調査結果の検索結果

「gooリサーチモニター」に登録しているビジネスモニターを対象に「第4回ビジネスにおけるeラーニングの利用に関する調査」を実施した。eラーニング利用者は、前回調査より増加し約3割を占める結果となり、eラーニング環境が着実に浸透していることが分かった。 （続きを読む）

地球温暖化に対する意識調査結果。全体の88％が「温暖化防止に国民、企業、政府全体で取り組むべきだ」と回答。04年11月実施の調査と比較しても、更に温暖化の意識が高まっていることがうかがえる結果となった。 （続きを読む）

環境税の導入については「環境税を導入するなら、既存の税金を軽減するなど、追加の税負担とならないようにするべきだ」が58.5%と過半数に達した。温暖化防止のための課税には賛意を示すものの、既存の税への不満や疑問から、導入に躊躇するという考えが顕著に現れている。 （続きを読む）

新産業の創出・育成に向けベンチャー企業の支援として役割を果たすインキュベーション施設。実際に入居対象となる全国ベンチャー企業への意識調査を行った。インキュベーション施設を「知っている」と答えた人はわずかに30％であった。 （続きを読む）

東京都内でも有数の産業集積地である城北エリアだが、構造改革の波にのまれ厳しい状況に置かれている。一方で、第2の創業支援や新産業の育成に向けた官民一体の取り組みが始まった。日刊工業新聞社北東京支局は、ＮＴＴレゾナントと共同で、その基盤となる地域 のイメージと創業支援のキーとなるインキュベーション施設の認識度調査を実施。地域特性に合致した産業振興策のあり方を探った。 （続きを読む）

環境・社会報告書を「読んだことがある」割合は17％、「読んだことはないが目にしたことがある」が同じく17％程度で、昨年と比較して数値は若干減少している。むしろ「環境・社会報告書というものがあることを知らない」との回答が約35％にも上り、認知度および到達率はまだまだ低い。 （続きを読む）

現行の介護サービスの内容について「あまり知らない」、「まったく知らない」とする人が57.7％と多く、見直しが行われている介護保険制度についても92.9％が「聞いたことはあるが詳しくは知らない」、「まったく知らない」と回答していることから、サービス認知のためには政府や自治体によるさらに積極的な情報発信の必要性が伺える。 （続きを読む）

「食品のトレーサビリティ」が実現された場合、食の安全性が高まると回答した人が54.6%と過半数を超え、生産地を調べてみたいと思う人も82.0%と非常に多く、早期の実現が望まれている。 （続きを読む）

日本の社会は10年前と比べて安全かどうかとの問いに85.7％が「危険」と回答。「安全」であると答えたのはわずか1.3％。感じ方は年代によって異なるものの、混沌とする現在の社会情勢の中でそれぞれが様々な形で危機感を覚えていることが伺える。 （続きを読む）

勤務先事業所のインターネット接続回線として、ブロードバンド回線を導入している企業は約7割に達し、今後の変更予定回線を光ファイバー回線とする割合も7割を占めるなど、企業における通信回線の高速化志向が伺える。 （続きを読む）