調査結果の検索結果

リノベーション住宅の認知率は全体の3割程度だが、利用意向がある人は6割に達している。魅力となっているのは、コスト面でのメリットおよび間取り・デザインの自由度。一方、耐震性・耐久性を不安に思う声もあがっており、費用面でのメリットや設計の自由度に加え、安全性の確保が求められる。 （続きを読む）

ネットバンキング、ネット証券のサービスが広がりをみせているが、今回は、「金融商品購入時におけるPC、携帯電話の利用について」と題して調査を実施。金融商品に関する情報収集や売買におけるPC、携帯電話のウェブサイトの利用状況、利用意向をレポートした。 （続きを読む）

1都6県在住の「gooリサーチ」登録モニターを対象に「住まい」に関する調査を実施しました。都心の高額賃貸・分譲マンションに対する高所得者層及び高年齢者層の需要が高まっている傾向が見受けられます。64.6％が現状の住環境に対して満足している一方で、引っ越ししたいと考える人も約半数を占めています。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、住宅ローン金利の見通しを聞いたところ、全体の約8割が「上昇していく」と答えた。住宅の新規購入や建て替えを検討している人の4割近くは、住宅ローン金利や地価などの上昇傾向を検討の理由にあげた。金利や地価の先高感が、住宅需要を後押ししているようだ。 （続きを読む）

家庭用一般製品（家具や住宅関連の製品・衣類等・家電製品・その他消耗品等）に関するトラブル発生時の「情報収集」は、約4〜5割が「製造業者に問い合わせる」と回答しています。また、情報源としての各媒体の信頼度に関しては、「新聞」「テレビ」「インターネット上の情報」は約7割から信頼されています。特に「インターネット」については、製造業者や消費者相談センター自らが豊富な情報をいつでも発信できる媒体であるため、今後積極的に活用することが効果的であると思われます。 （続きを読む）

消費者は製品やサービスに対する安全への意識をどう捉えているか―。「安全」について定義せず、回答者自身が生活全般において考える「安全」をベースに、 その意識を調査した。様々な分野で、安全軽視による社会的な問題が続発する現在、その揺らぐ安心について、消費者の考えを探った。 （続きを読む）

子どもの学力低下の主な理由として「ゆとり教育の導入による影響」が65.6%と最も高く、次いで「学習内容の質低下」、「教師の質低下」と続き、保護者側の意識としては教育制度上の問題、学校における授業内容及び指導者における質低下等の課題があると実感している。 （続きを読む）

今年の夏のボーナスについて、個人として自由に使える割合をたずねたところ、「ほとんど自由に使えるお金はなし」が最も多かった（31.1％）。世帯別の内訳を見ると、子どもがいる世帯では自由に使える割合が低く、子どもの有無による二極化傾向が表れていることが分かる。 （続きを読む）

「企業の評判」は、人々にとって、商品選択等の消費行動時の判断に大きな手がかりとなっており、個人の購買意識、就労意識、投資意識に様々な影響を与えていることが分かる。このため、「企業の評判」を測定・評価し、積極的にコントロールする能力の重要性が、今後、益々高まるものと考えられる。 （続きを読む）

防犯への関心はあるが、具体的な対策は必ずしも十分ではない。住宅・不動産など事業者側の対応も、重要性は認識しているもののスローペース。 （続きを読む）