共同調査
暮らす
企業が不祥事を起こした際の対応について、消費者に評価をしてもらう調査を行った。企業の不祥事に関する情報は、主にテレビや新聞、インターネットのニュースサイトから得られているが、とりわけテレビの比重が大きかった。また対応として、記者会見での説明と謝罪が強く求められており、再発防止策は第三者の監査役の受け入れを挙げる消費者が多かった。不祥事への対応に加え、自然災害による被害地域への救援物資の提供の有無が、企業イメージに影響を与えることも分かった。
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共同調査
守る
株式会社MM総研は、gooリサーチの一般消費者会員モニターを使い、｢環境対策に関するユーザー意識調査｣を実施し結果をまとめた。環境対策に力を入れていると感じる「家電・ITメーカー」は、「パナソニック」が断トツのトップで、「環境配慮型商品を提供している」「CMのイメージ」という回答が多数を占めた。2位は「シャープ」、3位は「日立製作所」だった。
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共同調査
住む
現在の住まい（賃貸）の満足度は、10.5％が「満足している」、45.3％が「まあ（やや）満足している」と半数以上が満足している結果がでた一方、持ち家について聞くと「自分の家が欲しい」が39.0％、「できれば自分の家が欲しい」が44.1％と8割以上が自分の家を希望していることがわかった。自分の家を欲しいと思う理由は「安心感・満足感・達成感」（56.9％）、「家賃がもったいない、割高」（41.2％）が、賃貸希望者の理由では「賃貸のほうがすぐ引越しできるから」（63.6％）、「ローンを組むなど経済的な負担が大きいから」（55.7％）があげられた。さらに、定年後の理想の暮らしでは「趣味や好きなことを楽しむ暮らし」（65.9％）、「穏やかでゆったりした時間を楽しむ暮らし」（59.0％）が高い結果となった。
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自主調査
学ぶ
子どもからインターネット利用に伴うトラブルの相談を受けた場合に備え、普段から何らかの対策を行っている家庭と何も行っていない家庭との割合は半々に二分された。特筆すべきは、約15％の保護者が「的確な対応を子どもにアドバイスできるかあまり自信がない」と回答していることで、昨今の子どもに対する事件やトラブルについて保護者も対応策に苦慮している様子が浮き彫りになる結果となった。また、パソコンのインターネット利用についてはルール設定のみでとどまっている家庭が多いのに対し、携帯電話利用に関してはルールのみにとどまらず、実際にサービス制限などの利用制限機能を導入している家庭が多いという結果となった。
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共同調査
遊ぶ
ガソリン高や地球温暖化問題などで、次世代電気自動車に注目が集まっている。読売新聞とｇｏｏリサーチは、電気自動車に関してインターネットでアンケート調査した。三菱自動車などが来年発売する軽自動車ベースの電気自動車の価格は、同サイズのエンジン車の約２倍の２５０万円程度になる見通しだ。そこで、どの程度の価格なら買うか聞いたところ、約６割の人が「ガソリン車とほぼ同じ価格かそれ以下」と回答し、次いで「１・５倍以内」が２６％だった。「２倍以内」になるとわずか１％で、メーカー側には厳しい回答となった。
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共同調査
守る
今回のオールアバウトとgooリサーチの共同調査で、環境にやさしい「エコな生活」を意識しているミセスは約8割、エコバッグの日常的な利用者は6割であることがわかった。エコバッグを持ち歩こうと思ったきっかけとしては、「お店のポイント・特典が貯まる」（76.1％）と「環境に良い」（74.0％）がともに高い結果となった。また、オークションサイトや、リサイクルショップ、フリーマーケットのそれぞれの利用者の、出品・購入理由としては、いずれも「価格の安さや収入になる」が約8割と金銭的な理由が大きいものの、オークションサイトやリサイクルショップでは「もったいない」が約4割だった。また、環境に優しい「エコな生活」は72.4％が「節約につながる」と考えている。
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共同調査
守る
地球温暖化や環境破壊を食い止めるための様々な取り組みが行われています。そこで、１０～３０歳代の環境意識を調べてみました。
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共同調査
生きる
北海道洞爺湖サミット（主要国首脳会議）が間近に迫った。読売新聞社とｇｏｏリサーチは、サミットで議論すべきテーマなどについてアンケート調査した。今回のサミットに関心があると答えた人は、「大いに」「多少は」を合わせて５７％で、「あまり」「全く」関心がないとした４０％を上回った。会議で取り上げて欲しいテーマは、主要議題となる予定の「地球温暖化対策など環境問題」が６９％と最も多かった。
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共同調査
学ぶ
ゲーム機・パソコンを利用した自己学習に関する調査を実施した。近年、個人が基礎学習能力の向上に取り組むようになり、その学習ツールとしてニンテンドーDSなど、ゲーム機やパソコンを利用するようになったことがわかった。また、パソコン学習の1つである、インターネット・イントラネットを利用した「eラーニング」については、学習方法の自由度が高いことや、学習レベルの調節、把握ができることなどに関して、 肯定的な意見を多数得ていることがわかった。それに対し、学習意欲が向上する、資格取得に近づくという意見は少数だった。
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トレンド
生きる
日本など先進諸国が少子化に悩む中、フランスは今、ベビーブームに沸いている。フランスの合計特殊出生率は、1965年の2.82から1994年には1.65まで低下。その後、徐々に上昇し始め、2000年に1.88、2006年には2.00まで回復した。いまや欧州でトップの出生率を維持しており、少子化対策のモデル国として注目されている。パリの街中では、かつてないほどに子ども向けのブティックやヘアサロン、カフェなどが充実し、ベビーカーを押す姿も多くみられるという。
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