調査結果の検索結果

今回の調査結果より、大学の社会的役割に対する期待の高さが明らかとなりました。講義内容を公開している大学のWebサイトの利用ニーズは7割に上り、講義の評価機能や口コミ機能の追加が求められています。 （続きを読む）

消費者モニターの10代から60代までの方を対象に、携帯電話との関係や存在に関する調査を実施しました。主に、携帯電話との現在の関係や理想的な関係を『人』に例えて調査しました。 （続きを読む）

昨年に引き続き、研究開発投資の凍結・見直しが増加する厳しい状況下の一方で、「研究開発のポートフォリオやロードマップの策定」が進んでいることや、「中核でない研究分野の売却・移管」、「オープン・イノベーションによる外部連携」、「知財の積極的な活用」への関心が増加していることは、現在の逆風を前向きに捉えた日本企業の動きと言える。 （続きを読む）

社会的責任を果たすために企業が取り組むべき経営課題」としては、「地球温暖化の防止、省エネ」がトップで、60.1％の回答者があげている。また、企業が取り組むべき経営課題の優先順位については男女間で大きな差がみられ、女性では、「製品・サービスの安全・安心を第一に考えた経営」（38.8％）と、「地球温暖化の防止、省エネ」（36.8％）が他の項目を大きく引き離して高い優先度をもっているのに対し、男性は、「法蓮遵守」（30.5％）、「経営トップの説明責任」（28.2％）、「企業倫理」（27.9％）などの優先度が高い。 （続きを読む）

小学生携帯ユーザの9割近くがメールを利用しており、そのうち6割以上がメールをもらってから「10分以内」に返信している現状が明らかとなりました。現在携帯電話を利用していない小学生のうち、「携帯電話が欲しい」派は85％となり、欲しい理由の１位は「メールやカメラ、ゲームなど使ってみたい機能があるから」となりました。 （続きを読む）

IR活動を通して、投資家に効果的に伝わっていると考える項目に、「決算・業績説明」「経営方針・中期計画」が挙げられ、伝わっていないと考える項目には、「人材の質」「研究開発・新技術」「環境・温暖化対策」「リスク情報」等、いわゆる無形資産を始めとする項目が挙げられた。 （続きを読む）

株式会社MM総研は、gooリサーチ会員モニターを使い、全国の就業者を対象とした「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施した。2009年冬のボーナスでの使い途を尋ねたところ、「商品・サービスを購入する」と答えた就業者は40.5％と、昨冬の48.9％は下回ったものの、今夏の30.4％からは大きく上昇する結果となった。 （続きを読む）

今回の調査では、環境サブパネルの4つのグループより均等に回答者を選び、中でも「環境傍観派（環境意識は高いものの、行動が伴っていない）」と「環境行動派（環境意識が高く、行動も伴っている）」のエコ活動に対する意識や行動の違いを調べました。 （続きを読む）

今回の調査により、小学生のインターネットの利用は一般化し、6年生では約9割が利用していることが明らかになりました。また、小学生のいる家庭においてフィルタリングサービスの利用は2年連続で増加、小学生がいる家庭の25％はフィルタリングサービスを利用しており、着実に普及が進んでいることが伺えます。一方、小学校の指導要領で義務化された「情報モラル」教育を理解している保護者は2割弱にとどまりました。 （続きを読む）

早稲田大学マーケティング・コミュニケーション研究所とNTTレゾナント株式会社は、全国のgooリサーチ登録モニターを対象に「商品開発に関する調査」として、企業のユーザー参加型商品開発における参加経験と阻害要因について調査しました。 （続きを読む）