調査結果の検索結果

「節電した分をポイント還元」で節電のモチベーションがアップ （続きを読む）

2016年4月1日から「電力の完全小売自由化」がスタートし、様々な事業者が電気の小売市場に参入、様々な料金メニュー・サービスを提供する事業者が続々と登場している。これまで自由に選べなかった電力供給会社を、各家庭で電気を購入できるようになったが、実際に変更した人はどのくらいいるのだろうか。5月末時点で電力会社を変更した（申込んだ）世帯は4.4％で、変更を検討した世帯は17.5％、63.9％が様子見という結果であった。 （続きを読む）

2015年2月からスタートしたNTT東西「フレッツ光」の卸売サービス「光コラボレーションモデル」。サービス開始後3ヶ月時点での意識調査を行ったところ、「ドコモ光」「SoftBank光」といったブランド名の認知は進んでいるものの、詳しく知っている人は1割未満。現時点で光コラボを利用している（申込んでいる）のは5％程度。「インターネット料金が安くなる」点に魅力を感じて申込んだ一方で、実際に利用してみると「それほど安くならない」といった厳しい声も。ユーザーの大半は現状に不満がなく、変更手続きが必要な割には思ったより安くならない光コラボの利用意向は想定より高くない、というのが今の実態だ。 （続きを読む）

政府のエコカー減税や買い替え支援策を追い風に起こったエコカー（環境対応車）ブーム。先頭を走るハイブリッドカー（HEV）人気はますます過熱している。　6月の車名別新車販売ランキング（日本自動車販売協会連合会などが発表）では、トヨタ自動車のHEV「プリウス」が2万2292台で、軽自動車を含む総合ランキングで初めてトップになった。受注は20万台を超えた。ホンダのHEV「インサイト」も8782台で、プリウスの勢いには及ばないものの、2月の発売以来、月間販売目標の5000台を大きく上回り続けている。そこで、HEVに乗りたいかどうか、理由とともに聞いた。 （続きを読む）

現在の報告書の問題点としては、「各社の内容や書式が異なり企業間比較ができない」が43.8％、次いで「良いことばかりが書かれていて客観的でない」41.9％、「専門用語が多すぎて分かりにくい」41.4％、「数値データを示されても評価ができない」41.0％などとなっており、専門的、詳細な情報よりも"わかりやすさ"を重視する読者が増加していることを示すものと考えられる。また、「生物多様性」については、「言葉だけは知っている」という人の割合は52.4％にのぼり、2010年の生物多様性条約第10回締約国会議（COP10）を背景に徐々に認知されていることがうかがえる。 （続きを読む）

ガソリンや食料品などの商品が値上がりしている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、物価上昇の生活への影響についてアンケート調査した。物価上昇を受け、以前より買わなくなった商品、利用を控えるようになったサービスは、ガソリンが４３％と最も多く、バターなどの乳製品（４０％）、外食（３９％）と続いた。 （続きを読む）

ガソリン高や地球温暖化問題などで、次世代電気自動車に注目が集まっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、電気自動車に関してインターネットでアンケート調査した。三菱自動車などが来年発売する軽自動車ベースの電気自動車の価格は、同サイズのエンジン車の約２倍の２５０万円程度になる見通しだ。そこで、どの程度の価格なら買うか聞いたところ、約６割の人が「ガソリン車とほぼ同じ価格かそれ以下」と回答し、次いで「１・５倍以内」が２６％だった。「２倍以内」になるとわずか１％で、メーカー側には厳しい回答となった。 （続きを読む）

今回のオールアバウトとgooリサーチの共同調査で、環境にやさしい「エコな生活」を意識しているミセスは約8割、エコバッグの日常的な利用者は6割であることがわかった。エコバッグを持ち歩こうと思ったきっかけとしては、「お店のポイント・特典が貯まる」（76.1％）と「環境に良い」（74.0％）がともに高い結果となった。また、オークションサイトや、リサイクルショップ、フリーマーケットのそれぞれの利用者の、出品・購入理由としては、いずれも「価格の安さや収入になる」が約8割と金銭的な理由が大きいものの、オークションサイトやリサイクルショップでは「もったいない」が約4割だった。また、環境に優しい「エコな生活」は72.4％が「節約につながる」と考えている。 （続きを読む）

北海道洞爺湖サミット（主要国首脳会議）が間近に迫った。読売新聞社とｇｏｏリサーチは、サミットで議論すべきテーマなどについてアンケート調査した。今回のサミットに関心があると答えた人は、「大いに」「多少は」を合わせて５７％で、「あまり」「全く」関心がないとした４０％を上回った。会議で取り上げて欲しいテーマは、主要議題となる予定の「地球温暖化対策など環境問題」が６９％と最も多かった。 （続きを読む）

原油高に加え、ガソリン税の暫定税率が５月に復活し、ガソリン価格は過去に例のない高水準となっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、ガソリン高騰と暫定税率の復活について、どうとらえているか、インターネットでアンケート調査した。値上がりを受けて取り組んでいることは、「少しでも価格の安いスタンドで給油する」が最も多く６割を超えた。「買い物を近場で済ませる」「レジャーで遠出をしない」などと、生活への影響もみられた。 （続きを読む）