調査結果の検索結果

個人のライフイベントと金融取引との相関関係、投資信託などの資産運用商品を購入する動機やきっかけを把握するため調査を実施しました。また、リテール強化の流れの中、イベントに基づいたマーケティング活動への注... （続きを読む）

銀行窓口などでの保険商品販売（銀行窓販）が昨年１２月に全面解禁された。読売新聞とｇｏｏリサーチは、保険に先立って解禁された投資信託も含め、銀行窓販を利用した経験があるかをインターネットでアンケート調査した。 （続きを読む）

2005年度、日本では3万2552人の人が自殺した。これは交通事故の死亡者の5倍以上の数である。1日平均で約89人。1時間に約3.7人が自殺していることになる。未遂者も含めたらこの数倍の人が毎日死のうとしているわけだ。恐ろしくなるほどの多さである。海外各国と比較しても日本の自殺者は多い。人口10万人当たりの自殺率は世界で第10位。 （続きを読む）

かつて、日本の個人金融資産は、現金と預貯金が中心といわれていた。このため、日本人は安全資産に慣れ親しんでしまった面もある。しかし、かつては60％を超えるといわれた日本の現預金は、他の金融商品に着実にシフトしつつある。 （続きを読む）

経済指標として用いられるマネーサプライ（通貨供給量）は、日本においては「M2＋CD」が代表的な存在となっている。2006年12月時点の「M2＋CD」は、717兆8944億円。これが、直近の日本の経済活動の根本だ。しかし、最近はマネーサプライの「確からしさ」が揺らいでいる。その理由は、従来の定義に属さない新たな金融商品が登場していること。さらに、クレジットカードや電子マネー、マイレージポイントなどの企業通貨が通貨流通高にも影響を及ぼしていると考えられるからだ。 （続きを読む）

「南国」沖縄に移住したいという人が増えている。ダイビングなどマリンスポーツを楽しみながら暮らしたいという若者から、終の住処を沖縄にしたいというシニア・シルバー層まで性別も年齢もさまざまだ。だが沖縄は決して「楽園」とばかりはいえない。現実とのギャップに耐えられず、本土に帰る人も少なくないのだ。沖縄の賃金所得は全国で下から2番目、完全失業率は全国でも最も高い数値である。その背景には沖縄の経済構想そのものがもつ課題があるだろう。 （続きを読む）

鉄道ICカードのサービスが、東京圏、京阪神圏では認知度が共に9割に達し、鉄道ICカードの保有率は、東京圏で6割、京阪神圏で4割となっており、認知度、普及率いずれも高い割合を示していることが分かった。また、電子マネーとして利用できるなど活用範囲が拡大されることについても期待が寄せられている。 （続きを読む）

5月1日施工の「新会社法」について企業の経営者層に対して、アンケートを実施した。 それによれば、回答者のおよそ6割が会社法の内容をある程度知っており、そのうち経営にとって「メリットがある」と感じている層は34％、全体では2割止まりであった。 （続きを読む）

株式・株式投資信託への投資経験は全体の約36.8%と約4割に留まっているが、今後の投資意向は約7割と大幅に増えており、特に株式投資信託よりも一般株式への投資意欲が強くなっていることが特徴として見て取れる。 （続きを読む）

調査対象とした業種（エネルギー、インターネット、携帯電話、鉄道、金融機関）の中で、「総合満足度」がもっとも高い業種はエネルギーだった。「総合満足度」を地域で比較すると、鉄道輸送網が整備された関東、通信インフラ満足度の高い北海道・九州、地銀への満足度が高い近畿・中部という地域性があらわれています。 （続きを読む）