共同調査
費やす
低金利が続き、国内株式市場も低調、円高で外貨預金なども不調だ。読売新聞とgooリサーチは、人々がどう資産運用しているかをインターネットでアンケート調査した。全体の44%が日本円の預貯金以外で資産形成をしていると回答した。年齢が高いほど割合も高くなり、20代は29%だが、60代以上では62%だった。資産運用の手段は、株式投資と投資信託が多かった。
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共同調査
遊ぶ
50-60代のミセスが家庭で「ゲーム機」を所有している割合は41.3%と、「プリンタ」(94.1%)に比べると低いものの浸透しつつある様子が明らかになった。所有機種は「任天堂DS」(65.5%)と「PlayStation(2・3も含む)」(61.5%)が高い結果となった。またゲームのジャンルでは、ゲーム利用者・非利用者ともに脳トレ・英語・漢字などの「学習ソフト」が挙げられており人気の高さが伺える。
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共同調査
食べる
食の安全を揺るがす事件が相次いでいる。読売新聞とgooリサーチがインターネットで行ったアンケート調査では、食の安全に「常に不安を感じる」人は19%、「たまに不安を感じる」人は67%にのぼり、不安の高まりを裏付けた。
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自主調査
守る
環境・社会報告書の一般消費者への到達率(認知・閲読状況)は45.8%と対象者の約半数近くが報告書の存在を知らない。その一方、一般消費者にとって関心の高い環境問題として、「地球温暖化」は81.6%と多数の関心事となっている。また、本年開催される洞爺湖サミットや「不都合な真実」等の環境問題を題材にした話題がマスメディアへ露出される機会が高まったことを背景に、2005年の調査時と比較すると、未婚の20代以下で17.5%も上がっており若い年齢層での温暖化への関心が急上昇している。
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共同調査
食べる
読売新聞とgooリサーチが共同で実施した食生活に関する調査結果を元に、読売新聞本紙にて、~[食ショック]縮む胃袋~として連載された(全5回)。
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共同調査
伝える
50-60代ミセスの携帯電話の所有状況は87.1%と高く、メールの利用も「ほぼ毎日」と「週1-2回」を合わせると7割以上となっており、携帯電話が日常的なコミュニケーションツールとなっていることがわかった。また、携帯電話メールの相手は「子ども」(83.0%)、携帯電話の使い方は「子どもに教えてもらう」(42.6%)など、子どもとの接点が多いことが特徴として挙げられる。一方パソコンの今後の利用意向では「写真・映像の整理、編集」や「ブログ・ホームページの開設」など自己表現ツールとしての期待が高まっていることが伺える。
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自主調査
学ぶ
今回の調査結果により、小学生の約6割が日常的に携帯電話を利用し、3割以上が自分専用の携帯電話を使っていることがわかりました。また、携帯電話を持ち始めたきっかけとしては、子ども自身の意向よりも親や学校・塾などの勧めをきっかけにしている割合の方が多いことから、習い事や塾通いなどで自宅を離れる機会が増加していることなどが背景にあることが伺えます。
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共同調査
生きる
毎日新聞がNTTレゾナントの協力を得て行ったインターネット調査で、死刑制度について質問したところ、「存続すべきだ」が90%に上り、「廃止すべきだ」は10%にとどまった。国連総会は死刑執行の一時停止を求める決議案を採択したが、国内では死刑制度の存続を求める声は根強いようだ。
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共同調査
遊ぶ
冬休み・年末年始の主な過ごし方を尋ねたところ、71%と大半の人が自宅で過ごすと回答し、家族と自宅などでゆっくりと過ごす風景が浮かび上がった。実家などに帰省する人も19%を占めた。国内旅行、海外旅行を予定している人はそれぞれ5%、3%だった。
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共同調査
費やす
株式会社MM総研は、gooリサーチの会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2007年冬のボーナスで購入したいITデジタル家電トップは薄型テレビ、2位にパソコンとデジタルカメラ、4位は携帯電話・PHS・スマートフォンと携帯型音楽プレーヤーであった。地デジ切り替えや、2008年開催予定の北京オリンピックに向けた購買需要の増加、大画面商品の値下がりによる裾野拡大などを背景に、薄型テレビ人気の盛り上がりを見せる結果となった。
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