老後の生活に関するアンケート

共同調査 暮らす

日本人の平均寿命は82歳(04年時点)で世界一を維持している。長い老後をどう生きるか、生きたいかは多くの日本人の共通のテーマであろう。35歳から59歳の男女を対象とした結果には「やりがい」や「社会貢献」を希望する意見、また「旅行」など老後を積極的に楽しみたいという意見、が目立つ。

2006年ゴールデンウイーク(GW)アンケート

共同調査 遊ぶ

今年のゴールデンウイーク(GW)。アンケートでも帰省を含め27%が旅行に出かけていると回答。「自宅」と答えた人(41%)も多かったが、「どこにも行かず、のんびりしたい」という自宅派は27%にとどまり、GWの旅行ニーズの高さをうかがわせた。

50代の「埼玉都民」「神奈川都民」「千葉都民」の定年退職後の「職」に関する意識調査

共同調査 働く

東京23区に勤務する50代の「埼玉都民」「神奈川都民」「千葉都民」が定年退職後、「職」をどこに求めるのか、どのような職業を望んでいるのか、現在の50代の大量退職は地元の雇用創出につながるのか、といった視点から調査を実施した。総じて、引き続きこれまでの能力を活かせるような職業の機会を定年退職後も望んでいるが、半数から約3分の1が「地元以外」に求めている。

ニート・フリーターに関するアンケート

共同調査 働く

「ニート」日本社会にすっかりなじんだ感のあるこの言葉。通学もせず働いてもいない無業者を指し、推計でその数64万人。200万人を超えるフリーターの増加とともに多方面への影響が懸念されている。アンケート結果でも「ニートは社会にとって問題」という共通認識ができていることがわかった。

「HIV/エイズに関する4万人の意識調査」調査結果

自主調査 病む

有効回答者数38,474名のうち9割の人が、HIV感染者やエイズ患者が日本で増加していることを認識しているにもかかわらず、その事実に対して、「重要な問題で身近に起こりえる出来事であると考える」と考えている人は約5割にとどまり、「重要な問題として考えるが、 身近に起こりえる出来事ではないと考える」と答えた人は約3割にのぼる。

働く女性に対するアンケート

共同調査 働く

男女雇用機会均等法(以下「均等法」)が1985年に成立・制定されて20年たった。この間、働く女性の現場はどう変わったのかを探るため、「読売ウイークリー」とインターネット・アンケート・サービス「gooリサーチ」(運営・NTTレゾナント)は共同で今年9月下旬から約1週間かけ、インターネット上で20代以上の働く女性約1万人を対象に意識調査を行った。

インキュベーション施設に関する調査

共同調査 働く

新産業の創出・育成に向けベンチャー企業の支援として役割を果たすインキュベーション施設。実際に入居対象となる全国ベンチャー企業への意識調査を行った。インキュベーション施設を「知っている」と答えた人はわずかに30%であった。

働く女性の不況に対する意識調査

自主調査 働く

gooリサーチ消費者モニターのうち、就業中の女性を対象に、平成15年2月4日(火)から2月6日(木)にかけてアンケートを実施。本調査では、消費活動のカギといわれる女性の中でも、収入を得ている就業者に対して不況下の意識を聞いた。その結果、93.6%が不況を感じていることが明らかになった。