調査結果の検索結果

OECDが行った調査によると、日本は肥満の度合いを示すBMI値30以上の肥満人口が加盟国中最低という、世界屈指の「肥満体の少ない国」。しかし、約7割の人が「ダイエット経験あり」と答え、日本人の大半は積極的にダイエットを行っている。なかでも男性は2年前と比較して経験者が増加している。これは2008年4月にスタートした特定健診制度の影響が大きい。成人病の原因ともなるメタボリック症候群を減らそうと啓蒙活動や対策が広がり、ダイエットに積極的でなかった男性の間にも危機感が広まった結果といえる。 （続きを読む）

今どきの小学生はどんな将来を思い描いているのか。男子のトップは断然、「スポーツ選手」、女子は「パン・ケーキお菓子屋」、と子どもらしい夢を追う。一方、親は子どもの安定を願い、「公務員」、「スポーツ選手」、「医師」などへの就業を望む。やがて高校生になると現実を直視し、男子は「教師」、「法律家」、「公務員」、女子は「看護師」、「教師」、「保育士・幼稚園教諭」などへと願いをシフトしていく。彼らは「暮らしていける収入があればのんびり暮らしていきたい」と思い、「責任が重く」、「自分の時間が持てなくなる」ので偉くなりたくないと感じている。 （続きを読む）

2005年から始めた本調査は今年で4回目となりました。乳がん検診（自己検診を含む）を経験したことがない女性は、この4年で12%程度減少しました。また、マンモグラフィの受診率について30代は22.0%、40代は50.2%と倍以上の差があり、厚生労働省の乳がん検診の指針の対象である40歳以上の女性への一定の成果が伺える一方で、40代以上のマンモグラフィ未受診者もまだ半数存在するのも事実です。 （続きを読む）

日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、新年度から始まった特定健診・保健指導（メタボ健診）を「歓迎する」と答えた人は男性の５９％、女性の７０％に上った。 （続きを読む）

企業におけるeラーニングの導入率は29.0％となっている。学習分野では「IT」、「自社業務スキル」が多く、自社開発のeラーニングサービスが42.6％と最も多い。eラーニングのメリットは「受講者のペースに合わせた学習ができる」が多く、デメリットは「一人でパソコン等に向かうため緊張感が保てない」となっている。モチベーション維持策としてeラーニングの効果があると回答した企業は62.0％と、維持策を実施していない企業の37.4％よりも24.6ポイント高い結果となった。 （続きを読む）

自動車保険の不払い問題を受け、大手損保会社は複雑な自動車保険の特約を削減する方向にある中、ドライバーが情報収集しているのは価格や保険の種類・内容である。特約について理解している人は約7割にとどまった。今後はわかりやすい商品や保険を販売する人の説明の徹底が求められる。 （続きを読む）

出生率が6年ぶりにわずかながらも上向き、少子化にかすかな明かりが差す一方で、肝心の"産婦人科医"や"産む場所"の不足が問題となっている。1984年から2004年の間に、医師総数は約32％増加しているにもかかわらず、産婦人科医は、約15％も減少している。さらに、年齢階級別医師構成割合をみると、29歳以下は8％程度にとどまり、50歳以上が全体の46.5％に達している。医師の高齢化という問題も加わり、今後、ますます産婦人科医師不足が加速することが予想される。 （続きを読む）

乳がん検診を受診したことがある人の割合が、初めて半数を超えた。特に、自己検診を行ったことがある人が増えており、定期的な検診が必要であるという認識が次第に高まってきている。その一方で、乳がん検診を受けない理由のトップは依然として「現在に乳房に異常が見られないから」であり、2位の「検診を受ける機会がない」、3位の「費用が高そう」と合わせて過去2年間での調査結果と同じ結果となった。 （続きを読む）

日本人の平均寿命は延びている。厚生労働省では、医療技術の向上で寿命は当分延びる傾向が続くとしている。長寿国ニッポンにおいて、自分たちの老後の住まいについてはどのように感じているのか。 （続きを読む）