調査結果の検索結果

有効回答者数38,474名のうち9割の人が、HIV感染者やエイズ患者が日本で増加していることを認識しているにもかかわらず、その事実に対して、「重要な問題で身近に起こりえる出来事であると考える」と考えている人は約5割にとどまり、「重要な問題として考えるが、 身近に起こりえる出来事ではないと考える」と答えた人は約3割にのぼる。 （続きを読む）

ウォームビズはクールビズに比べて導入企業数が3分の2程度に留まっている。一方で、デザインや品質を今まで以上に重視して、自分自身で（購入する）衣料品を選びたいと考えている人はわずかに増加しており、衣料品購入にかける金額の変化など、消費動向の変化が注目される。 （続きを読む）

調査対象とした業種（エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関）の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。 （続きを読む）

今後3か月以内の携帯電話の機種変更意向を尋ねたところ、37.80％（378人）という結果だった。 （続きを読む）

家計は金融資産の安全性を重視。今後も預金や郵貯の保有意向は強い。多額の金融資産を保有する高齢者層の一部では、株式などのリスク資産保有の意向が高め。郵政民営化後も、郵貯は大きく減らない可能性が高い。郵政民営化に最も期待することは、「政府部門全体でのリストラ実現」。 （続きを読む）

男女雇用機会均等法（以下「均等法」）が1985年に成立・制定されて20年たった。この間、働く女性の現場はどう変わったのかを探るため、「読売ウイークリー」とインターネット・アンケート・サービス「ｇｏｏリサーチ」（運営・NTTレゾナント）は共同で今年9月下旬から約1週間かけ、インターネット上で20代以上の働く女性約1万人を対象に意識調査を行った。 （続きを読む）

現代の日本人がどのようなものに『楽しさ』を感じているかについては身近な人とのつながりや食事を通してのコミュニケーション、食の「場」などに『楽しさ』を感じていることが分かる。 （続きを読む）

ツールバーやアラートサービスなどのインターネット・ツールやインターネット・サービスに対する認知度は、前回より若干減少したものの96.17％（1,044人）。また、利用中の（あるいは利用経験がある）ツールやサービスは、「ツールバー」がトップで72.51％（728人）という結果だった。 （続きを読む）

Webメールサービスの各機能の利用状況を尋ねたところ「受信拒否機能」や「ウイルスチェック機能」など、スパムやウイルスメール対策が上位を占めた。 （続きを読む）

居住市町村での観光振興への取り組みについて、肯定的意見が多く、特に観光地を有する地域において、観光客来訪によって地域経済の活性化、地域の魅力の認知度向上、にぎわい創出等への評価が高い。関連ビジネス・ボランティアへの参加意向も４割あり、もてなす側として観光に参加する意識が高まりつつあることがうかがえる。 （続きを読む）