の通りだった人が80.0％、過小評価の人が5.2％、過大評価の人が14.9％である。 （続きを読む）

最終処分量の推移を、リサイクル関連法案の制定時期と関連させて表している。右肩下がりを示す最終処分量の線に、一定の間隔で関連法が印されている。これを見ると、法制度を核とした環境政策が、最終処分量の減少を誘導してきたと考えざるをえない。 （続きを読む）

あなたは1日どのくらいの量のゴミを出していますか、と尋ねられたとしたら、たいていの人は答えられないだろう。で、2004年の1人1日当たりのゴミ排出量をご紹介すると、1086グラムになっている。これが、いかなる意味を持つ数字なのかだが、とりあえず1995年からの推移を見てみると、2000年をピークにして一貫して微減の流れにはある。 （続きを読む）

2007年春の黄砂は、日本にいてもすごかった。前夜、激しい雨だったのに、朝になってクルマの屋根を見ると、びっしりと砂埃が貼り付いている。雨粒に黄砂が混じっていたのだ。北京にまで砂漠化が迫っているというニュースを肌で感じる。中国の国家林業局によれば、砂漠化した土地は中国全土の約18%に当たるおよそ174万平方kmに達し、4億人の暮らしに影響が及んでいるらしい。 （続きを読む）

2006年の原油価格の高騰。7月には、実にWTI価格で1バレル77.03ドルにまで跳ね上がった。そのわずか2年前には、1バレル30ドル弱で価格上昇が懸念されていたのだから、いかに桁違いだったかが分かる。にもかかわらず、1973年の第一次オイルショックの時のような社会的混乱はまったく起きず、むしろ、電気料金は2年前よりも下がっていた。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で行った消費者モニター調査で、8割以上の人が魚介類の食事を好み、一番人気のマグロは半数近い人が好きと答えた。資源を守るために進められているマグロの漁獲量削減の動きについて、9割を超える人が「知っている」と答え、関心の高さを裏付けた。 （続きを読む）

2007年から団塊世代の退職が本格化し、余暇のあるシルバー世代が増加することで、個人旅行のブームに火がつきそうだ。さらに、景気回復やインターネットの発達なども追い風になる。読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で行った消費者モニター調査で20歳以上の男女に旅行への関心を聞いたところ、人気の旅行先は国内は北海道、海外では「ハワイ・グアム・サイパン」がトップだった。 （続きを読む）

居住市町村での観光振興への取り組みについて、肯定的意見が多く、特に観光地を有する地域において、観光客来訪によって地域経済の活性化、地域の魅力の認知度向上、にぎわい創出等への評価が高い。関連ビジネス・ボランティアへの参加意向も４割あり、もてなす側として観光に参加する意識が高まりつつあることがうかがえる。 （続きを読む）

容器リサイクル法改正に関する一般消費者の意識調査を実施。スーパーのレジ袋の有料化には半数以上が賛成と回答。「ある程度の負担」は容認しているという結果であった。 （続きを読む）

東京都内でも有数の産業集積地である城北エリアだが、構造改革の波にのまれ厳しい状況に置かれている。一方で、第2の創業支援や新産業の育成に向けた官民一体の取り組みが始まった。日刊工業新聞社北東京支局は、ＮＴＴレゾナントと共同で、その基盤となる地域 のイメージと創業支援のキーとなるインキュベーション施設の認識度調査を実施。地域特性に合致した産業振興策のあり方を探った。 （続きを読む）