調査結果の検索結果

子どものお小遣い額の推移を見てみると、最も変化が大きいのは、高校生のお小遣いである。昭和46年の約2,400円から平成18年には約6,100円に増えている。ここ10年間に限ってみると、大きな変化はなく、平均で高校生が6,600円、中学生が2,800円、小学5・6年生が1,400円、小学3・4年生が1,000円、小学1・2生が950円程度である。 （続きを読む）

「乳幼児医療費助成／小児医療費助成」制度は、公的子育て支援において重要な役割を果たしていながらも、自分の住む自治体の医療費助成については4割以上が不満を抱えており、適用年齢の上限の拡大や年収制限の緩和が期待される。 （続きを読む）

日本人の読書離れ、本離れが進んでいるという。はたして本当だろうか。まず、出版業界の売上げ推移から見ていくことにしよう。出版科学研究所が発表した「2006出版指標年報」によれば、書籍・雑誌とも1996～1997年に販売額のピークを迎えて以来、長期低落傾向を続けている。 （続きを読む）

「学力は高いが低下傾向が顕著」という日本の子供の現状が明らかになった。学力が低下する理由は約7割がゆとり教育の導入による影響と回答。親世代の大半が現行の教育システムに問題を感じており、子供の学力向上のためなら多少の費用負担はしかたない、と考えているようだ。一方、問題は学力低下ではなく「意欲低下」という説もある。中韓に比べて日本の小学生は際だって学習意欲が低い。子供の学習意欲の低下は教育現場だけでなく、社会のさまざまな要因が反映された結果といえそうだ。 （続きを読む）

いじめにからむ事件が後を絶たない。警察庁のまとめによるといじめに起因する事件の件数は4年連続で増加している。全体の発生件数、検挙された人数は、いずれも中学生が約半数を占めた。保健室登校児童の半数がいじめや友人関係を理由に心身の健康問題を抱えているといわれている。また、ストレスから鬱病や神経症を患う教師が増えており、人間関係や保護者への対応、いじめ問題など、教育現場における教師の立場の厳しさが顕著に表れている。 （続きを読む）

少子化社会となった日本、子供1人あたりの教育費が増えている。世帯主の所得伸び率よりも、教育費の伸び率のほうが大きくなっているのだ。学校以外の教育費が全体的に増加していることから、子供を塾などに通わせている親が多いことがうかがえる。かさむ一方の教育費、世帯の生活費を節約したり、子供自身のアルバイトや奨学金で捻出している。欧米諸国はドイツ以外、公財政支出が平均値と同等、または上回っている。私費負担が最も高いのは韓国。 （続きを読む）

成長期にある子どもにとって、食生活の善し悪しは、大人よりもはるかに肉体的・精神的に大きな影響を与える。しかし、いまや食べ物はちまたにあふれ、家庭では一家団欒の食事を摂ることが難しい社会状況だ。食生活に関して子どもを取り巻く状況は非常に厳しいといわざるをえない。ではまず、いまの子どもがどのような食べ物や料理を好んでいるのか、あるいは嫌っているのかをみていくことにしよう。 （続きを読む）

毎日新聞がＮＴＴレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、小中学生の漢字読み書き能力の不足が指摘されていることについて「好ましくない」と考える人が９５％に達した。そのうちの過半数が「学校教育のレベル低下を象徴している」ことを理由に挙げた。 （続きを読む）

いじめ問題が最近テレビニュース、ワイドショーなどで取り上げられることが多くなっているが、いじめ問題への関心やメディアの影響についてどう考えているのだろうか。今回は「いじめの連鎖におけるメディアの影響をどう捉えているか？」について調査を実施した。 （続きを読む）

読売新聞とＮＴＴレゾナントが共同で実施した消費者モニター調査で、3歳から中学生の子どもを持つ約1000人に尋ねたところ、4分の3の家庭で子どもに習い事をさせていた。習い事では学習塾の割合が3割と最多で、音楽・美術など文化系や、水泳・武道などスポーツ系の習い事に通う子どもも多い。 （続きを読む）