大学のオープン化に関する調査結果（2017）

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下 NTTコム オンライン）は、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会（所在:東京都文京区、理事長:白井克彦（早稲田大学名誉顧問）、以下 JMOOC）と共同で、「大学のオープン化に関する調査」を実施した。

本調査は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の登録モニターのうち、全年代の方を対象に調査を実施し、有効回答者数は1306名。今回で11回目の調査である。

総括

大学等の高等教育機関などが、インターネットを通じてオンラインで講座を公開する取り組み「MOOC（Massive Open Online Courses）」は、簡単な登録だけで無料で講義を閲覧・学習することができる。テストや課題の修了条件を満たした学習者には、履修の証明として「修了証」が発行される仕組みである。

2012年にアメリカで始まった「MOOC」は今や世界中に広がりをみせ、学習者は5800万人以上と言われている。一方、日本では2014年4月から講座提供がスタートして3年半が経過し、JMOOCの受講者は約40万人（2017年9月末現在）であり、依然として日本における認知度の低さが伺える。

日本国内のICT化の動向としては、"Edtech"の進展により、利用するインターネット端末がパソコンからモバイル機器へと移行し、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整った。学習場所や時間が多様化しているにもかかわらず、社会人の「学び直し」経験者は未だ少ないのが現状である。

一方で、学び直し経験者にその理由を聞くと、「職業上必要」がこの１年で大幅に増加し、今後、職業上必要に駆られての知識補完や異動等の環境要因などにより復習としての学び直しニーズは増える可能性を示唆する結果となった。

また、学習手段は「書籍による自主学習」に次いで「無料のWEB講座」を求める声が多く、ICT化が進む教育手段の変化が学習者側の自由な学習手段の選択にもあらわれており、MOOCをはじめとした無料のWEB講座への展望が見込める結果となった。

なお、MOOCで学習したい分野は、「音楽・映画」が男女ともに人気で、4年連続でトップ１０に同様の分野がランクインし、男性は「歴史」、女性は「心理学」が普遍的に人気のある分野であることが明らかになった。

調査結果のポイント

調査概要

調査結果データ

(1) MOOCの評価・認知・利用経験・利用意向・利用端末

MOOCはインターネット上で、誰でも場所を問わず、無料で学習できる取り組みであるが、このMOOCについての評価を聞くと、8割以上が「良い」と回答し、例年と変わらず高い評価を維持している【図1-1】ものの、MOOCの認知度に関して、「知らない」の回答が8割弱と依然大半を占め【図1-2】、日本におけるMOOCの認知度の低さが伺える。

なお、学習シーンだけにかかわらずインターネット端末の利用について聞いた項目では、例年まではパソコンが圧倒的に多かったのに対して、本年度の調査ではパソコンが昨対比4.5ポイント下げ、スマートフォン及びタブレットなどのモバイル機器利用の合計がパソコン利用を9.2ポイント上回った【図1-3】。

一方、MOOCの学習端末は、依然としてパソコンの利用がやや多いものの、スマートフォン（昨比9.9ポイントUP）やタブレット（昨比5.3ポイントUP）の利用が大きくポイントを伸ばしている【図1-4】。

(2) MOOCの学習場所・時間

MOOCを主に学習する場所も時間も、自宅が36％、その他の場所・時間が64％と自宅以外での学習の割合が圧倒的に多い。2年前の本調査では自宅67％で自宅以外が33％、昨年度調査では自宅、自宅外が五分五分だったが、本年度の調査においては、自宅外での学習場所・時間が自宅での学習を越え、学習スタイルが急速に変化していることが伺える結果となった。その内訳としては、会社、学校、交通機関、飲食店、図書館などどこかに偏るわけでもなく様々で、場所や時間を問わない学習スタイルを取っていることがわかる。

これは、先に示したパソコンだけでなくタブレット端末やスマートフォンを利用したモバイル学習が進行していること、またそれによって隙間時間などを有効活用した学習スタイルが定着してきていると言えよう。MOOCの特徴の1つであるが、動画講義１本が5〜10分程度なので隙間時間を活用した学習には向いていることも要因の1つと考えられる。

(3) MOOCで学習したい分野

学習したい分野の調査結果は、上位から「音楽、映画」「歴史」「心理学」「経済学&金融」「情報、テクノロジー&デザイン」と続き、教養系と実務系科目に満遍なく分散しており、多様なニーズが示される結果となった【図3-1】。

上位10分野については、順位の入れ替えはあるものの、「4年連続」で同様の分野がランクインしている。調査対象者は毎年ランダムであるため、現代の日本人には普遍的に人気がある学習分野であることがわかった【図3-2】。

■ 男女別の希望分野

男女別では、経年比較すると顕著に特徴が出た。男性は「歴史」、女性は「心理学」への関心が非常に強くここ数年同一に一位の結果である。また、今年度の全体結果では、男女共通で関心が強い「音楽、映画」が初めて「歴史」、「心理学」を僅差で上回った。一方で、男性は1位の歴史を除けば、「ビジネス・実務系」分野への人気が高く、女性は「生活密着系」の分野への関心が高いことがわかる【図3-3】。

■ 就労層・未就労層別の希望分野

就労層・未就労層別では、就労層とそれ以外とで関心が異なる傾向が見られた。なお、就労層の中でも、「経済学＆金融」「ビジネス＆マネジメント」「情報、テクノロジー＆デザイン」「コンピュータサイエンス」などの「実学に直結する分野」への関心について、会社役員/社員の関心は非常に高いが、それに対して公務員・団体職員や自営業は関心が低い。また、パート・アルバイトについては、就労層の中でも未就労層に近い結果を読み取ることができる。

