第1回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査

国内最大級のインターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」(*1)を共同で提供するNTTレゾナント株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：資宗　克行）と株式会社三菱総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長　田中　將介）は「gooリサーチ」登録モニター及びgooユーザを対象に「第1回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」を実施しました。

有効回答者数45,441名のうち、92.5%の大多数がブロードバンド回線（ADSL,FTTH,CATVインターネット）を利用しており、ブロードバンド環境の浸透度の高さがうかがえます。また、全体の34.4%と3人に1人が無料のインターネット動画配信を視聴しており、今後の継続意向者が約9割を占めるなど、サービスの定着化が進むことが予想されます。さらに、無料のインターネット動画配信について利用意向があるものの現在利用していない層においてサービスとしての認知度が低いことから、事業者側のプロモーション強化により、今後のサービス普及の拡大が想定されます。

本調査は、インターネット利用ユーザのブロードバンドコンテンツの利用状況について、最新の実態を把握することを目的とした定点調査であり、今後、毎月1回のペースで調査結果を公開する予定です。

総括

今回の「ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」の目的は、ブロードバンド化が進展する中で重要性の高まりつつあるブロードバンドコンテンツの利用実態を定期的に把握することで、ブロードバンドコンテンツの動向を明らかにしようとするものです。第1回として、今回はインターネットによる動画コンテンツ配信について調査を行いました。

有効回答者数45,441名のうち、92.5%がブローバンド回線（ADSL,FTTH,CATVインターネット）を利用しており、ブロードバンド環境の浸透度の高さがうかがえる結果となりました。

インターネットによる動画コンテンツの配信には、これまでVOD(ビデオ・オン・デマンド)や専門チャンネルによる放送型の有料サービスが提供されてきましたが、最近ではこれらに加え、テレビ放送の様に無料で映像コンテンツを流すサービスが提供されてきています。

各サービスの利用状況についてみると、無料のインターネット動画配信は利用率が34.4％と高く、また利用意向も4割を超えているなど今後の拡大が予想されます。従来のテレビ放送の視聴時間への影響をみると、利用者の8割は変わらないと回答していますが、17.0%は減少したと回答しています。現状では少ないながらも従来のテレビの視聴にインパクトをもたらす存在となっており、今後の動向が注目されます。

調査結果のポイント

調査概要

調査結果データ

(1) 無料のインターネット動画配信サービスの利用が34.4%

インターネットによる動画コンテンツの配信には、テレビ放送の様に無料で動画コンテンツを流すサービスが提供されており、USENのGyaOやソフトバンクのTVBankなどのサービスなどが挙げられる。また、テレビ局もVODによる配信サービスを開始している。

各動画コンテンツ配信サービスの利用状況について見ると、無料のインターネット動画配信サービスの利用率は34.4％と、他のサービスをはるかにしのぎ、今後の利用意向も4割を超えている。【図1】

(2) 無料のインターネット動画配信サービスの利用は週1回程度の利用が多い

利用頻度については、ほぼ毎日という層は少なく、「週1回くらい」から「週2−3回」の利用が多くなっている。また、一度見たこがある程度という層も約3分の1を占めており、まだ試し利用の域を出ていない視聴者も相当数いる。

また、1回あたりの利用時間は30分未満が約4割、30分〜1時間未満が約3割を占めており、両者を合わせて7割程度が1時間未満の視聴となっている。

テレビ放送は90％以上の方が毎日接しており、1日あたり視聴時間も平均で3時間以上が6割を占める（NHK「日本人とテレビ 2005調査」より）ことを考えると低い水準である。しかし、GyaOのサービス開始から1年経っていないことを勘案すると、高い浸透力を示していることがうかがえる。【図2】

(3) 利用者の継続利用意向は非常に高い

無料のインターネット動画配信サービス利用者の継続利用意向は、「是非利用したい」が40.1％、「利用したい」が46.9％であり、約9割の回答者が今後も利用することを望んでいる。【図3】

(4) 6割以上がCMを視聴

無料のインターネット動画配信サービスにおけるCM視聴割合は、「ほとんど見ている（13.2%）」、「まあ見ている（47.1%）」を合わせると6割以上を占める。

男女年齢別では10代の若年層においてCM視聴者の割合がやや高くなっている。【図4】

(5) 従来のテレビ放送の影響

「無料のインターネット動画配信を利用することで、従来のテレビ（NHK、民放）の視聴時間は変わりましたか」との質問に対して、従来のテレビ放送への影響は、「減った」が4.8％、「やや減った」が12.2％を占めており、合計すると17.0％がテレビ視聴時間の減少を指摘している。

男女年齢別に見ると、40代、50代といった中年層においてテレビ視聴が減少したとする層の割合が高い。これらの層は高齢層ほどではないが、テレビ視聴という観点からみるとヘビーユーザであり（NHK「日本人とテレビ 2005調査」より）、こうした層において高めに影響が出ている点は注目される。

現状では、少ないながらもテレビの視聴にインパクトをもたらす存在になっており、今後の視聴動向が注目される。【図5】

(6) 未利用理由で最も多いのは認知の問題

利用意向があるものの現在利用していない層に、その理由をたずねると、無料の動画配信サービスの存在を知らないという認知の問題が一番大きい。このため認知が進むことでさらに利用が拡大していくことが予想される。【図6】