第13回大学のオープン化に関する調査

共同調査 学ぶ

国内のMOOCの受講者は昨年5月に約100万人を超えた。学習時間や場所、その方法も多様化し、学校の授業や会社でなどその利用が増加し生活に浸透しつつあります。 「無料のWEB講座」を求める声は多いものの、「書籍による自主学習」への支持が昨年より回復している点、「MOOCでの対面学習」への受講意向が若干減少している点など、今回の結果から、学習モチベーションの向上につれて、MOOCに対する意識やニーズが洗練され、より一層の効果・内容を求める傾向が推察されます。 学習したい分野は、男性は「ビジネス・実務系」分野の人気が依然高く、女性は心理学のほか「教養系」「生活密着系」の分野への関心が全般的に高くなっています。

大学のオープン化に関する調査結果(2018年)

共同調査 学ぶ

国内のMOOCの受講者は約91万人で、学習場所や時間に捉われず、スマホ・タブレット等の活用で好きな時に学ぶ利用者が増えています。学生時代に専攻した科目の「学び直し」経験者は40.5%と半数以下ながら、昨年比で18.2ポイントも増え「学び直し」のニーズの増加が伺えます。学習の希望分野に「ビジネス・実学系」が男性の上位を独占したことや、「学び直し」理由に「将来のキャリアアップのために必要だから」が上昇したこと等、自己研鑽を目的とした受講者が増えており、今後の成長の可能性が予想されます。

大学のオープン化に関する調査結果(2017)

共同調査 学ぶ

取り組みがスタートして3年半が経過した日本のMOOCの受講者は40万人にまで拡大している。受講理由として「職業上必要」の回答が前年比で大幅に増加し、今後、自身のキャリア上のスキルアップの選択肢としての活用や、学び直しニーズが増える可能性がデータから伺えます。MOOCで学習したい分野は、音楽・映画が最も人気だが、男性は歴史、女性は心理学が過去4年間で普遍的に人気分野となっています。

大学のオープン化に関する調査結果(2016)

共同調査 学ぶ

取り組みがスタートして2年半が経過した日本のMOOCの受講者は27万人にまで拡大している。ITを活用した教育の進展によって、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整いつつあるが、社会人の「学び直し」経験者は未だに少なく、今後の学び直しを希望する層を合わせると、その率は約半数に上る。学び直しの手段としては、無料のWEB講座と書物を求める声が多く、今後の、MOOCでの学びにポテンシャルが高い結果であることが伺える。

フリマアプリに関する調査

共同調査 伝える

いらないものを手軽に売ったり、掘り出し物を安く買える「フリマアプリ」をご存知だろうか。スマートフォンで撮った写真をそのままアップロードするだけで出品できるのが特徴だ。出店される品物も、ワンピースからアクセサリー、帽子から絵本まで、幅広い。

「マーケティング・オートメーション」に関する調査結果

自主調査 伝える

デジタルマーケティングの本格的な普及拡大に伴い、アドテクノロジー(ネット広告における配信技術や広告流通の技術)やマーケティングテクノロジーも日々進化しております。WEBマーケティングに携わっている方を対象に調査を実施したところ、マーケティング・オートメーションの認知度は40%を超え、大企業では、効率的なリード獲得と多様な顧客アプローチが求められている現状が浮き彫りになりました。

大学のオープン化に関する調査結果(2014)

共同調査 学ぶ

大学の講義をインターネットで無償公開する活動として始まったオープンエデュケーションは国際的には10年以上が経過しており、欧米を中心に拡大を続けているが、国内においても取組みに対する好印象は約9割に達し、MOOCの認知率(21.5%)や利用者・利用意向者の割合(49.5%)も昨年に比べて向上が見られる。

「Webアクセシビリティ」に関する調査

自主調査 伝える

近年、「Webアクセシビリティ」という、「Webサイトのバリアフリー対策」の需要が高まっています。「Webアクセシビリティ」とは、高齢者や障がい者など、年齢的・身体的条件に関わらず、誰もがWebで提供されている情報にアクセスし利用できることです。そこで、自社のサイトにどのような「バリア」があるのかを調べる「Webアクセシビリティ診断」について調査しました。

不動産サイトに関する調査

共同調査 伝える

新しい住居を探すとき、インターネット上の不動産サイトを利用したことがある人も多いのではないだろうか。インターネットコムと NTTコム リサーチでは、「不動産サイト」に関する調査を行った。

第12回 モバイル機器に関する調査

共同調査 伝える

このレポートは、インターネットコムとNTTコム リサーチがインターネットを活用したアンケート調査を定期的に行い、その結果を発表するものである。今回は「モバイル機器」について調査した第12回である。

バイラルメディアに関する調査

共同調査 伝える

ユーザーが周りとシェアしたいと思うようなコンテンツを配信し、ソーシャルサイト上での拡散を狙う「バイラルメディア」をご存知だろうか?そのコンテンツは「まとめ系」のコンテンツや、感動的なストーリー、面白いこぼれ話など多岐にわたるが、ソーシャルサイト上での拡散を通じて、短期間で膨大なトラフィックの獲得を狙うのが特徴的だ。インターネットコムとNTTコム リサーチでは「バイラルメディア」に関する調査を行った。

Q&Aサイトに関する調査

共同調査 伝える

ちょっとした疑問や恥ずかしくて周りの人には聞けないことを、気軽に質問/回答できる「Q&A サイト」。ユーザーは実際にどれくらい、どのサイトを利用しているのか。今回、インターネットコムとNTTコムリサーチは、「Q&A サイト」に関する調査を行った。

新聞の電子版に関する調査

共同調査 伝える

電車の中、タブレットやスマートフォンの画面を指で動かしながら、新聞を読んでいる人を見かけるが、どの程度のユーザーが新聞の電子版を読んでいるのだろうか。今回、インターネットコムとNTTコム リサーチは、「新聞の電子版」 に関する調査を行った。

「株式投資とソーシャルメディア」に関する調査

自主調査 費やす

アベノミクスで株式市場が活況な中、株式投資とソーシャルメディアの利用実態について調査を行いました。ソーシャルメディアが投資判断に与える影響についてたずねたところ、Twitterの情報が投資判断に影響しているとの回答が2割弱となりました。今後の投資意向については、安定志向の維持が約5割を占め、アベノミクス相場に対する慎重な姿勢がみてとれます。

第5回「企業におけるソーシャルメディア活用」に関する調査

共同調査 伝える

ソーシャルメディア公式アカウントを運用する企業では、Facebook活用率が約8割、Twitter活用率が5割超、mixi、Google+、LINEが約25%と利用が加速し、企業のブランディング、自社サイトへの流入増加、EC連動等目的に応じて複数のソーシャルメディアを使いこなしていることが確認されます。