調査結果の検索結果

読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、～［食ショック］縮む胃袋～として連載された（全５回）。 （続きを読む）

インターネットサイトでクチコミ情報を見て実際に利用した飲食店について、89.0％がネットクチコミと実際の評価が一致すると思っている結果となった。飲食店選びに際し、ネットクチコミは信頼性を持った情報として受け入れられているようだ。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチの会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2007年冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。 （続きを読む）

三連休となる今年のクリスマスをどのように過ごすのか。食を中心に20代～50代の一般消費者から回答を得た結果、外食よりも家で食事をする人が多数であることがわかった。また若者を中心に中食を利用する傾向が高く、全体の約7割を占め、中食にかける予算の増加も見受けられた。 （続きを読む）

テレビや雑誌などで「食」をテーマとした企画をよく見かけます。料理や食事の取り方について１０〜３０歳代の意識を探りました。料理をすることへの関心では、「ある」とした人が７６％に上り、「関心がない」の３倍以上となりました。女性では８４％、男性も６９％の人が「ある」と答えました。 （続きを読む）

子どものお小遣い額の推移を見てみると、最も変化が大きいのは、高校生のお小遣いである。昭和46年の約2,400円から平成18年には約6,100円に増えている。ここ10年間に限ってみると、大きな変化はなく、平均で高校生が6,600円、中学生が2,800円、小学5・6年生が1,400円、小学3・4年生が1,000円、小学1・2生が950円程度である。 （続きを読む）

最終処分量の推移を、リサイクル関連法案の制定時期と関連させて表している。右肩下がりを示す最終処分量の線に、一定の間隔で関連法が印されている。これを見ると、法制度を核とした環境政策が、最終処分量の減少を誘導してきたと考えざるをえない。 （続きを読む）

まずは、日本人の食生活をチェックしてみよう。手がかりにするのは、厚生労働省の平成16年国民健康・栄養調査結果の概要だ。最初に、循環器系の大敵、食塩。厚生労働省が定めた「健康日本21」での摂取量目標値は1日成人10グラム未満。2004年は10.7グラムと惜しいところまで落ちてきたが、10グラム以上摂っている人の比率をみると55.7％にもなる。次は、エネルギーを脂肪から摂取している比率を見る脂肪エネルギー比率。 （続きを読む）

週休2日制を導入している企業が大半を占めるようになったが、国際的にみると日本人の労働時間はまだまだ長い。また、取得できるはずの有給休暇の半分も消化していない。しかし、時間のゆとりはなくても、余暇に対する需要は年々高まってきている。物質面が満たされた現代、次は精神的な充実感を大切にしたいと考えている人が多いようだ。こうした意識の変化は、今後の余暇活動にも大きな影響を与えると予想される。 （続きを読む）

2007年1月の1世帯当たりの消費支出は、13カ月ぶりに前年同月比プラスに転じた。「2004年全国消費実態調査」によると、家族が2人以上の全世帯の消費支出は32万63円で、前回調査時の1999年と比べて実質増減率で1.3％の減少となっている。いわゆる10大支出項目の構成比推移では、食料の割合が一貫して低下し、教養娯楽や交通・通信は構成比の拡大が顕著になっている。個人の消費や購買行動は、従来の「モノ」中心から「サービス」へとシフトしつつあるといえそうだ。 （続きを読む）