調査結果の検索結果

グルメ情報がインターネットやテレビ、雑誌、フリーペーパー等数々のメディアから発信されているが、その活用状況やクーポン利用の意向について調査した。クーポンを利用して来店した後も5割以上がリピート客となっている結果から、インターネットやフリーペーパーは、クーポン提供を機にリピート客づくりにも影響を与えていることが示唆される。 （続きを読む）

日本人の平均寿命は延びている。厚生労働省では、医療技術の向上で寿命は当分延びる傾向が続くとしている。長寿国ニッポンにおいて、自分たちの老後の住まいについてはどのように感じているのか。 （続きを読む）

ここ数年、フリーペーパー・フリーマガジンの勢いが止まらない。駅構内や商業施設など、街じゅうのいたるところに配布のためのスタンドが設置され、さまざまな媒体が簡単に手に入るようになっている。日本生活情報紙協会が実施した「第3回全国フリーペーパー実態調査」によると、全国950社から1200のフリーペーパー・フリーマガジンが発行されており、総部数は2億9375万1880部に達している。 （続きを読む）

日本人の読書離れ、本離れが進んでいるという。はたして本当だろうか。まず、出版業界の売上げ推移から見ていくことにしよう。出版科学研究所が発表した「2006出版指標年報」によれば、書籍・雑誌とも1996～1997年に販売額のピークを迎えて以来、長期低落傾向を続けている。 （続きを読む）

近年、若者の就労形態で増えてきている「フリーター」。2003年には217万人にまで増加したが、その後は漸減傾向にある。フリーターとともに、若年層の間で増加しているのが、就学、就労、職業訓練のいずれも行っていない「ニート（NEET）」と呼ばれる層。その数は2005年には64万人と、ここ4年間横ばいの状態が続いている。フリーターやニートの増加は労働力の質の低下、ひいては日本経済の競争力の減退という事態にもつながりかねない。少子高齢・人口減少社会が本格化した日本にとっては早急に手を打つべき問題となっている。 （続きを読む）

景気回復の影響は、失業率の改善だけでなく求人の面にも表れてきている。バブル崩壊後、「終身雇用」と「年功序列」という日本独特の雇用システムも、リストラや成果主義などを導入する企業も現れた。それに伴い格差が問題となっている。この10年間で主に中間層から低所得層へと下方シフトが起こり、所得の二極分化が進んだといえそうだ。格差の拡大・固定を回避するには「機会の不平等」を排除し「結果の不平等」を容認することが必要だ。 （続きを読む）

日本は1970年に高齢化率が7％を超え、1994年に14％、2005年には20％を突破した。高齢者の一人暮らしも増えてくる。この25年で子どもや孫との同居を強く望む高齢者は減ってきている。2010年以降は戦後生まれの高齢者が登場し、高齢者の嗜好やライフスタイルなどが劇的に変化していく可能性もある。世界一の長寿国でありながら、日本は寝たきりの高齢者が非常に多い。豊かな高齢社会を実現するためには、介護老人を減らすことよりも、高齢者の健康を増進するというアンチエイジングの考え方を普及させていく必要がありそうだ。 （続きを読む）

「持ち家か賃貸か」というのは、人生における大きなテーマの一つである。支払いコスト「総負担額」で比べると、購入した方が賃貸よりも支出が少なくなる。だが、少子高齢化が見込まれ、長期的に見れば地価が下落傾向にある中では、所有することのリスクも大きくなる。さらに、住宅ローンを利用している場合は、金利上昇のリスクもある。持ち家か賃貸かは、生活状況や社会の変化が大きく影響することは間違いなさそうだ。 （続きを読む）

団塊世代の大量定年退職時代を迎え、旅行需要の伸びが期待されている。実際、団塊世代が退職後に購入したい商品・サービスの1位は「国内旅行」だ。しかし旅慣れた団塊世代は、商品を見る目も厳しい。団塊世代の旅行動向や商品選びの背景にある価値基準を探った。 （続きを読む）

インターネットコムとgooリサーチが行った「メールに関する調査」によると、使用しているメールアドレスの提供元は「プロバイダー」が最も多く、次いで「フリーメール」、「携帯電話会社」で、複数のフリーメール... （続きを読む）