調査結果の検索結果

「企業の評判」は、人々にとって、商品選択等の消費行動時の判断に大きな手がかりとなっており、個人の購買意識、就労意識、投資意識に様々な影響を与えていることが分かる。このため、「企業の評判」を測定・評価し、積極的にコントロールする能力の重要性が、今後、益々高まるものと考えられる。 （続きを読む）

７月下旬にも輸入が再開される米国産牛肉について、６割の人が米国産牛肉を「食べたくない」と考えていることが２５日、読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施したインターネットによるアンケート調査でわかった。 （続きを読む）

保護者の約半数の人が現状の学校とのコミュニケーション方法に不便さを感じており、学校に対して、連絡する情報の内容に適した連絡手段の使い分けへの期待がうかがえる。特にITの活用については92.2％の人が有効であると考えるなど、手段の選択肢として期待の大きさがわかった。 （続きを読む）

読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した「ｇｏｏリサーチ」のアンケート調査は、阪急ホールディングスと阪神電気鉄道の経営統合を消極的に評価するにとどまり、効果についても見方が大きく４分されたことが明らかになった。阪神が「最大のブランド」と位置付けてきたプロ野球阪神タイガースについても、阪神が経営母体であることにこだわらない人が４割を超えた。 （続きを読む）

日本銀行の福井俊彦総裁が村上ファンドに1000万円を拠出（運用委託）し、1473万円の利益を得ていた問題で、4割の人が「福井総裁は責任を取って辞任すべきだ」と考えていることが、読売新聞社とＮＴＴレゾナントが共同で実施した緊急アンケートで明らかになった。総裁が拠出の経緯や今後の対応などについて「説明責任を果たしていない」とする回答も66％に達し、福井総裁に対する国民の批判が強いことを裏付けた。 （続きを読む）

MM総研は、日本版SOX法（今年6月7日に成立した金融商品取引法に含まれる）の対策状況について、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターである上場企業及び未上場企業に対してアンケートを実施した。調査結果によると、上場企業の74％が日本版SOX法の内容について何らかの知識を持っていることが判明したが、実際に対応を開始している企業は約30％と、2008年4月から始まる会計年度より適用されることを考慮すると、極めて対応が遅れていることが明らかとなった。 （続きを読む）

有効回答者数10万名のうち7割以上が番号ポータビリティサービスを既に認知しており、サービスの浸透度の高さがうかがえる。また、全体の約3割が番号ポータビリティサービスを利用しての乗り換え意向を示しており、今後乗り換えによる流動性が高まることが予想される。 （続きを読む）

有効回答者数4万名のうち、37.9%がオンラインゲームの利用経験があり、未利用者における今後の利用意向が22.1％と2割以上を占めています。一方で、未利用者からは支払い手続きの簡便化、サービス認知の向上、セキュリティの向上等の課題が指摘されており、これらを提供事業者が解決することが、今後の利用拡大につながるものと予想されます。 （続きを読む）

昨今「日本人の品格・道徳観」に関する書物が発売され話題となっているが、最近の風潮として、日本人が「礼儀正しさ」や「謙虚さ」を忘れつつあり、各種社会問題の背景、一因になっているとの見方が多いことが明らかとなった。今後の道徳観の維持・回復の施策としては、家庭におけるしつけが期待されているといえる。 （続きを読む）

テレビチューナー内蔵型パソコンを全体の約3割が保有、そのうちパソコンでテレビ視聴する人は7割近い。主にHDDへの番組録画、第2のテレビとして、省スペース対策といったそれぞれのライフスタイルに合った目的での利用が進んできており、今後はテレビ市場シェアの変化の可能性も考えられるが、テレビ機能の不満要素を改善する必要もある。 （続きを読む）