調査結果の検索結果

2011年7月に実施した「東日本大震災を受けた企業の事業継続に係る意識調査」から、過去計4回にかけて実施している継続調査です。企業の事業継続に対する取り組みや意識にどのような変化が生じたか、企業はBC... （続きを読む）

2011年3月11日に発生した東日本大震災では、主たる被災地である東北地方をはじめ、全国の多くの企業にさまざまな影響が及び、BCPをはじめとした既存のリスク対策や事業活動に、多くの課題を与えました。ま... （続きを読む）

東日本大震災から11か月が経過した。被災地の復興が進む一方、頻発する地震により不安な状況は今なお続いている。自宅や職場などで、急な揺れに驚いた経験がある人も多いだろう。そんなとき情報をすぐに得るには、... （続きを読む）

3月11～12日にかけて発生した東日本大震災以降の生活の変化を聞くため、「震災後の被災地支援および価値観の変化に関する調査」を実施した。日ごろの生活や企業活動に対する価値観への変化が見られ、日常生活の中で社会貢献につながる行動をしたいという意識が高まったことが分かった。 （続きを読む）

最近では「オンライン募金」も一般的になってきた。今回の東日本大震災でも、募金バナーなどを掲載している大手メディアやポータルサイトは珍しくない。 しかし、2001年9月に行った調査では、「オンライン募金... （続きを読む）

2011年3月11日午後に東北地方太平洋沖地震が発生、その後、首都圏の交通機関がほとんどすべて停止した。帰宅手段を失った、首都圏で働く大勢の人々はその後どうしただろうか。 そこで、インターネットコムと... （続きを読む）

2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震とそれに続く津波は、東北地方や関東地方の広域にわたり、福島の第一原発事故を含む大規模な被害をもたらした。 この影響で、東北地方はもとより、首都圏の交通... （続きを読む）

四川大地震、岩手・宮城内陸地震と、国内外で大きな地震が相次いだ。読売新聞とｇｏｏリサーチは、地震対策について、インターネットでアンケート調査した。地震保険に「入っていない」と答えた人は５５％。「入っている」人は３７％にとどまった。所得税と住民税から、地震保険料が一定額控除される制度について、６４％が「知らなかった」と答えた。制度を知り、「加入に前向きになった」と答えた割合は、「とても」「やや」を合わせて５９％だった。 （続きを読む）

住宅の耐震化はどの程度進んでいるのだろうか。一般的に、新耐震基準が導入された昭和57年以降の建物については耐震性があると考えられており、平成15年の国土交通省の推計値によると、住宅の耐震性がないと診断されたのは全体の24.5％となっている。平成17年の調査では、耐震診断や耐震改修を実施したことがある人は、12.3％となっており、最新の調査結果が待たれるが、全体として耐震化に対する意識は低いレベルにとどまっていることがうかがえる。 （続きを読む）

地震などの災害発生をニュース速報などで知ったユーザーは、友人や知人、家族などにどのようにして連絡を取っているのだろうか。 インターネットコムとgooリサーチが行った「災害時に関する調査」によると、半数... （続きを読む）