調査結果の検索結果

バブル期のように、結婚の条件として「3高（高学歴、高年収、高身長）」があからさまに言われなくなった。本当に高学歴は、結婚に有利なのか。男女1040人を対象とした調査を行ったところ、やはり高学歴男性のほ... （続きを読む）

今回の調査結果により、小学生全体での携帯電話利用率、自分専用の携帯電話（端末）の利用率（保有率）ともに平成19年11月に実施した前回調査結果から約1年後の今回調査では、増加していることがわかりました。調査対象となった小学生全体では、「必要な時のみ親から借りて」の利用も含めると6割を超える66.0％が利用し、また、4割以上が自分専用の携帯電話を保有・利用しているという結果となり、全体的に増加が認められます。携帯電話利用についてルールを設定している家庭は、前回調査と比べると、全体的に増加傾向にあり、「利用する機能について」や「電話やメールの相手について」ルールを設定している家庭が増えている実情がわかりました。 （続きを読む）

地球環境に配慮した商品や、売り上げの一部が発展途上国への寄付に回される商品の購入経験を中心に、消費者が企業のCSR活動をどのように受け止めているか調査を行った。環境対応商品等の購入経験については、食品や日用品を中心に、約5割の人が購入したことがあると回答した。主に店頭で見つけた時に購入しており普段から問題意識を持って購入している人は少ない。また、購入経験がない人の7割に今後の購入意向があり、通常価格と同等か1割増しまでの価格帯なら「買いたい」と考えている。一方、購入意向のない人の約半数は、「本当に社会貢献につながっているかが分からない」「価格が高い」と感じる傾向にあった。 （続きを読む）

おコメには、つねに需給のアンバランスがつきまとう。この数年、販売価格は上がらず、米作農家は1次生産コストを回収するだけの収入しか得ていない。また、就業人口は1960年の1454万人をピークに299万人にまで激減。消費量も最盛期の年間1400万トンから900万トン前後に減少した。問題視される減反、転作は生産過剰を回避し、大規模化を実現するために不可欠な方策ともいえる。そうした中、消費減対策として期待されるのが、加工・飼料用の国産低コスト米と、食の安全と小麦価格の高騰に呼応した「コメ消費回帰」だ。 （続きを読む）

総額２兆円の定額給付金について、もらえるのを「うれしい」と思う人は６９％に上った。給付金を評価しない人でも「うれしい」が５９％の高率。ただ、「うれしい」人のうち、「麻生内閣を支持する」は１８％。給付金が政権浮揚に直結しないことをうかがわせた。 （続きを読む）

日本人は6年以上学校で英語を勉強してきたにもかかわらず、苦手意識を持っている人が多い。実際ＴＯＥＦＬでは、アジア地域でも最低レベルだ。その反動か、語学ビジネスが盛況。また、「語学は早いうちから習わせたほうがよい」と考える親が増えて、3歳から中学生までの子どものうち20％が「英会話・英語教室」に通っており、今後習わせたいお稽古としても21％でトップとなっている。最近は小学校でも英語学習を実施している学校が多く、2007年度には公立小学校の97.1％で英語活動を行っている。英語嫌いの子どもを生み出さないようなプランで英語義務化を推進してほしい。 （続きを読む）

今どきの小学生はどんな将来を思い描いているのか。男子のトップは断然、「スポーツ選手」、女子は「パン・ケーキお菓子屋」、と子どもらしい夢を追う。一方、親は子どもの安定を願い、「公務員」、「スポーツ選手」、「医師」などへの就業を望む。やがて高校生になると現実を直視し、男子は「教師」、「法律家」、「公務員」、女子は「看護師」、「教師」、「保育士・幼稚園教諭」などへと願いをシフトしていく。彼らは「暮らしていける収入があればのんびり暮らしていきたい」と思い、「責任が重く」、「自分の時間が持てなくなる」ので偉くなりたくないと感じている。 （続きを読む）

少子化問題が取りざたされて久しい。未婚・既婚女性ともに、経済的不安、子育てそのものへの不安を感じている女性が多く、国の施策として「エンゼルプラン」「子ども・子育て応援プラン」を実施しているが、いまだ有効な手立てとはなっていない。夫の家事・育児参加、地域全体が子育てに協力する姿勢などで、子どもを持つことの不安を取り除き、子どもを持つことのメリットをアピールすることが重要である。 （続きを読む）

親の収入の差によって、子どもの進学や進路の選択肢が限定される「子ども格差」が問題になっている。東大に通う学生の親の年収は950万円以上が45．7％と半数近くに及び、教育費の多寡が子どもの進路に大きな影響を及ぼしているのが見てとれる。子どもたちが等しく教育の機会を得られる体制づくりが急がれる。 （続きを読む）

国学力テストの正答率などを何らかの形で開示すべきだと考える人が８０％に上った。「テストを今後も続けるべきだ」との回答も９０％に達した。開示する単位を聞いたところ、市町村別、学校別の両方とも開示すべきだという回答が最も多く４２％。次いで市町村別だけ３１％、学校別だけ７％と続き、「開示すべきでない」は２１％だった。 （続きを読む）