一方、学生、専業主婦・主夫、無職などの未就労層については、生活密着系の分野、芸術分野、実学分野と満遍なく興味を寄せていることがわかる。そして、実学分野へも一定程度の興味を確認でき、将来への関心や仕事への距離感を見て取れる【図3-4】。

(4) 日本独自の取り組み、「対面学習(反転学習)コース」への受講意向

現在、日本版MOOCの独自の取り組みとして、JMOOC認定講座ではオンライン学習だけではなく、講師から直接授業を受けられる「対面学習（反転学習）コース」（講座により無料の場合と有料の場合がある）が全体の約3割の講座で提供されている。

この対面学習への受講意向を聞いたところ、「是非受講したい」「できれば受講したい」といったポジティブに考える層が76％に達し、特に本年度の調査では、「是非受講したい」が21ポイントも上昇し、積極的な姿勢が伺えた【図4-1】。

また対面学習（反転学習）コースへの期待は、「参加することで学習のモチベーションを維持することができる」が2015年から21.7ポイントも下げた。これは、「自らの学習するモチベーションの維持」から「学習において理解を深められること」へと変化してきていることが言える。「分からないことを直接先生に質問できる」「同じテーマに興味を持つ受講生と議論できる」と言った直接的なコミュニケーションももちろん望んでいるが、それよりもオンライン学習で学んだ知識を下敷きに、体面学習（反転学習）の機会を得ることで、より深い理解ができることへ期待を寄せていることがわかった【図4-2】。

(5) 修了証のメリット

MOOCでは講義動画を受講後、単元ごとに課題やレポートを提出し、合格点に達したら修了証を取得することができる。その修了証について必要性を聞いたところ、「とても必要」「まあまあ必要」を合わせると80.8％がその必要性を感じており、昨年比でも1.7ポイント上昇し、その必要性が高まっているのが読み取れる【図5-1】。また、その理由としては、モチベーション維持や自己PRに繋がるなどのメリットを感じていることがわかる【図5-2】。

(6) 社会人の「学習機会」や学生時代専攻した科目の「学び直し」の実態

昨年の本調査より、社会人になってから自ら進んで教育機会を得たか、学び直しの調査を開始している。社会人になってからの学習機会について問うと、ないしこれからも意向がないは45.0%、通っている（通っていた）層と、これから教育機会を得たい層を加えると47.4%とポジティブ層が若干勝る【図6-1】。

一方で、学生時代に専攻した科目について「学び直し」の有無を聞いたところ、経験者は22.3％、未経験者は77.7％と、学び直しの実態はほとんどない、という結果となった。しかし昨年比で見ると、学び直し経験者が僅かに増加しており、今後ニーズの上昇もありうる結果となった【図6-2】。

なお、学び直し経験者にその理由について聞いたところ、本年度調査では「職業上、復習が必要」が48.3％、「職業上、専攻科目知識では不充分」が42.5%と、仕事で必要に迫られた「学び直し」が大きくポイントを伸ばしている【図6-3】。

また、実際の学び直し学習手段としては、書物での自主勉強が61.7%と圧倒的に多く、参考書などを教材に、「独学」で学習する学び直しの実態が見てとれた【図6-4】。

一方、学び直しの手段について、希望を聞いてみると「WEBでの無料講座（58.4%）」と「書物での自主学習(60.2%)」が他を引き離す結果となり、この2つの組み合わせでの学びを希望している、もしくは、程よい無料のWEB講座があればそれで学習したいという意向も汲み取ることができる【図6-5】。

これは、MOOC活用による学習によってそのニーズを満たせる可能性が伺える結果となった。

また学び直しの費用について、自身の考えに近いものを調査対象全員に聞いたところ、先の学び直しの希望手段でも見えるように、「無料」を求める声がトータルで81.8%と大半を占め、今後、MOOC利用での学習する層が増える可能性が見込める結果となった【図6-6】。

(7) 理工系出身者の「学び直し」の実態

JMOOCでは、主に若手技術者を対象にした理工系基礎科目シリーズのオンライン講座を2017年1月から無償提供している。これは、文部科学省と経済産業省が共催した「理工系人材育成に関する産学官円卓会議」において、企業と教育界のミスマッチ防止および人材教育費のコスト削減、そして社会人の学び直しへの対策の一つとして、オンラインでの教育が有効であると指摘されたのを受けて、JMOOCが日本経済団体連合会（以下、経団連）と共同で、メーカー勤務の若手技術者に対してアンケートを実施し、そこで学び直しニーズの高い科目を洗い出し、その分野の講座提供を開始している。

それを受けて、今年度の本調査より理工系出身者の学び直しの実態調査を開始した。

JMOOC理工系基礎科目シリーズについて認知度を伺ったところ、知っている層がトータルで6.2%に対し、知らない層は9割を超え、講座提供開始から間もないこともあり、認知度の低さが明るみになった【図7-1】。

また、理工系出身者に対して学び直しの必要性を伺ったところ、学び直しの必要性を感じかつ経験があるが17.9%、これから学び直しをしたいが24.4%に対し、現状は学び直しの必要性を感じていない社会人は57.7%と圧倒的に多い結果となった【図7-2】。

一方、学び直し経験者及び予定者の方に対しその学び直しの分野を伺うと、情報系（プログラミング・統計学など）が35.3%と筆頭で、JMOOCでの提供講座の中でも人気分野が上位にランクインした。次いで、電気系、化学系、技術系と続いており、現在JMOOCが提供している講座シリーズと大きな乖離はなく、経団連との共同調査結果同様のニーズを伺うことができた【図7-3】。