ITデジタル家電購入意向調査(07年冬ボーナス商戦編)

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株式会社MM総研は、gooリサーチの会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2007年冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。

第10回[トピQ・ネット調査]<生活のゆとりについて>

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若い世代は、自分の今の生活をどう感じているのでしょうか。豊かさをめぐる意識を探ってみました。自分の生活にゆとりを「感じていない」とした人は63%でした。「感じていない」人は30歳代が72%と最多で、20、30歳代の多くが経済的・時間的なゆとりを実感できていない様子がうかがえます。

日本人は貯蓄好き?

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2006年第3四半期末の日本の個人金融資産残高は1495兆139億円。「家計調査(貯蓄・負債編)」の2005年年報によると、全世帯平均による1世帯当たりの貯蓄現在高は1728万円。景気回復の影響もあってか、2004年に比べ2.1%あまり増加している。数字の上では「日本人は貯蓄好き」との説は依然健在のようだ。しかし2000年代に入ると日本の家計貯蓄率は急速に低下している。

老後の生活に関するアンケート

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日本人の平均寿命は82歳(04年時点)で世界一を維持している。長い老後をどう生きるか、生きたいかは多くの日本人の共通のテーマであろう。35歳から59歳の男女を対象とした結果には「やりがい」や「社会貢献」を希望する意見、また「旅行」など老後を積極的に楽しみたいという意見、が目立つ。

「家計の金融資産保有意向と郵政の民営化に対する考え方」調査結果

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家計は金融資産の安全性を重視。今後も預金や郵貯の保有意向は強い。多額の金融資産を保有する高齢者層の一部では、株式などのリスク資産保有の意向が高め。郵政民営化後も、郵貯は大きく減らない可能性が高い。郵政民営化に最も期待することは、「政府部門全体でのリストラ実現」。

働く女性の不況に対する意識調査

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gooリサーチ消費者モニターのうち、就業中の女性を対象に、平成15年2月4日(火)から2月6日(木)にかけてアンケートを実施。本調査では、消費活動のカギといわれる女性の中でも、収入を得ている就業者に対して不況下の意識を聞いた。その結果、93.6%が不況を感じていることが明らかになった。