調査結果の検索結果

景気回復で就職内定率が改善しているものの、依然として企業側は厳選採用の傾向にあり、就職環境は厳しい状況にあります。その情勢を受けてか、女子大生も現在働いている20代未婚女性も「エキスパート型」人材タイプの志向者が多く、「リーダー型」人材志向者が少ないことがわかりました。 （続きを読む）

仕事を持つ若い独身女性が増えている。行動力や購買欲が旺盛で、どの業界も「おひとりさま」と呼ばれる女性客の獲得を狙った商品開発やサービスに力を入れる。単身女性の資産保有額は30代で477万円、40代で890万円、生活費を自己負担しながら貯蓄もしており経済力とともに自立心の高さも感じ取れる。しかしながら、堅実と思われる一方で寂しさも感じており、ペットを飼育することで紛らわしている面もあるようだ。 （続きを読む）

高度経済成長期以降、夫に妻が従うという夫婦の関係に変化画生じている。婚姻数は1972年に110万件をピークに年々減少し、1980年代以降は70万件代で推移している。つまり未婚が増えているということ。一方で離婚率は高く、2007年は254万7475組が離婚している。ただし、「いずれは結婚したい」という未婚者は全体の9割おり、家族を持ちたいという希望者は多い。既婚者の関係では、若い夫婦はコミュニケーションを重視しているが、熟年世代では「妻に依存する夫と、家庭の外に楽しみを見つけようとする妻」という関係が生まれ、夫婦間の意識のすれ違いが目立つ。 （続きを読む）

少子化問題が取りざたされて久しい。未婚・既婚女性ともに、経済的不安、子育てそのものへの不安を感じている女性が多く、国の施策として「エンゼルプラン」「子ども・子育て応援プラン」を実施しているが、いまだ有効な手立てとはなっていない。夫の家事・育児参加、地域全体が子育てに協力する姿勢などで、子どもを持つことの不安を取り除き、子どもを持つことのメリットをアピールすることが重要である。 （続きを読む）

近ごろ、女性たちの間で、一人で食事や旅行などを楽しむ「おひとりさま」が注目されています。結婚にこだわらず、いつでも精神的に自立して生きて行こうと考える人が増えていることが背景にあるようです。１０～３０歳代の「結婚観」を探りました。 （続きを読む）

環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。 （続きを読む）

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

働く女性たちは、自らの「住宅」に対してどのような価値観をもっているのだろうか。既婚・未婚別や年代別に分析することにより、働く女性たちの「住宅」に対する意識を探った。 （続きを読む）

2006年第3四半期末の日本の個人金融資産残高は1495兆139億円。「家計調査（貯蓄・負債編）」の2005年年報によると、全世帯平均による1世帯当たりの貯蓄現在高は1728万円。景気回復の影響もあってか、2004年に比べ2.1％あまり増加している。数字の上では「日本人は貯蓄好き」との説は依然健在のようだ。しかし2000年代に入ると日本の家計貯蓄率は急速に低下している。 （続きを読む）

近年、若者の就労形態で増えてきている「フリーター」。2003年には217万人にまで増加したが、その後は漸減傾向にある。フリーターとともに、若年層の間で増加しているのが、就学、就労、職業訓練のいずれも行っていない「ニート（NEET）」と呼ばれる層。その数は2005年には64万人と、ここ4年間横ばいの状態が続いている。フリーターやニートの増加は労働力の質の低下、ひいては日本経済の競争力の減退という事態にもつながりかねない。少子高齢・人口減少社会が本格化した日本にとっては早急に手を打つべき問題となっている。 （続きを読む）