調査結果の検索結果

50-60代ミセスの携帯電話の所有状況は87.1％と高く、メールの利用も「ほぼ毎日」と「週1-2回」を合わせると7割以上となっており、携帯電話が日常的なコミュニケーションツールとなっていることがわかった。また、携帯電話メールの相手は「子ども」（83.0％）、携帯電話の使い方は「子どもに教えてもらう」（42.6％）など、子どもとの接点が多いことが特徴として挙げられる。一方パソコンの今後の利用意向では「写真・映像の整理、編集」や「ブログ・ホームページの開設」など自己表現ツールとしての期待が高まっていることが伺える。 （続きを読む）

ＥＣサイトが拡大する中、その利用は若年層だけでなく、シニア層のネットユーザにも浸透しており、9割がインターネットショッピングを経験していることがわかった。また、インターネットショッピングについての満足度も82.0％と非常に高いことや、購入品目が食品や家電といった生活用品が多いことから、シニア層にもＥＣサイトは難しいものではなく、日常的に利用されていることがわかった。 （続きを読む）

この「モバイルリサーチ with goo」では、gooリサーチとjapan.internet.comが共同で、携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表している。 今回は第... （続きを読む）

20世紀末から急速に普及し、情報入手の主要ツールとなったインターネット。しかし、現在では単なる情報入手ツールにとどまらず、コミュニケーション・ツールとして不可欠の存在になっている。しかも、必要な時に必要な情報を取り出せるという意味では、既存の活字や放送より利便性が高いため、メディアの世界においても主役といっていい存在になっている。 （続きを読む）

利便性の向上もあって、クレジットカードショッピングは増加傾向にある。こうした信用供与を計画的に用いること自体は何の問題もないが、自己破産件数が増えている。個人に待ち受けている経済的なトラブルは、自己破産のように景気などの影響を受けるものだけに限らず、違法行為や犯罪によって巻き込まれるトラブルも。生活経済事犯については、国民生活センターに寄せられる相談件数の推移をみても増加傾向が顕著だ。さらに普及率の拡大とともに最近急増しているのが、インターネットトラブル。 （続きを読む）

経済指標として用いられるマネーサプライ（通貨供給量）は、日本においては「M2＋CD」が代表的な存在となっている。2006年12月時点の「M2＋CD」は、717兆8944億円。これが、直近の日本の経済活動の根本だ。しかし、最近はマネーサプライの「確からしさ」が揺らいでいる。その理由は、従来の定義に属さない新たな金融商品が登場していること。さらに、クレジットカードや電子マネー、マイレージポイントなどの企業通貨が通貨流通高にも影響を及ぼしていると考えられるからだ。 （続きを読む）

かつての高度経済成長期における日本の消費者の購買行動は、いたって画一的だった。日々の買い物は地元の個人商店やスーパーで済ませ、少々値の張るような「ハレの商品」などは中心市街地の百貨店や商業ゾーンで、というパターン。しかし、バブル経済の発生と崩壊、ITの発達などを契機に大きく様変わりしてしまった。 （続きを読む）

いまや日本の経済や産業、社会は外国人に支えられている部分がたしかにある。2005年末現在における外国人登録者数は201万1555人、過去最高を記録した。日本の総人口が約1億2775万人だから、外国人登録者の占める割合は1.57％になる。外国人登録者数は10年前と比べると約65万人も増えている。外国人登録者が増えている背景には、国際結婚の増加もある。日本を訪れる短期滞在の外国人も増えている。 （続きを読む）

この「モバイルリサーチ with goo」では、gooリサーチとjapan.internet.comが共同で、携帯電話を活用したリアルタイムアンケートを定期的に行い、その結果を発表している。 今回は「... （続きを読む）

「ネットスーパー」をご存知だろうか。肉・魚・野菜などの生鮮食品から、日用品やペット用品まで実際のスーパーマーケットと同じ品揃えの商品を扱い、ネットで注文すると当日/翌日に自宅まで配達してくれるサービス... （続きを読む）