調査結果の検索結果

大学の講義をインターネットで無償公開する活動として始まったオープンエデュケーションは国際的には10年以上が経過しており、欧米を中心に拡大を続けているが、国内においても取組みに対する好印象は約9割に達し、MOOCの認知率（21.5％）や利用者・利用意向者の割合（49.5％）も昨年に比べて向上が見られる。 （続きを読む）

10歳未満の子どもがいる人のうち、学資保険に加入している人は約6割で半数以上を占めました。学資保険を選ぶポイントは「返戻率」で、金融商品としての価値が求められているといえます。 （続きを読む）

地球温暖化防止や経済の活性化、地上デジタル放送対応のテレビの普及を目的として施行されたエコポイント制度だが、インターネットユーザーはこの制度をどのように評価しているだろうか。 インターネットコムでは、... （続きを読む）

日本の企業で広がりをみせつつあるTwitter活用の実態を調査した。2010年に入りTwitter企業アカウントを開始した企業が6割台半ばとなり、多くの企業が導入の初期段階であることが分かった。1000人以上規模の企業で「公式ブログへのアクセスが伸びた」などの『効果あり』が平均7割を超え、企業規模が大きくなる程、活用効果を得ている傾向が強いことが明らかとなった。 （続きを読む）

「ソーシャルレンディングサービス」という、個人間でのお金の貸し借りをネットで仲介するサービスがある。このサービスの認知度や利用意向はどのくらいだろうか。 インターネットコムとgooリサーチは「ソーシャ... （続きを読む）

一般個人（20歳以上、学生・フリーターを除く）の最近の金融取引動向や、「金融リテラシー」に応じた行動プロセスや運用スタイルの特性を把握するため、調査を実施した。 高リテラシー層は、必要な情報を主体的に... （続きを読む）

日本で近年定着しつつあるダイバーシティ・マネジメントについて企業の取り組み実態を調査したところ、9割以上の企業で何らかのダイバーシティ・マネジメントを行っていました。取り組みの成果は「従業員のモチベーション向上」と「優秀な人材登用」が多く挙げられる一方、ダイバーシティという考え方が周知徹底されていない、社員の理解や意識が低いという課題が存在することも明らかになりました。 （続きを読む）

昨年に引き続き、研究開発投資の凍結・見直しが増加する厳しい状況下の一方で、「研究開発のポートフォリオやロードマップの策定」が進んでいることや、「中核でない研究分野の売却・移管」、「オープン・イノベーションによる外部連携」、「知財の積極的な活用」への関心が増加していることは、現在の逆風を前向きに捉えた日本企業の動きと言える。 （続きを読む）

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。 （続きを読む）

世帯年収1,500万円以上の高所得層（通称：「フローリッチ」）を対象に、金融取引の特性や運用スタイルのパターン、金融危機による投資マインドの変化等を把握するため、「金融機関のご利用に関するアンケート調... （続きを読む）